最新記事

コロナと脱グローバル化　11の予測

コロナで「脱グローバル化」なんてあり得ない──は本当か？

2020年8月26日（水）17時25分
森田優介（本誌記者）

dam_point-iStock.

＜人と物の往来が途絶えた今、欧米では「グローバル化」の行く末が盛んに論じられている。いつか元通りになるのか、それとも世界秩序は形を変えるのか。例えば、コロナ禍で大打撃を受けた観光業はどうなるのだろうか＞

『コロナ後の世界』（文春新書）、『アフターコロナ　見えてきた7つのメガトレンド』（日経BPムック）、『コロナショック・サバイバル　日本経済復興計画』（文藝春秋）......。

新型コロナウイルス感染症が世界を覆い尽くし、その長期化が明らかとなる中、コロナ時代を展望した書籍が人気を博している。

雑誌やテレビ、新聞、ウェブメディアでも、業界ごとの影響を特集したり、個人の働き方に焦点を当てたりした記事が出ており、「これから世界がどうなるか」は人々の関心事だ。そしてもちろん、議論が盛んになっているのは日本だけではない。

とりわけ欧米で盛んに論じられているテーマのひとつが「グローバル化」だ。感染症が地球の隅々にまで蔓延し、あらゆる国が国境を閉ざし、人と物の往来が途絶えた。当たり前のように他の国に行けた「グローバル化した世界」は、瞬時にして姿を消した。

いつ元に戻るのか？

何十年と世界経済の発展を牽引してきたグローバル化が終わり、世界はこれから「脱グローバル化（deglobalization）」していくと、本気で考えている人はそう多くないのかもしれない。

しかし、例えば働き方について、以前と全く同じに戻ることはないなどと言われるように、あるいはキャッシュレス化など、以前から始まっていたデジタル化が加速するなどと言われるように、「グローバル化した世界」も完全には元通りにならないのではないか。

ニューズウィーク日本版では8月25日発売号で「コロナと脱グローバル化　11の予測」特集を組み、国内外11人の識者に、新型コロナ禍でグローバル化がどうなるか、それが特定の業界や分野にどのような影響を与えるかを論じてもらった。
20200901issue_cover200.jpg
その１人、国際政治学者の細谷雄一・慶應義塾大学教授は、グローバル化の後退は既に10年近く前から論じられていたことを指摘しつつ、「グローバル化とはそもそも多面的で複合的」だと、安易な脱グローバル化論にくぎを刺す。

【関連記事】コロナでグローバル化は衰退しないが、より困難な時代に突入する（細谷雄一）

一方、同じく特集寄稿者のウィリアム・ジェーンウェイ（ベンチャーキャピタリスト）は、グローバル化の第2波は2008年のリーマン・ショックと今回のパンデミック（世界的大流行）を機に「後退」局面に入るとしている（ジェーンウェイはグローバル化には2つの波があり、第1波は第1次大戦でピークを迎えたとする）。

次のページ「コロナ禍においても、観光は死なない」
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

マクドナルド、世界の四半期既存店売上高が予想外の減
2025.05.02

ビジネス

米ＫＫＲの1─3月期、20%増益　手数料収入が堅調
2025.05.02

ビジネス

米フォード、4月の米国販売は16％増　ＥＶは急減
2025.05.02

ワールド

米イラン核協議、3日予定の4回目会合延期　「米次第
2025.05.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号（4/30発売）

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた？
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 8
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    【徹底解説】次の教皇は誰に？...教皇選挙（コンクラ…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見？　発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中