最新記事

歴史問題

韓国ネット民、旭日旗めぐりなぜかフィリピンと対立し大炎上に

2020年9月28日(月)19時15分
ウォリックあずみ(映画配給コーディネイター)

K-POPや韓流ドラマが人気の国

騒動から1週間が経ったころ、ようやく韓国側から'#SorryToFilipinos (フィリピンの方々ごめんなさい)ハッシュタグが増え始め、現在やっと落ち着きを取り戻している状態だ。

フィリピンでは、日本同様K-POPやKドラマ(韓流ドラマ)の人気が高い。フィリピン国立大学では、今学期から「Kドラマシリーズ分析」という授業科目が登場し話題となっている。

在フィリピン韓国文化院の発表によると、この授業定員20名に対し200名もの学生が受講を希望しているという。そこで大学側は、苦肉の策として授業で教材として使うドラマ『愛の不時着』や『ミセン-未生-』などが見られるよう、「ネットフリックス加入者であること」などの申請条件を追加で付け足したという。さらに、チームを3つに分けることによって60名までなんとか定員数を増やして対応していくそうだ。

K-POPのツイートでも世界のトップ5に

Kpopに関する会話量の多さランキングでフィリピンは、タイ、韓国、インドネシアに続いて世界第4位だった。
 

また、ツイッター社は、世界中でつぶやかれたKpopデータを分析した「KpopTwitter2020ワールドマップ」を公表しているが、これによると昨年7月1日から今年の6月30日までにKpopについてツイートした利用者数ランキングで、フィリピンはアメリカ、日本、韓国、インドネシアに続き世界第5位だった。国の人口から考えると、この順位はとても高いと言えるだろう。また、Kpopに関する会話量の多さランキングでも、タイ、韓国、インドネシアに続いて世界第4位だった。

このように、フィリピン人はKカルチャーを通し、韓国に対する好感度が上がっていただけに、今回のような対立はとても残念だ。これほど人気のある国にもかかわらず、たった1つのタトゥーで憎しみが憎しみを生み、ネット戦争に発展してしまった。

旭日旗に関してここで良し悪しをここで論じるつもりはないが、筆者の住んでいるここ、アメリカでもポスターやタトゥーでそれらしき赤と白の放射線模様を見かけることがある。

もしも韓国人がそれに反感を持っているならば、「無知だ」「貧しい国だ」と誹謗中傷を書き込み、国旗を燃やすよりも前に、まず説明し訴えを理解してもらうよう努めるのが解決の第一歩となるのではないだろうか。


【話題の記事】
・ロシア開発のコロナワクチン「スプートニクV」、ウイルスの有害な変異促す危険性
・巨大クルーズ船の密室で横行するレイプ
・パンデミック後には大規模な騒乱が起こる
・日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに動画が拡散

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

26年度予算案の今年度内成立目指す、消費税率ゼロは

ワールド

ECB総裁が任期満了前に退任とFT報道、仏大統領在

ワールド

ウクライナ和平協議、2日目は2時間で終了 「困難な

ビジネス

英CPI、1月は前年比+3.0% 昨年3月以来の低
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中