最新記事

環境問題

コロナ後の地球をまた大気汚染まみれに戻していいのか

Citing Pollution Decrease, Scientists Call for Permanent Changes Post-COVID

2020年4月13日（月）19時29分
ベンジャミン・フィアナウ

地球温暖化について警鐘を鳴らしたドキュメンタリー映画『不都合な真実』で知られるアル・ゴア元米副大統領も10日、ＨＢＯの番組に出演し、コロナ問題と地球温暖化問題の間には明確な共通点があると述べた。どちらも、科学者の言葉に耳を貸さない政府トップに対する警告だというのだ。

映画監督のスパイク・リーは別のテレビ番組で、フランシスコ教皇と同様の考えを示すとともに、ロックダウンは「すべてを変えている」と述べた。

「理由は分かるはずだ。汚染された大気がとてもきれいになっているからだ。空は前より澄んでいて、動物たちも外に出てきている。つまり、地球はわれわれ人類に対し怒っていたということだ。私のことをいかれたやつだと思う人もいるかも知れないが、私は心底そう信じている。人類はやり過ぎた。そして地球から『それ以上動くな。このままじゃだめだ』と言われたわけだ。人類はこの星を殺しかけていたんだ」とリーは述べた。

インドのシンクタンク、科学環境センターの所長でニューデリーの自動車公害を批判してきたスニタ・ナラインは、運輸や交通のあり方を「恒久的に」変える必要があると言う。「『環境保護派はロックダウンを歓迎している』などとは言われたくない。それは事実でもない。ロックダウンが解決策とは思わない。だがコロナ後にも今と同じ新鮮な空気を吸えるようにしなければならないし、デリーの大気汚染対策として必要な努力について真剣に考えなければならない」とナラインは言う。

マイクロソフトの創業者、ビル・ゲイツは3月下旬のTEDトークで、世界の科学界や民間企業が力を合わせて気候変動の問題とコロナウイルス問題の両方を解決することへの期待を表明している。「技術革新と科学と世界が力を合わせることの意義は、これら2つの問題のどちらにも当てはまる。科学の側面とデータ共有という側面において、偉大なる協力が進んでいくさまをみんなが目の当たりにすることだろう」

（翻訳：村井裕美）

20200421issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年4月21日号（4月14日発売）は「日本人が知らない 休み方・休ませ方」特集。働き方改革は失敗だった？　コロナ禍の在宅勤務が突き付ける課題。なぜ日本は休めない病なのか――。ほか「欧州封鎖解除は時期尚早」など新型コロナ関連記事も多数掲載。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

印防衛企業がロシアに接近、西側との共同開発に支障　
2025.12.10

ビジネス

国内企業物価、11月は前年比2.7％上昇　農林水産
2025.12.10

ビジネス

ＢＭＷ、次期ＣＥＯに生産部門トップ　新世代ＥＶ開発
2025.12.10

ワールド

ハンガリー、米国と新たな金融協力協議開始へ＝外務貿
2025.12.10
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキング」でトップ5に入ったのはどこ？
  • 3
    中国の著名エコノミストが警告、過度の景気刺激が「財政危機」招くおそれ
  • 4
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 5
    ｢韓国のアマゾン｣クーパン､国民の6割相当の大規模情…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 8
    「1匹いたら数千匹近くに...」飲もうとしたコップの…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    イギリスは「監視」、日本は「記録」...防犯カメラの…
  • 1
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 8
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56％…
  • 9
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中