最新記事

子育て

乳幼児の発育に「スマホ=害」ではない 有意義な活用法を知ろう

Advanced Screening

2021年5月22日(土)13時21分
スマホ画面をのぞき込む子供(イメージ)

最新機器があふれる現代では画面を見せないのではなくどう使わせるかが重要に TIPLYASHINA EVGENIYA/SHUTTERSTOCK

<今やテレビやスマホは子育てと切り離せない存在。悪影響を避けつつ、交流や学習に生かす利用法とは>

育児支援の米NPOゼロ・トゥ・スリーが18年10月、「スクリーン・センス」という手引の最新版を公表した。乳幼児の発達において、画面型メディアが果たす役割や影響を調査し、3歳以下の子供たちの電子画面との付き合い方を指南したものだ。

育児の専門家たちは長年、赤ちゃんが電子画面を見たり、電子機器を使ったりすることに強く反対してきた。しかし21世紀の社会では、親がそれを守ることが次第に難しくなっている。

「タブレットは今や、子供を取り巻く環境の一部になっている」と、バンダービルト大学のジョージーン・トロセス准教授(心理学)は言う。「現実世界でさまざまな人や物と接しているのなら、限られた時間を画面の前で過ごしても発達に害が及ぶとは考えにくい」

デジタル端末やタッチパネル、インタラクティブなビデオゲームがあふれる世界において、画面の視聴を絶対に認めないことは時代遅れなだけではない。子供の未来にテクノロジーが果たす重要な役割を無視している。大切なのは節度を保つことだ。

テレビやパソコン、スマートフォンなど端末の画面を見る時間(スクリーンタイム)とそれ以外の時間のバランスを取るようにしよう。画面を通して学ぶ知識が、現実世界での交流の代わりになるとは期待しないことだ。

テレビがつけっ放しなどは望ましくない

「画面型メディアの中には、発達途上の脳にとって有益なものもある。双方向性や相互交流は、子供の学びを助ける重要な鍵になる。それによって、情報が『自分に向けられた』ものだと認識できるからだ」と、トロセスは説明する。

「例えばビデオチャットなどで画面に映った人が実際に話し掛けてきたり、何らかの反応を示したりすると、子供はその人の言っていることを現実世界に結び付けやすい」

こうした画面型メディアについての新しい見解は、2歳未満の乳幼児にはテレビやゲームなどの画面を見せないほうがいいというアメリカ小児科学会(AAP)の長年の指針とは異なるものだ。AAPはこれまで、スクリーンタイムは現実世界における親子の交流を減らすという前提に立ってきた。そこでは、親子が一緒に機器を見て楽しむケースが想定されていない。

常にテレビがつけっ放しになっているのが望ましくないことは、研究が示唆している。両親と赤ちゃんの気を散らし、互いにもっと有意義な方法で触れ合うことを妨げるからだ。

しかし現実世界での交流に加えて、受け身ではない能動的な画面型メディアの利用であれば、情報と現実の状況をどう関連付けたらいいかを赤ちゃんに教えることができる──専門家たちはそう考え始めている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

伊プラダ第1四半期売上高は予想超え、ミュウミュウ部

ワールド

ロシア、貿易戦争想定の経済予測を初公表 25年成長

ビジネス

テスラ取締役会がマスクCEOの後継者探し着手、現状

ワールド

米下院特別委、ロ軍への中国人兵参加問題で国務省に説
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 2
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    中居正広事件は「ポジティブ」な空気が生んだ...誰も…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 7
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 10
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中