最新記事

森林

無計画な植林が環境を破壊している 侵略種化や8割衰弱も

2021年6月15日(火)18時26分
青葉やまと

植林を多用する温暖化対策に、ここにきて危険性が指摘されはじめた Ryosei Watanabe-iStock

<温暖化対策の切り札となる植林だが、植生の破壊や外来種被害など負の側面が注目されはじめた>

荒れ地や農地の一部などを森林に転換する植林は、温暖化対策の切り札として活用されてきた。木は成長の過程で空気中から二酸化炭素を取り込み、それを炭水化物に変えて固着する。樹木が存在する限り炭素をその内部に貯蔵してくれるという考え方だ。

例としてイギリスでは、積極的に植林を推進している。森林面積率が13%と低いイギリスは、ヨーロッパでも2番目に緑の割合が少ない国だ。日本の68%と比較してもその差は際立つ。イギリス政府は植樹によって毎年3万ヘクタールの森林を増やし、急速に緑化を推進する目標を掲げている。

植林はすでに、環境目標達成に不可欠とも言われている。2015年のパリ協定は、産業革命以前と比較した平均気温の上昇を1.5ºCあるいは2.0ºC以内に留めるとの目標を定めた。単に排出を抑制するだけではこの達成は不可能だ、と英BBCは指摘する。しかし、植林を多用する温暖化対策に、ここにきて危険性が指摘されはじめた。

日本のスギ花粉症など、植林の副作用は数多い

植林による副作用は複数あるが、日本の私たちにとっても身近なものが一つある。日本では戦後、木材調達のため伐採した山林を補うべく、大量のスギを植樹した。この結果、1970年ごろからスギ花粉症がまん延し、現在も私たちを悩ませている。林野庁によると被害軽減のため、植林したスギを今では順次切り倒している状態だ。

関連してイギリスでも、多様性の欠如が問題化している。ガーディアン紙によると中部カンブリア州では、火災で焼失した湿原の植生を回復させる事業において、政府系企業が本来の植生を無視し、単一の種類の樹木で現地を埋め尽くした。一件は猛烈な批判にさらされ、政府委員会が非を認める事態となった。

悪質な例では、営利企業が英政府による補助金を狙い、安価な土地に大量の外来種を植林したケースもある。原状の草原にはカワセミ科のアカショウビンなど複数の希少な鳥が生息していたが、森林に変化したことで生息に適さなくなったばかりか、カラスやキツネなど天敵が繁殖しやすい環境が整ってしまった。環境保護のための植林が、希少種の棲処を奪った形だ。

仮に入念に植生を計画したとしても、狭いイギリスで貴重な農地を差し出す人は多くない。英インディペンデント紙は、「植林は良いことだと誰もが思っているが、ただし『うちの近所ではやめてくれ』となる」と市民の反応を総括する。加えて同紙は、もしも植林のために国内の貴重な農地を潰してしまえば、環境負荷の高い方法で生産された農作物の輸入に頼ることにすらなりかねない、とのジレンマを指摘する。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

スポティファイ、月額料金1ドル値上げ 米国など3市

ビジネス

トヨタ不と豊田織、真摯な対話継続=TOB価格にエリ

ワールド

中国、出生率引き上げ策を強化 今年の財政負担180

ワールド

豪で470万のSNSアカウント停止、16歳未満の禁
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑について野次られ「中指を立てる」!
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    イランの体制転換は秒読み? イラン国民が「打倒ハ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 7
    年始早々軍事介入を行ったトランプ...強硬な外交で支…
  • 8
    母親「やり直しが必要かも」...「予想外の姿」で生ま…
  • 9
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 10
    日中関係悪化は日本の経済、企業にどれほどの影響を…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 4
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 7
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 8
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 9
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 10
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 7
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 8
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中