最新記事

英王室

英国に衝撃!名門オックスフォードの学生がエリザベス女王の肖像を撤去

Queen Elizabeth’s Portrait Removed Over “Colonial History”

2021年6月10日(木)17時37分
ジャック・ロイストン
エリザベス女王

英王室の人種差別疑惑に、女王も無縁ではいられない Hannah Mckay-REUTERS

<大学院生の自治組織が、植民地主義の象徴として肖像写真の取り外しを決定。大学に怒りのメッセージが殺到する騒ぎに>

SNS上では差別的な言動をした人物を排除する「キャンセル・カルチャー」旋風が吹き荒れているが、なんとイギリスの最高学府でエリザベス女王が排除の対象となり、大騒ぎになっている。

きっかけは、オックスフォード大学の数あるカレッジの1つ、マグダレン・カレッジの1室に掲げてあった女王の肖像写真が取り外されたこと。

外したのは、同カレッジの大学院生の自治会だ。英王室の植民地主義的な体質を理由に、院生たちが集う談話室に掲げられていた写真を外すことにしたという。

Queen_Elizabeth_II_1959.jpeg
1959年のエリザベス女王 By Unknown / Library and Archives Canada / Wikimedia Commons

「一部の学生にとって、女王と英王室の肖像は近年の植民地主義的な歴史を象徴するものである」──英紙ガーディアンが引用した自治会の声明はそう説明している。

デイリー・メール紙によると、自治会の今の委員長はメリーランド州出身のアメリカ人院生、マシュー・カッツマンだ。

女王の肖像が外されたことには、多くのイギリス人がショックを受け、騒ぎは政界にまで飛び火した。

ギャビン・ウィリアムソン英教育相は、院生たちの決定にツイッターでこうかみついた。「オックスフォードの学生たちが女王の写真を外すのは、愚かな行為としか言いようがない」

「女王は寛容の精神の象徴なのに」

さらにウィリアムソンは、エリザベス女王は「国家元首であり、わが国の最善の価値の象徴だ」と述べ、「彼女は長きにわたる治世に、寛容の精神、多様性の尊重、他者への敬意というわが国の価値観を、身を粉にして広めてきた」と女王の偉大さをたたえた。

一方、カッツマンはデイリー・メール・オンライン版の取材に応え、「われわれは女王や王室のメンバーに対して何らかの立場を示したわけではない」と語った。ただ、談話室を院生たちが誰でも抵抗なく利用できる「中立的な場」にしたかっただけだ、という。

「談話室はどういう場であるべきか話し合い、文化的・社会的な背景や思想信条に関わらず、誰でも気軽に立ち寄れる中立的な場にしようということになった」

さらにカッツマンはこうも語る。「ロイヤルファミリーの肖像はカレッジ内の多くの場所に飾られているのだから、われわれの談話室に掲げるまでもないと、みんなで決めた。自治会の考えはマグダレン・カレッジの考えではないし、われわれは室内装飾について投票で決めただけで、女王に対して何らかの見解を表明したわけではない。女王や王室には何の立場も取っていない。肖像写真はもっと相応しい場所に掲げるべきだと考えただけだ」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 9
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中