最新記事

製薬

アルツハイマー新薬の、バラ色とは言えない評判とコスト

Alzheimer's Drug Thought to Cost Up to $50K for 1 Year Approved by FDA

2021年6月8日(火)13時48分
レベッカ・クラッパー
試験管(イメージ)

今回の新薬承認で研究開発には弾みがつきそうだ alentynVolkov-iStock

<病気の原因に作用する初めての薬として期待が寄せられているが、今後まだ追加試験が必要だという条件つきの承認に>

米食品医薬品局(FDA)は6月7日、アルツハイマー病の新薬「アデュカヌマブ」を承認したと発表した。アルツハイマー病の新薬承認は約20年ぶり。FDAは新薬について、アルツハイマー病の進行を遅らせるだけでなく、根本的な原因に作用する初めての薬だとしているが、有識者の間からは、はっきりした治療効果が認められていないと警告する声もあがっている。

新薬は米製薬会社のバイオジェンと日本のエーザイが共同で開発したもので、一つの試験でアルツハイマー病に関連する認知障害の悪化を遅らせる効果が示された。症状を回復させる効果は示されなかった。

今回の承認は、深刻な病気の患者に早期に治療を提供するための「迅速承認」という形で行われたものであり、FDAは開発元に対して、追加の臨床試験で薬の有効性を証明するよう要請している。この追加試験の結果、効果が認められない場合には、FDAが承認を取り消す可能性もある(承認取り消しは稀なケースだが)。

アメリカの何百万人もの高齢者やその家族に影響を及ぼす可能性のある今回の新薬承認をめぐっては、医師や専門家、患者と家族、また患者の保護グループなどの間で論争が持ち上がるのは確実とみられる。一部では効果に疑問を呈する声も根強いからだ。それだけに今回の決定は、漸進的な効果しか認められない治療を含む実験的な治療を評価する基準にも、大きな影響を及ぼすことになる。

効果の割に高過ぎる

値段が高いことも問題だ。新薬は4週間に1回の点滴投与で、価格の目安は年間3万ドルから5万ドルとされている。

非営利の医療技術評価機関である米臨床経済評価研究所は、新薬承認に先立って実施した予備分析の中で、「総合的に見て有効性が不十分である」ことを理由に、新薬の価格は年間2500ドルから8300ドルに設定すべきだとの見解を示した。同研究所はまた、追加試験で新薬の有効性が確認されなければ、「どのような価格でも高すぎる」ともつけ加えた。

アメリカで600万人近くが、世界全体ではさらに大勢の人が患っているアルツハイマー病は、脳の記憶や論理的思考、情報伝達や基本的日常業務をつかさどる部分を徐々に攻撃していく病気であり、進行すると最終的には嚥下機能が失われる。認知症の原因として最も一般的で、今後何百万人ものベビーブーマー世代が60代、70代を迎えるなか、患者は増える一方だと予想されている。

今回承認された新薬のアデュカヌマブは、脳内に蓄積して認知機能を低下させると考えられている有害なたんぱく質「アミロイドベータ」を除去するのが狙いだ。これまでにも複数の実験薬がこれを試みてきたが、患者の思考能力や自立機能を改善することはできなかった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ロ・ウクライナの三者協議、初日終了 ドンバス地方

ワールド

中国、1月にロシア産原油輸入量拡大か インドとトル

ビジネス

NY外為市場=ドルが対円で急落、正午過ぎから一時2

ワールド

アフガン作戦巡るトランプ氏発言に反発 欧州同盟国、
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    湿疹がずっと直らなかった女性、病院で告げられた「…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 6
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中