最新記事

研究

丸山眞男研究の新たな動向

2020年9月9日(水)17時10分
苅部 直(東京大学法学部教授)※アステイオン92より転載

『みすず』二〇二〇年一・二月合併号「読書アンケート特集」に載った上山安敏の回答によれば、『丸山眞男の教養思想』の著者、西村稔はこの本の刊行後に亡くなったという。闘病生活を送りながらまとめた大著であるから、記述に重複があったり、索引が不十分だったりするのはそのせいだろう。西村の師であった上山はこう述べている。「記者出身の彼の筆致の裏にはジャーナリズム=編集者の感覚がある。偉大な日本人の成し遂げた業績を学者として丹念に資料操作していくと同時に編集していく伎倆には脱帽する他ない」。まさしく、厖大な資料を集め、編集することで成った一冊であった。

やはり丸山眞男文庫の資料をふんだんに用いた研究論文として、阪本尚文「丸山眞男と八月革命(一)ーー東京女子大学丸山眞男文庫所蔵資料を活用して」(福島大学『行政社会論集』二十八巻一号、二〇一五年)がある。西村は阪本からの資料提供も受けながら、知識人と政治との関係、および「教養思想」の展開という角度から、丸山の思想を分析する。もともと西洋法制史の研究から出発して、近代社会を支える「教養と作法」の重要性に関心をもち、大正時代以降の「教養思想」の流れのなかに、丸山の思想を位置づけようとした仕事である。

西村は、一九六〇年の日米安保条約反対運動のあと、丸山が時論を発表する知識人としての活躍から「撤退」したのち、「教養」としての学問のあり方についての考察を深めたと見る。それはまず、日本政治思想史の講義における、日本思想史に一貫して持続する「原型」「古層」への注目として現れた。他面で丸山は論文「幕末における視座の変革」「開国」「忠誠と反逆」において、前近代の日本思想から普遍主義的な要素を掘り出し、それを再認識するところから、知識人の「知的共同体」を再建しようとしたものの、歴史学の営みとして「本当の普遍主義」を提示することは、ついにできなかった。そうした経過を詳しく明らかにする過程で、旧蔵書のなかにある吉本隆明『丸山真男論』に書き込まれた、丸山自身による吉本への反論に言及するなど、未公刊の資料も多く使っている。

普遍的な思想が根づいているとは思えない日本社会に対して、「本当の普遍主義」を広めるのが知識人の使命だが、それはどうすれば可能なのか。西村の研究は、丸山のこの問題関心を引きうけようとする意識から出発していると言えるだろう。清水靖久の『丸山真男と戦後民主主義』が、丸山と東大紛争との関係を掘り下げるところにも、同じような関心をうかがうことができる。「本当の普遍主義」の重要な要素である「民主主義」を、反乱学生たちがまるで理解せず、日本的な「原型」のままにふるまっていると見なす。そうした丸山の姿勢に対する清水の批判は、厖大な資料収集によって裏打ちされた深いものになっている。従来よく見られた、全共闘から殴られたことをきっかけにーーこれ自体、事実に反した風説であることも清水は明らかにしているーー学問に沈潜し、論壇では沈黙するようになったとこじつける丸山批判とは、質がまったく異なっている。

【関連記事】それでも民主主義は「ほどよい」制度だろう

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、チェイニー元副大統領の追悼式に招待され

ビジネス

クックFRB理事、資産価格急落リスクを指摘 連鎖悪

ビジネス

米クリーブランド連銀総裁、インフレ高止まりに注視 

ワールド

ウクライナ、米国の和平案を受領 トランプ氏と近く協
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ成長株へ転生できたのか
  • 4
    ロシアはすでに戦争準備段階――ポーランド軍トップが…
  • 5
    アメリカの雇用低迷と景気の関係が変化した可能性
  • 6
    幻の古代都市「7つの峡谷の町」...草原の遺跡から見…
  • 7
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 8
    【クイズ】中国からの融資を「最も多く」受けている…
  • 9
    EUがロシアの凍結資産を使わない理由――ウクライナ勝…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 7
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中