最新記事

ワクチン

ファイザー製2回目接種、遅らせる方が有利か　抗体3倍に　英研究

2021年5月18日（火）19時10分
青葉やまと

2回目の接種を遅らせるイギリスの政策には結果として妥当性があったと評価...... REUTERS/Lee Smith/

＜2回目の接種を12週間後まで遅らせると、抗体の誘導効果が高まるという＞

ワクチン承認時点での臨床データは3週間間隔での接種を前提としていたが、実はこの間隔を延ばした方が効果が高まるかもしれない。こんなデータがバーミンガム大学とイギリス公衆衛生庁との共同研究によって示された。

実験では80歳以上の高齢者175名を対象とし、参加者のうち99名は現状の規定通り3週間後に2回目の接種を行った。残りのうち74名は12週間後に接種し、実験途中で感染歴が判明した被験者は除外された。

2回の接種完了後に血液サンプルを分析したところ、いずれの接種者もウイルスの表面に存在しヒトの細胞に侵入する足掛かりとなる「スパイクタンパク質」への抗体が確認された。抗体の平均濃度を比較したところ、12週後に接種したグループは3週間後に接種したグループよりも3.5倍高いという結果が得られた。

ファイザー製ワクチンについてこの傾向を確認した研究は今回が初となる。なお、本論文はプレプリントであり、現在正式な査読を待っている状態だ。

類似の研究としてはオックスフォード大学が2月、アストラゼネカ製ワクチンについて同様の傾向を確認している。当該の既存研究は著名医学誌『ランセット』に掲載されている。

同研究によると、2回目接種から14日後時点での発症を防ぐ有効率は、6週間未満の接種間隔の場合で55.1％だったのに対し、12週以上間隔を空けた場合は81.3％と高かった。こちらの研究は高齢者に限らず、18歳から65歳までを対象としている。

イギリス戦略の妥当性が裏付けられる

2回目およびそれ以降の接種は、抗体の誘導効果を高めるための「ブースターショット」と呼ばれる。イギリス政府は昨年末、やむを得ずブースターショットの実施を遅らせるという判断を行なっている。これは本研究の内容と関連したものではなく、ワクチンの供給量が限られるなかで接種人口を拡大するためのいわば苦渋の選択だった。一人あたりの免疫効果を多少犠牲にしてでも、接種人口の拡大を優先しようという戦略だ。

イギリス国内ではこの動きを支持する意見が出る一方、臨床試験の実施前提とかい離が出ることから、反対論も根強かった。規制当局による当初の承認は、3〜4週間の投与間隔に基づいて得られたデータを基にしている。

しかし、ブースターショットを遅らせることでより高い免疫効果が得られるのであれば、社会単位だけでなく個人単位での免疫という視点でも、むしろ長期的にプラスの効果を生んでいたことになる。英テレグラフ紙は「政府の戦略の明らかな援護」になる結果だと述べており、2回目の接種を遅らせる政策には結果として妥当性があったと評価している。

次のページ日本では現状、3週間隔での接種が推奨されている
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ブルー・アウル、傘下2ファンドの引き出し制限　請
2026.04.03

ワールド

ＷＴＯ加盟国の一部、電子商取引の関税回避で合意
2026.04.03

ビジネス

原油先物も為替も投機的な動き高まっている＝片山財務
2026.04.03

ビジネス

米テスラの第1四半期世界販売、1年ぶり低水準　在庫
2026.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない？　「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中