最新記事

ワクチン

ワクチン接種先進国イスラエルが、ワクチンの効果が64%に落ちたと発表

Israeli Study Finds Pfizer Vaccine Only 64 Percent Effective Against Delta Variant

2021年7月7日(水)17時04分
ナタリー・コラロッシ
ワクチン接種を受けるイスラエルの少女

イスラエルは早くから若者へのワクチン接種も進めてきた(テルアビブ、6月21日)Amir Cohen-REUTERS

<ワクチン接種が進み6月半ばにはマスクもしなくてよくなったイスラエルで、新規感染者が再び増え始めた。ワクチンがデルタ株に効いていないという>

イスラエル保健省は7月5日、米ファイザーと独ビオンテックが共同開発した新型コロナウイルスワクチンは、急拡大しているデルタ株に対する発症予防効果は64%にとどまると発表した。ただし、重症化や入院を防ぐ効果は依然として高いという。

イスラエル保健省が公表したデータによれば、このワクチンが新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の発症を予防する効果は、この2カ月で約30%低下したという。

5月に行われた前回の調査では、COVID-19の予防効果は94%を超えていたが、最新のデータは、この数値が6〜7月にかけて64%に低下したことを示唆している、とタイムズ・オブ・イスラエルは報じている。

ただし、新型コロナウイルスに関連した重篤な症状や入院を防ぐ効果は依然として高いことが判明している。具体的には、5月は98.2%、6月は93%だった。

「B.1.617.2変異株」とも呼ばれるデルタ株は、ほかの変異株より感染力が強く、過去2週間にイスラエルで確認された新規症例の90%がデルタ株への感染と考えられている、とタイムズ・オブ・イスラエルは伝えている。イスラエル保健省は5日、この日新たに369人の感染が確認され、国内の感染者数は2766人になったと述べている。

時間の経過とともに弱まる可能性も

新規感染者の増加を受け、イスラエル政府は保健省に対し、3回目のワクチン接種の必要性に関する2つの医学研究を推し進めるよう指示した。イスラエルのナフタリ・ベネット首相官邸によれば、これらの研究の目的は、「ワクチンの有効性と、時間の経過による効果の減少ペースを評価する」ことだ。

一方、米国では、医療専門家やジョー・バイデン大統領がデルタ株に対する注意を呼び掛けており、ワクチン接種を受けていない米国人の間で急速に広がる可能性が高いと警告している。

米疾病予防管理センター(CDC)によれば、現在米国で確認されているCOVID-19の全症例のうち、推定25%がデルタ株による感染だ。CDCが収集したデータから、デルタ株の割合が特に高いのはミズーリ、コロラド、ニュージャージーの3州と判明している。

米国の独立記念日である7月4日の週末を前に、米国の半分近くでCOVID-19の感染者数が増加しているとUSAトゥデイは伝えた。独立記念日には花火を含む大規模な祝賀パーティーが行われるため、特にワクチン接種率の低い州では、新たな感染者が続出する可能性が高いと医療専門家は警告する。

それにもかかわらず、ABCニュースとワシントン・ポストが5日付で発表した調査結果によれば、ワクチン接種を受けていない米国人の73%が、政府はデルタ株のリスクを誇張していると考えている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

サムスン電子、第1四半期営業利益は前年比8倍増見込

ワールド

米民主党議員2人がキューバ訪問、トランプ政権の石油

ワールド

米原油先物が急伸、ホルムズ海峡巡るトランプ氏の警告

ワールド

FAA、航空管制官研修生2300人の採用を要求
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 5
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 7
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 10
    スパイス企業の新戦略...エスビー食品が挑む「食のア…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中