最新記事

ボイジャー

ボイジャー2号が太陽系外の星間物質の電子密度の上昇を観測

2020年10月26日（月）17時50分
松岡由希子

「太陽圏」を脱したボイジャー　NASA/JPL-Caltech

＜1977年に打ち上げられた無人宇宙探査機「ボイジャー2号」は、太陽系を取り囲む「太陽圏」を脱し、なお星間物質の電子密度などを計測している...... ＞

NASA（アメリカ航空宇宙局）の無人宇宙探査機「ボイジャー2号」は、1977年8月に打ち上げられて以来、木星、土星、天王星での探査を経て、2018年11月、太陽系を取り囲む「太陽圏」を脱し、太陽から放出された太陽風が星間物質などと混じり合う境界面「ヘリオポーズ（太陽圏界面）」を通過した。「ボイジャー2号」に先立ち、「ボイジャー1号」も2012年に太陽圏を脱している。そしてボイジャーは今なお驚くべき宇宙の様子を観測しつづけている。

星間物質の電子密度

銀河系の星間物質の平均電子密度は、計算モデルにより1cm3あたり0.037個と算出されている。

しかし、米アイオワ大学の研究チームが2020年8月25日に学術雑誌「アストロフィジカルジャーナル・レターズ」で発表した研究論文によると、これら2機が太陽系外で実際に観測した星間物質の電子密度は、この計算値よりも高かった。

「ボイジャー2号」は、「ヘリオポーズ」を通過した直後の2019年1月30日、119.7天文単位（AU：約178億キロ）の地点で星間物質の電子密度を1cm3あたり0.039個と観測。2020年6月19日に124.2天文単位（約185億キロ）の地点で観測したデータでは、星間物質の電子密度は1cm3あたり0.12個で、2019年1月30日時点よりも高くなっていた。

同様の傾向は「ボイジャー1号」でも確認されている。「ボイジャー1号」が2013年10月23日に122.6天文単位（約182億キロ）の地点で観測した星間物質の電子密度は1cm3あたり0.055個であったのに対し、さらに20天文単位（約29.8億キロ）先の地点で観測した星間物質の電子密度は1cm3あたり0.13個であった。

あと5年で完全停止か

研究論文では「これらの密度勾配は、ヘリオポーズの外側の星間物質『極近傍星間物質（VLIM）』の特徴を示すものではないか」と考察している。その原因については、「星間風によって吹き飛ばされた物質がヘリオポーズに到達するにつれて遅くなり"渋滞"を引き起こすため」という説など、これまでに様々な学説が唱えられてきたが、研究チームは「ボイジャーがこれらの説を検証するために十分な航行ができるかどうかはわからない」と述べている。

ボイジャーは放射性物質が崩壊する際に熱を放射することで駆動する駆動放射性同位体熱電気転換器（RTG：原子力電池の一種）を使っていて、太陽光発電なしでも観測装置が稼働できるが、出力が低下しており、2025年には完全停止すると言われている。

Voyager 2 Trajectory through the Solar System　2017年時
次のページ動画：星間空間に向かうボイジャー
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ＩＭＦ、25日に対米審査公表　ドル「歴史的平均に近
2026.02.20

ワールド

米南部州がアップル提訴、iCloudの児童性的虐待
2026.02.20

ワールド

トランプ氏、イランに合意迫る　「10日以内」に対応
2026.02.20

ビジネス

米新規失業保険申請、2.3万件減の20.6万件　予
2026.02.20
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中