最新記事

感染症対策

ロシアの新型コロナワクチン「スプートニクV」、抗体反応確認=英医学誌ランセット

2020年9月5日(土)11時55分

ロシアが開発した新型コロナウイルスワクチン「スプートニクV」に関する初期の臨床試験で全ての参加者に抗体反応が確認された。写真は4月10日撮影(2020年 ロイター/Dado Ruvic)

ロシアが開発した新型コロナウイルスワクチン「スプートニクV」に関する初期の臨床試験で全ての参加者に抗体反応が確認された。英医学誌ランセットが4日、試験結果を掲載した。

臨床試験は76人を対象に6-7月に2度行われた。100%の参加者が新型コロナウイルスに対する抗体ができたことを確認し、大きな副作用はなかった。

ロシアは8月、データの公表や大規模な臨床試験をする前に、世界に先駆けて国内用にこのワクチンを認可した。

ランセットは「42日間にわたる38人ずつの二つの試験で重大な副作用はなく、ワクチン候補で抗体反応が出たことを確認した」と説明。「長期的な安全性と効果を立証するには、偽薬を含む大規模で長期間の臨床試験が必要だ」と指摘した。

旧ソ連時代の世界初の人工衛星にちなんで名付けられたワクチンに対して、西側諸国の専門家は、国際的に認められた試験と認可の手続きを取ってから使用すべきだと警告していた。

世界的な医学誌に結果が掲載され、先週には4万人が参加する後期の臨床試験が始まっており、ワクチン開発を支えるロシア直接投資基金トップのキリル・ドミトリエフ氏は「これによって、西側諸国がロシアのワクチンをおとしめる目的でこの3週間念入りに聞いてきた全ての疑問に答えたことになる」と述べた。「全てがクリアされた。今度はわれわれが西側のワクチンについて質問する番だ」とロイターに語った。

ドミトリエフ氏は先週から始まった大規模試験に少なくとも3000人がすでに充てられたと述べた。初期の結果は10月か11月に出るという。

世界では複数の製薬会社が既に、それぞれ数万人の参加者を得て、後期の臨床試験を進めており、英アストラゼネカや米モデルナ、米ファイザーを含むいくつかは年末までにワクチンの効果と安全性が分かる見込みだ。

ランセットは、スプートニックVが初期臨床試験で「T細胞」と呼ばれる免疫システムの構成要素の反応を引き出したと述べた。科学者はコロナウイルス感染症を撃退する上でのT細胞の役割について細かく調べてきた。最近の研究結果は、T細胞が抗体よりも長い間身体を守る効果があることを示す。

ロシアのワクチンは、一般的な風邪を引き起こすヒトアデノウイルス5型(Ad5)とヒトアデノウイルス26型(Ad26)をベクター(運搬者)として2回に分けて投与する。

専門家によっては、この手法では多くの人がすでにAd5への免疫を持っているためワクチンの効果は低いと言う。

ワクチンを開発したガマレヤ記念国立疫学・微生物学研究センターの開発者の1人はロイターに対して、安全性を確保した上でこれまでの免疫を上回る量のAd5を使用していると述べた。Ad5よりまれなAd26を合わせることで、双方の免疫を持ち合わせる人は限られているためワクチンの効果がさらに高まると説明した。

ロシアはこれまで、このワクチンを年末までに月々150万ー200万回分生産するとの見通しを示している。徐々に月600万回分に生産を増やすという。

[ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます


【関連記事】
・ロシア開発のコロナワクチン「スプートニクV」、ウイルスの有害な変異促す危険性
・巨大クルーズ船の密室で横行するレイプ
・コロナ感染大国アメリカでマスクなしの密着パーティー、警察も手出しできず

・ハチに舌を刺された男性、自分の舌で窒息死


20200908issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年9月8日号(9月1日発売)は「イアン・ブレマーが説く アフターコロナの世界」特集。主導国なき「Gゼロ」の世界を予見した国際政治学者が読み解く、米中・経済・テクノロジー・日本の行方。PLUS 安倍晋三の遺産――世界は長期政権をこう評価する。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

北朝鮮の金与正氏、無人機侵入巡る韓国の発表を高く評

ワールド

イラン、対立回避へ書面で提案見通し 米は軍事圧力強

ビジネス

2月ロイター企業調査:高市政権の積極財政に6割超が

ビジネス

2月ロイター企業調査:台湾発言から3カ月、日中関係
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 3
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方...勝利のカギは「精密大量攻撃」に
  • 4
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではな…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中