最新記事

環境問題

コロナ後の地球をまた大気汚染まみれに戻していいのか

Citing Pollution Decrease, Scientists Call for Permanent Changes Post-COVID

2020年4月13日(月)19時29分
ベンジャミン・フィアナウ

またこの空気を吸う気になれるのか(インドのニューデリー、2019年11月3日) Adnan Abidi-REUTERS

<新型コロナウイルスの感染拡大を止めるためのロックダウンで、思いがけず済んだ空気を取り戻した地球。これを機に、人類は汚染物質の排出を恒久的に削減し、地球温暖化を阻止すべきだという声が上がり始めた>

新型コロナウイルス対策としてのロックダウン(都市封鎖)や経済活動の縮小が、大気汚染の改善や二酸化炭素(CO2)排出量の減少といった環境へのプラス効果をもたらしている。これに合わせて科学者や環境保護活動家、宗教指導者などからは、「コロナ後」の工業生産や経済活動のあり方を恒久的に見直すべきだとの声が上がっている。

フランシスコ教皇は先ごろ、イギリスのカトリック系メディアに対し、今回のパンデミック(世界的大流行)は人類が地球を粗末に扱ったことに「自然が反応」した一例だと述べた。また教皇は「神は常に(人の過ちを)お許し下さるが、自然はけっして許さない」とも語った。これは気候変動を食い止めるために温室効果ガスや大気汚染物質の排出、そして化石燃料の使用を恒久的に削減すべきだと訴えている研究者や政治家たちが共通して抱いている思いだ。

新型コロナウイルスは世界で10万人を超える死者を出し、世界各地で医療崩壊を引き起こすとともに先進工業都市の多くを封鎖に追い込んだ。そのおかげで、インドでもアメリカ北東部でも澄んだ空が戻ってきた。インドからは30年ぶりにヒマラヤ山脈が見えたというニュースもあった。

「青く澄んだ空を見てきれいな空気を吸う喜びは、これまで人類がやってきたことと好対照だ」と、シャシ・タルル元国連事務次長は英ガーディアン紙に語っている。

大気中の窒素酸化物が30%も減少

NASAの人工衛星の測定データによれば、アメリカ北東部上空の大気に含まれる窒素酸化物は30%も減少した。化石燃料を燃やして走っていた多くの車が、道路から姿を消したためだ。インド北部の大気汚染の指標もここ数十年で最も改善されたという。ちなみに首都ニューデリーにおける自動車の登録台数は1100万台だが、インドでは現在、全土で外出禁止措置が取られていて外を走ることができない。

温暖化を回避するためには、こうした汚染物質の排出抑制や交通・運輸、工業生産活動の制限を、パンデミック収束後もずっと続ける必要がある、と専門家は主張する。

ネイチャー電子版で今月発表された、海洋生態系の再建に関する論文や気候変動に関する論文からは、地球温暖化を阻止しようとする研究者たちは、新型コロナウイルスの感染拡大を抑制しようとする研究者たちと同じく、急激な悪化カーブを何とか平らにしようとして戦っていることがわかる。

「われわれの研究で明らかになったのは、今後10年間に温室効果ガスの排出削減に向けた迅速な行動を取れば、絶滅危惧種の増加を大きく減らせるということだ。COVID-19のパンデミック同様、リスク軽減に向けた早期の行動こそ大きな効果を上げうる」と、気候変動に関する論文の共著者であるケープタウン大学のクリストファー・トリソスはガーディアンに語っている。

<参考記事>「コロナ後の世界」は来るか?
<参考記事>パンデミックが世界を襲ったとき、文明再建の場所として最適な島国は?

ニュース速報

ビジネス

三菱商事、純利益予想は62%減 金属資源や自動車に

ワールド

北朝鮮の核関連施設、洪水で被害か=38ノース

ビジネス

印ザイダス、コロナ治療薬「レムデシビル」の後発医薬

ワールド

NZ、新型コロナ感染源特定に全力 総選挙控え封じ込

MAGAZINE

特集:人生を変えた55冊

2020-8・11号(8/ 4発売)

コロナ自粛の夏休みは読書で自分を高めるチャンス──世界と日本の著名人が教える「価値観を揺さぶられた本

※次号は8/18(火)発売となります。

人気ランキング

  • 1

    韓国、ユーチューブが大炎上 芸能人の「ステマ」、「悪魔編集」がはびこる

  • 2

    バイデン陣営はこれで「ターボ全開」? 副大統領候補ハリス指名の意味

  • 3

    李登輝前総統の逝去報道──日韓の温度差

  • 4

    新型コロナワクチンが開発されても、米国の3人に1人…

  • 5

    アメリカ北東部でコロナ感染が沈静化しているのはな…

  • 6

    『ゴースト・オブ・ツシマ』でサムライ映画の世界を…

  • 7

    日本初のアフリカ人学長が「価値観」を揺さぶられた5…

  • 8

    中国、輸入冷凍食品の包装に新型コロナウイルス 一…

  • 9

    韓国・文在寅の支持率9カ月ぶりの低水準に ソウル住…

  • 10

    スウェーデンは本当に「集団免疫」を獲得したのか …

  • 1

    中国からの「謎の種」、播いたら生えてきたのは......?

  • 2

    ハチに舌を刺された男性、自分の舌で窒息死

  • 3

    トランプTikTok禁止令とTikTokの正体

  • 4

    『レオン』が描いた少女の性と「男性目線」

  • 5

    韓国、ユーチューブが大炎上 芸能人の「ステマ」、「悪…

  • 6

    陽性者急増、名古屋の医師が懸念する「市中感染」の…

  • 7

    李登輝前総統の逝去報道──日韓の温度差

  • 8

    アメリカ北東部でコロナ感染が沈静化しているのはな…

  • 9

    日本人の「集団主義」「同調圧力」には良い面も悪い…

  • 10

    【レバノン大爆発】日頃の戦争を上回る最大の悲劇に…

  • 1

    コロナ感染大国アメリカでマスクなしの密着パーティー、警察も手出しできず

  • 2

    中国からの「謎の種」、播いたら生えてきたのは......?

  • 3

    中国から米国に「謎の種」が送りつけられている......当局は「植えないで」と呼びかけ

  • 4

    韓国、コロナショック下でなぜかレギンスが大ヒット …

  • 5

    ハチに舌を刺された男性、自分の舌で窒息死

  • 6

    宇宙観測史上、最も近くで撮影された「驚異の」太陽…

  • 7

    アメリカが遂に日本政界の媚中派を名指し批判──二階…

  • 8

    戦略性を失った習近平「四面楚歌」外交の末路

  • 9

    中国のスーパースプレッダー、エレベーターに一度乗…

  • 10

    【独占】押谷仁教授が語る、PCR検査の有用性とリスク…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年8月
  • 2020年7月
  • 2020年6月
  • 2020年5月
  • 2020年4月
  • 2020年3月