最新記事

コロナと脱グローバル化 11の予測

コロナで「脱グローバル化」なんてあり得ない──は本当か?

2020年8月26日(水)17時25分
森田優介(本誌記者)

dam_point-iStock.

<人と物の往来が途絶えた今、欧米では「グローバル化」の行く末が盛んに論じられている。いつか元通りになるのか、それとも世界秩序は形を変えるのか。例えば、コロナ禍で大打撃を受けた観光業はどうなるのだろうか>

『コロナ後の世界』(文春新書)、『アフターコロナ 見えてきた7つのメガトレンド』(日経BPムック)、『コロナショック・サバイバル 日本経済復興計画』(文藝春秋)......。

新型コロナウイルス感染症が世界を覆い尽くし、その長期化が明らかとなる中、コロナ時代を展望した書籍が人気を博している。

雑誌やテレビ、新聞、ウェブメディアでも、業界ごとの影響を特集したり、個人の働き方に焦点を当てたりした記事が出ており、「これから世界がどうなるか」は人々の関心事だ。そしてもちろん、議論が盛んになっているのは日本だけではない。

とりわけ欧米で盛んに論じられているテーマのひとつが「グローバル化」だ。感染症が地球の隅々にまで蔓延し、あらゆる国が国境を閉ざし、人と物の往来が途絶えた。当たり前のように他の国に行けた「グローバル化した世界」は、瞬時にして姿を消した。

いつ元に戻るのか?

何十年と世界経済の発展を牽引してきたグローバル化が終わり、世界はこれから「脱グローバル化(deglobalization)」していくと、本気で考えている人はそう多くないのかもしれない。

しかし、例えば働き方について、以前と全く同じに戻ることはないなどと言われるように、あるいはキャッシュレス化など、以前から始まっていたデジタル化が加速するなどと言われるように、「グローバル化した世界」も完全には元通りにならないのではないか。

ニューズウィーク日本版では8月25日発売号で「コロナと脱グローバル化 11の予測」特集を組み、国内外11人の識者に、新型コロナ禍でグローバル化がどうなるか、それが特定の業界や分野にどのような影響を与えるかを論じてもらった。
20200901issue_cover200.jpg
その1人、国際政治学者の細谷雄一・慶應義塾大学教授は、グローバル化の後退は既に10年近く前から論じられていたことを指摘しつつ、「グローバル化とはそもそも多面的で複合的」だと、安易な脱グローバル化論にくぎを刺す。

【関連記事】コロナでグローバル化は衰退しないが、より困難な時代に突入する(細谷雄一)

一方、同じく特集寄稿者のウィリアム・ジェーンウェイ(ベンチャーキャピタリスト)は、グローバル化の第2波は2008年のリーマン・ショックと今回のパンデミック(世界的大流行)を機に「後退」局面に入るとしている(ジェーンウェイはグローバル化には2つの波があり、第1波は第1次大戦でピークを迎えたとする)。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判

ワールド

アングル:米相互関税に違憲判決、世界経済の先行き依
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中