最新記事

子育て

乳幼児の発育に「スマホ=害」ではない 有意義な活用法を知ろう

Advanced Screening

2021年5月22日(土)13時21分
スマホ画面をのぞき込む子供(イメージ)

最新機器があふれる現代では画面を見せないのではなくどう使わせるかが重要に TIPLYASHINA EVGENIYA/SHUTTERSTOCK

<今やテレビやスマホは子育てと切り離せない存在。悪影響を避けつつ、交流や学習に生かす利用法とは>

育児支援の米NPOゼロ・トゥ・スリーが18年10月、「スクリーン・センス」という手引の最新版を公表した。乳幼児の発達において、画面型メディアが果たす役割や影響を調査し、3歳以下の子供たちの電子画面との付き合い方を指南したものだ。

育児の専門家たちは長年、赤ちゃんが電子画面を見たり、電子機器を使ったりすることに強く反対してきた。しかし21世紀の社会では、親がそれを守ることが次第に難しくなっている。

「タブレットは今や、子供を取り巻く環境の一部になっている」と、バンダービルト大学のジョージーン・トロセス准教授(心理学)は言う。「現実世界でさまざまな人や物と接しているのなら、限られた時間を画面の前で過ごしても発達に害が及ぶとは考えにくい」

デジタル端末やタッチパネル、インタラクティブなビデオゲームがあふれる世界において、画面の視聴を絶対に認めないことは時代遅れなだけではない。子供の未来にテクノロジーが果たす重要な役割を無視している。大切なのは節度を保つことだ。

テレビやパソコン、スマートフォンなど端末の画面を見る時間(スクリーンタイム)とそれ以外の時間のバランスを取るようにしよう。画面を通して学ぶ知識が、現実世界での交流の代わりになるとは期待しないことだ。

テレビがつけっ放しなどは望ましくない

「画面型メディアの中には、発達途上の脳にとって有益なものもある。双方向性や相互交流は、子供の学びを助ける重要な鍵になる。それによって、情報が『自分に向けられた』ものだと認識できるからだ」と、トロセスは説明する。

「例えばビデオチャットなどで画面に映った人が実際に話し掛けてきたり、何らかの反応を示したりすると、子供はその人の言っていることを現実世界に結び付けやすい」

こうした画面型メディアについての新しい見解は、2歳未満の乳幼児にはテレビやゲームなどの画面を見せないほうがいいというアメリカ小児科学会(AAP)の長年の指針とは異なるものだ。AAPはこれまで、スクリーンタイムは現実世界における親子の交流を減らすという前提に立ってきた。そこでは、親子が一緒に機器を見て楽しむケースが想定されていない。

常にテレビがつけっ放しになっているのが望ましくないことは、研究が示唆している。両親と赤ちゃんの気を散らし、互いにもっと有意義な方法で触れ合うことを妨げるからだ。

しかし現実世界での交流に加えて、受け身ではない能動的な画面型メディアの利用であれば、情報と現実の状況をどう関連付けたらいいかを赤ちゃんに教えることができる──専門家たちはそう考え始めている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国の証取、優良上場企業のリファイナンス支援 審査

ビジネス

欧州、ユーロの国際的役割拡大に備えを=オーストリア

ワールド

キューバの燃料事情は「危機的」とロシア、米の締め付

ビジネス

ユーロ圏投資家心理、2月は予想上回る改善 25年7
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 9
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 10
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中