最新記事

歴史問題

韓国ネット民、旭日旗めぐりなぜかフィリピンと対立し大炎上に

2020年9月28日(月)19時15分
ウォリックあずみ(映画配給コーディネイター)

K-POPや韓流ドラマが人気の国

騒動から1週間が経ったころ、ようやく韓国側から'#SorryToFilipinos (フィリピンの方々ごめんなさい)ハッシュタグが増え始め、現在やっと落ち着きを取り戻している状態だ。

フィリピンでは、日本同様K-POPやKドラマ(韓流ドラマ)の人気が高い。フィリピン国立大学では、今学期から「Kドラマシリーズ分析」という授業科目が登場し話題となっている。

在フィリピン韓国文化院の発表によると、この授業定員20名に対し200名もの学生が受講を希望しているという。そこで大学側は、苦肉の策として授業で教材として使うドラマ『愛の不時着』や『ミセン-未生-』などが見られるよう、「ネットフリックス加入者であること」などの申請条件を追加で付け足したという。さらに、チームを3つに分けることによって60名までなんとか定員数を増やして対応していくそうだ。

K-POPのツイートでも世界のトップ5に

Kpopに関する会話量の多さランキングでフィリピンは、タイ、韓国、インドネシアに続いて世界第4位だった。
 

また、ツイッター社は、世界中でつぶやかれたKpopデータを分析した「KpopTwitter2020ワールドマップ」を公表しているが、これによると昨年7月1日から今年の6月30日までにKpopについてツイートした利用者数ランキングで、フィリピンはアメリカ、日本、韓国、インドネシアに続き世界第5位だった。国の人口から考えると、この順位はとても高いと言えるだろう。また、Kpopに関する会話量の多さランキングでも、タイ、韓国、インドネシアに続いて世界第4位だった。

このように、フィリピン人はKカルチャーを通し、韓国に対する好感度が上がっていただけに、今回のような対立はとても残念だ。これほど人気のある国にもかかわらず、たった1つのタトゥーで憎しみが憎しみを生み、ネット戦争に発展してしまった。

旭日旗に関してここで良し悪しをここで論じるつもりはないが、筆者の住んでいるここ、アメリカでもポスターやタトゥーでそれらしき赤と白の放射線模様を見かけることがある。

もしも韓国人がそれに反感を持っているならば、「無知だ」「貧しい国だ」と誹謗中傷を書き込み、国旗を燃やすよりも前に、まず説明し訴えを理解してもらうよう努めるのが解決の第一歩となるのではないだろうか。


【話題の記事】
・ロシア開発のコロナワクチン「スプートニクV」、ウイルスの有害な変異促す危険性
・巨大クルーズ船の密室で横行するレイプ
・パンデミック後には大規模な騒乱が起こる
・日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに動画が拡散

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ミネソタ州知事と協議 地裁は移民摘発停

ワールド

北極圏防衛強化はNATO主導へ、グリーランド協議は

ビジネス

米耐久財コア受注、25年11月は0.7%増 5カ月

ワールド

米軍艦隊が中東地域に到着、対イラン緊張高まる中 当
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 10
    外国人が増えて治安は悪化したのか
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中