最新記事

宇宙

硬貨大のブラックホールが地球を破壊する

A Coin-Sized Black Hole Would Destroy Earth—Here's How

2021年4月6日(火)17時00分
エド・ブラウン
地球と月に接近するブラックホールのイメージ

地球と月に接近するブラックホールのイメージ buradaki-iStock.

<人気掲示板サイトに投稿されたブラックホール衝突のシミュレーション動画が大ヒット>

3月29日、ソーシャルニュースサイト、レディットに「1セント銅貨サイズのブラックホールが地球と接触したときに起きる現象」をシミュレーションしたという動画が投稿された。

その後、この動画は偽物で、ブラックホールとは何の関係もなく、破壊される地球をCGIで描いたストック映像であることが判明した。だがすでにこの投稿には5000以上のコメントがつき、6万以上の高評価が集まっていた。その映像はこちら。

1セント銅貨大のブラックホールが地球に生じたら、確かに地球は破壊されすべての生命が全滅するだろう。だがそのプロセスはおそらく、上の映像とは違ったものになりそうだ。

1セント銅貨大のブラックホールは、後で説明する理由から、地球とほぼ同じ質量を持つ。

スタンフォード大学の素粒子物理学者フランク・ハイルは以前、地球の核に1セント銅貨大のブラックホールが現れたときに起きる現象について見解を発表したことがある。ハイルの意見では、地球は破壊されるが、その過程は単純ではない。地球は内側に潰れるだけでなく、外向きの圧力と、地球の自転の力も働く。

ハイルによれば、ブラックホールが破壊的なのは、その質量だけでなく、激しい熱と放射線を放出するからだ。それによって、地球の一部はブラックホールに吸い込まれることなく、宇宙に吹き飛ばされる可能性があるという。

円盤状になって回転

知識共有プラットフォームQuoraで、ハイルはこう解説した。「ブラックホールに近いところにある物質がブラックホールに向かって落下を始めると、物質は非常に高い密度に圧縮され、それに伴って高熱が発生し、温度が上がる。高温になったことによってガンマ線やX線、その他放射線が放出され、ブラックホールに吸い込まれる他の物質を加熱する」

「その結果、地球の外側の層に強い外向きの圧力が生じ、最初はその落下速度が遅くなり、最後は外に吹き飛ぶ」

一方、ブラックホールに向かって落下する内側の部分には地球の自転の力が残っており、外側が小さくなったことで回転速度が増していく、とハイルは説明する。

次に、ブラックホールに落ちていく塊はスピードを上げながらブラックホールの周りを回り始める。こうして地球に残った物質はすべて、ブラックホールの周りを回り続けることになる。

「このときの回転の運動量は、物体のブラックホールへの落下を遅らせる。その結果、ブラックホールの周囲に降着円盤(重い天体の周囲を公転しながら落下する物質によって形成される円盤状の構造)のようなものが形成される」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

独ZEW景気期待指数、12月は45.8に上昇 予想

ワールド

ウクライナ提案のクリスマス停戦、和平合意成立次第=

ビジネス

EUの炭素国境調整措置、自動車部品や冷蔵庫などに拡

ビジネス

EU、自動車業界の圧力でエンジン車禁止を緩和へ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連疾患に挑む新アプローチ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 8
    アダルトコンテンツ制作の疑い...英女性がインドネシ…
  • 9
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 10
    「なぜ便器に?」62歳の女性が真夜中のトイレで見つ…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 9
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 10
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中