最新記事

航空機

米国防総省｢航空機内のコロナ感染リスクは極めて低い｣　ただし感染者1名で搭乗時の移動など考慮せず

2020年10月16日（金）11時48分

米国防総省は、航空機内で新型コロナウイルスに感染するリスクは極めて低いとする調査報告書を発表した。コロナの打撃から立ち直ろうとする航空業界にとっては朗報になる。写真は中国・四川航空の機内で6月撮影(2020年　ロイター/Carlos Garcia Rawlins)

米国防総省は15日、航空機内で新型コロナウイルスに感染するリスクは極めて低いとする調査報告書を発表した。コロナの打撃から立ち直ろうとする航空業界にとっては朗報になる。

調査は軍人やその家族らによる米民間航空機での移動を管轄する「トランスポーテーション・コマンド」が主導し、調査資金も拠出。それによると、機内が満席であっても、マスクをして着席した搭乗者の頭部周辺の「呼吸域」では、漂う粒子の割合は平均0.003%だった。感染者は機内に1人との想定で、搭乗者の客室内での移動は勘案していない。

実験は米ユナイテッド航空のボーイング777と767で実施。機内の換気機能については、急速空気循環システムやフィルター装置で6分以内に客室内の粒子のほぼ99.99%を除去できたとした。

感染に至る可能性が高い量の粒子を吸入するには、感染者が1人いる機内で54時間の飛行時間が必要になるとも指摘した。

約半年の調査では飛行時間で計38時間、着陸状態で計45時間、300回の検出テストを実施した。新型コロナウイルスと同じ大きさの粒子を客室の区域ごとに放出し、乗客に見立てたセンサーを区域ごとに計42個設置した。いずれのテストでも、咳数千回分に相当する1億8000万個の粒子を放出させた。

今回の調査は、近くの席でだれかが席をしても、マスクをしていれば感染リスクを抑えられる可能性を示す。

ユナイテッド航空の顧客担当責任者は「今回の結果は、ユナイテッド機では、たとえ満席でも感染リスクはほぼないことを意味している」と述べた。

［ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます


【話題の記事】
・強行退院したトランプが直面する「ウィズ・コロナ選挙戦」の難題
・巨大クルーズ船の密室で横行するレイプ


ニューズウィーク日本版 教養としてのミュージカル入門
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年3月17号（3月10日発売）は「教養としてのミュージカル入門」特集。社会と時代を鮮烈に描き出すポリティカルな作品の魅力［PLUS］山崎育三郎ロングインタビュー

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら



今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏 、 ホルムズ海峡に多くの国が軍艦派遣と
2026.03.15

ビジネス

最近の急速なウォン安・円安、深刻な懸念共有＝日韓対
2026.03.14

ワールド

米戦略石油備蓄の第1弾、来週末までに供給　8600
2026.03.14

ビジネス

日立とＧＥベルノバ、東南アジアで小型モジュール炉導
2026.03.14
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのミュージカル入門
特集：教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号（3/10発売）

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは？
  • 3
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈祷」を中国がミーム化...パロディ動画が拡散中
  • 4
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 5
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 6
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 7
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 8
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる！ 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中