最新記事

感染症対策

ツインデミックは杞憂？　冬を迎えた欧州､コロナ第2波でインフル激減の可能性

2020年12月5日（土）19時46分

欧州が新型コロナウイルス感染の急増リスクのある冬に備えている中で、今のところインフルエンザの確認感染数が最小限にとどまっている。独ベルリンの病院で１０月撮影（２０２０年　ロイター/Fabrizio Bensch）

欧州が新型コロナウイルス感染の急増リスクのある冬に備えている中で、今のところインフルエンザの確認感染数が最小限にとどまっている。これは欧州の人々にとって一筋の光明かもしれない。

10月初めごろ以降は例年ならインフル感染が増え始める時期だが、今年の場合、欧州地域で得られるそうしたデータは、今年の南半球や、インフルの季節が始まったばかりの米国のデータとも動きが一致している。

インフルの流行抑制について、一部の医師はロックダウン（封鎖）やマスク着用、手洗いなどの組み合わせが影響しているように見えると指摘。ただし、インフルの季節のピークはまだ数週間後、あるいは数か月後になるため、現在のデータは慎重に見るべきだとも警告する。

WHO基準大きく下回る陽性率

欧州疾病予防管理センター（ECDC）と世界保健機関（WHO）が共同運営する感染症監視機関「フルー・ニューズ・ヨーロッパ」によると、欧州域内54地域からサンプルを集めた結果、9月28日－11月22日のインフル定点検査4433件中、陽性と診断されたのは1件だけだった。

この定点検査データは、さまざまな地域医療機関が集めたサンプルに基づいて欧州各国の保健当局が照合したものだ。それによると陽性率はわずか0.02％だった。WHOがインフルの大流行の基準と見なす10％をはるかに下回る。昨年の同じ時期の調査では陽性率は15％だった。

米疾病予防管理センター（CDC）によると、米国内の公的医療研究機関などの報告では9月27日以来、インフル感染数は500件を下回っており、死亡例は1件もない。

専門家は新型コロナ禍でインフル検査が滞っていることもあると慎重な構えだ。一方で、欧州の定点検査が示した、これまでのところのインフル感染の少なさは、政府や保健当局をやや安堵させるだろう。冬に新型コロナとインフルの流行が重なって医療を崩壊させる事態が恐れられていたからだ。

フランスのリヨンで13の病院を経営する医療機関のウイルス学者、ブルーノ・リナ氏はロイターに「例年なら欧州でもそれ以外の地域でも、この時期は何百人ものインフル感染が確認されているはずだ」と話した。「新型コロナ感染を防ぐために取られた措置が、インフルやほかの呼吸器系ウイルスに対して極めて有効だということだ」という。

リナ氏や他の専門家2人は「ウイルス干渉」効果の可能性も指摘する。あるウイルスにさらされることで引き起こされる免疫反応が、他のウイルスにとって致命的になるというメカニズムだ。今は新型コロナがまん延しているため、インフルのような他の呼吸器系ウイルスにとって新型コロナとの共存が、まったく不可能ではないにしても、極めて難しくなっている可能性があるという。

次のページインフルワクチン生産にも影響
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アングル：中東の高級車市場に戦火の影響、金箔仕上げ
2026.04.01

ビジネス

中東情勢、5月までに終結なら影響限定　年末株価6万
2026.04.01

ビジネス

日銀短観、景気は緩やかに回復・中東情勢の影響注視と
2026.04.01

ビジネス

午前の日経平均は大幅反発、5万3000円回復　中東
2026.04.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国･週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中