最新記事

歴史問題

韓国ネット民、旭日旗めぐりなぜかフィリピンと対立し大炎上に

2020年9月28日（月）19時15分
ウォリックあずみ（映画配給コーディネイター）

K-POPや韓流ドラマが人気の国

騒動から1週間が経ったころ、ようやく韓国側から'#SorryToFilipinos (フィリピンの方々ごめんなさい)ハッシュタグが増え始め、現在やっと落ち着きを取り戻している状態だ。

フィリピンでは、日本同様K-POPやKドラマ（韓流ドラマ）の人気が高い。フィリピン国立大学では、今学期から「Kドラマシリーズ分析」という授業科目が登場し話題となっている。

在フィリピン韓国文化院の発表によると、この授業定員20名に対し200名もの学生が受講を希望しているという。そこで大学側は、苦肉の策として授業で教材として使うドラマ『愛の不時着』や『ミセン-未生-』などが見られるよう、「ネットフリックス加入者であること」などの申請条件を追加で付け足したという。さらに、チームを3つに分けることによって60名までなんとか定員数を増やして対応していくそうだ。

K-POPのツイートでも世界のトップ5に

Kpopに関する会話量の多さランキングでフィリピンは、タイ、韓国、インドネシアに続いて世界第4位だった。
　

また、ツイッター社は、世界中でつぶやかれたＫpopデータを分析した「KpopTwitter2020ワールドマップ」を公表しているが、これによると昨年7月1日から今年の6月30日までにKpopについてツイートした利用者数ランキングで、フィリピンはアメリカ、日本、韓国、インドネシアに続き世界第5位だった。国の人口から考えると、この順位はとても高いと言えるだろう。また、Kpopに関する会話量の多さランキングでも、タイ、韓国、インドネシアに続いて世界第4位だった。

このように、フィリピン人はKカルチャーを通し、韓国に対する好感度が上がっていただけに、今回のような対立はとても残念だ。これほど人気のある国にもかかわらず、たった1つのタトゥーで憎しみが憎しみを生み、ネット戦争に発展してしまった。

旭日旗に関してここで良し悪しをここで論じるつもりはないが、筆者の住んでいるここ、アメリカでもポスターやタトゥーでそれらしき赤と白の放射線模様を見かけることがある。

もしも韓国人がそれに反感を持っているならば、「無知だ」「貧しい国だ」と誹謗中傷を書き込み、国旗を燃やすよりも前に、まず説明し訴えを理解してもらうよう努めるのが解決の第一歩となるのではないだろうか。


【話題の記事】
・ロシア開発のコロナワクチン｢スプートニクＶ｣、ウイルスの有害な変異促す危険性
・巨大クルーズ船の密室で横行するレイプ
・パンデミック後には大規模な騒乱が起こる
・日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに動画が拡散
 

【話題の記事】
・ロシア開発のコロナワクチン｢スプートニクＶ｣、ウイルスの有害な変異促す危険性
・巨大クルーズ船の密室で横行するレイプ
・パンデミック後には大規模な騒乱が起こる
・日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに動画が拡散
 

次のページ[映像] 「小さく無知な貧しい国」と批判
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米雇用、11月予想上回る＋6.4万人・失業率4.6
2025.12.16

ビジネス

ホンダがＡｓｔｅｍｏを子会社化、1523億円で日立
2025.12.16

ビジネス

独ＺＥＷ景気期待指数、12月は45.8に上昇　予想
2025.12.16

ワールド

トランプ氏がＢＢＣ提訴、議会襲撃前の演説編集巡り巨
2025.12.16
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのBL入門
特集：教養としてのBL入門
2025年12月23日号（12/16発売）

実写ドラマのヒットで高まるBL（ボーイズラブ）人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を変えた校長は「教員免許なし」県庁職員
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 8
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 10
    「日本中が人手不足」のウソ...産業界が人口減少を乗…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中