最新記事

新型コロナウイルス

パンデミック宣言から1年、世界の何が変わったか

Four Surprising Ways COVID Changed the World a Year Into the Pandemic

2021年3月12日(金)18時00分
エド・ブラウン
 インド ムンバイ ロックダウン フラミンゴ

新型コロナウイルス感染症で死んだ人のために作られた急ごしらえの墓地と花輪(2020年12月、ギリシャのテッサロニキ) Alexandros Avramidis-REUTERS

<新型コロナウイルスの流行で世界に起きた4つの大きな変化>

2020年3月11日、WHO(世界保健機関)は新型コロナウイルス感染症の流行を「パンデミック(世界的大流行)」と認定した。アメリカで初の感染例が確認されてから、既に1カ月以上が経過していた。

この1年で世界は大きく変わった。失業率の悪化や企業への打撃などの急激な変化もあれば、まだ実感を伴わないゆっくりとした変化もある。この1年でみられた際立った変化を幾つか挙げてみる。

グリーン・リカバリー

パンデミックの影響で鉱工業生産や大量輸送が停止した結果、温室効果ガスの排出ペースが減速した。

英シンクタンクの炭素ブリーフによれば、中国では4週間で温室効果ガスの排出量が25%減少。だが研究者たちは、こうした環境への恩恵は一時的なものだろうと予想する。

新型コロナウイルスの影響で落ち込んだ経済をなんとか立て直そうと、多くの経済大国はむしろ環境をますます汚染するような産業に資金を投じている。

英オックスフォード大学景気回復プロジェクトと国連環境計画が3月10日に共同で発表した報告書によれば、主要経済国がコロナ禍からの復興のために投じた資金のうち、「グリーン(環境配慮型)」と見なされるものは18%にすぎない。

つまり各国政府が投じてきた復興資金14.6兆ドルのうち、環境を重視した投資は3410億ドルにすぎないということだ。グリーン支出の大半はスペインやドイツが占めているが、グリーン・テクノロジーの研究開発への投資はわずか289ドル、低炭素エネルギーへの投資は約661億ドルだった。

オックスフォード大学景気回復プロジェクトの研究主任で報告書の著者であるブライアン・オカラガンは、次のように述べた。「コロナ禍からの持続可能な復興に向けて、一部の国は前向きな投資をしているが、世界全体としての取り組みはまだ不十分だ」

ワクチン開発

新型コロナウイルスのワクチン開発は史上最速のスピードで行われ、病原体の特定からワクチンの実用化までにかかった時間は12カ月足らずだった。これまでの最速記録は1960年代のおたふく風邪のワクチンだったが、それでも開発から実用化までには4年かかっている。新型コロナのワクチン開発の経験が、今後のワクチン開発を大きく変える可能性があり、これがパンデミックのもたらしたひとつの前向きな影響かもしれない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ビジネス

米国株式市場=3指数が週間で下落、AI巡る懸念継続
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    中国の砂漠で発見された謎の物体、その正体は「ミサ…
  • 9
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 10
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中