最新記事

ロシア反体制派

ナワリヌイはやはり「毒を盛られた」、だが生きている

German Doctors Refute Russia, Say Opposition Leader Navalny Was Poisoned

2020年8月25日(火)17時40分
マシュー・インペッリ

ロシアの病院から運び出されるナワリヌイ(8月22日) Alexey Malgavk-REUTERS

<「プーチンの毒殺」は失敗したのか?>

ドイツ・ベルリンにあるシャリテー大学病院の医師らは8月24日、ロシアの野党指導者アレクセイ・ナワリヌイについて、「コリンエステラーゼのはたらきを阻害する」物質による中毒症状が出ていると認めた。

シャリテー大学病院は、ツイッターに投稿した声明のなかで、「アレクセイ#Navalny(ナワリヌイ)は、#charitberlin(ベルリン・シャリテー病院)で集中治療を受けており、現在もまだ、治療のための人工的な昏睡状態にある」と書いている。

「臨床的知見では、コリンエステラーゼ阻害剤のグループに属する物質による中毒症状が示唆される。具体的な物質はまだ不明で、さらに広範な検査を開始した」

同病院のツイートによれば、毒物の影響は、「いくつかの独立系試験所で実施された、複数の検査により確認された」という。

「この診断の結果、患者は現在、解毒剤のアトロピンによる治療を受けている」と同病院は続けている。

コリンエステラーゼ阻害剤のなかには、殺虫剤や化学兵器等として使われるものがあるほか、アルツハイマー病の治療薬も存在する。アルツハイマー協会(ALZ.org)によれば、「コリンエステラーゼ阻害剤は、記憶、思考、言語、判断、その他の思考プロセスに関連する症状を治療するために処方される」という。この種類の薬に伴う副作用としては、「悪心、嘔吐、食欲減退、排便頻度の増加」などがある。

害虫駆除剤と似た物質?

一方、コーネル大学、ミシガン州立大学、オレゴン州立大学、カリフォルニア大学デービス校の研究者らが発表した報告書では、次のように説明されている。「有機リン(OP)系やカーバメート(CM)系などある種の化学殺虫剤のグループは、コリンエステラーゼのはたらきに干渉、もしくは『阻害』することで、害虫に対して効果を発揮する。コリンエステラーゼ阻害剤の効果は害虫駆除を意図したものだが、こうした化学物質の一部は人間に対しても毒性を持ち、有害となる場合もある」

シャリテー病院はプレスリリースのなかで、ナワリヌイの治療にあたっている医師団は、「ナワリヌイの妻とつねに連絡をとれる状態を保っている」と述べている。「患者の妻との綿密な話しあいを経て、シャリテー病院は、症状の詳細を公表するという決断が、患者本人の希望に沿っていると確信している」

シャリテー病院のプレスリリースが発表される直前、ドイツ政府は、ナワリヌイが毒を盛られた可能性が「きわめて高く」、警護を強化する必要があると述べた。

<参考記事>ロシア反体制派ナワリヌイ、何度も毒物攻撃を生き延びてきた
<参考記事>ロシアがベラルーシに軍事介入するこれだけの理由

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ドイツ情報機関、極右政党AfDを「過激派」に指定

ビジネス

ユーロ圏CPI、4月はサービス上昇でコア加速 6月

ワールド

ガザ支援の民間船舶に無人機攻撃、NGOはイスラエル

ワールド

香港警察、手配中の民主活動家の家族を逮捕
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    インドとパキスタンの戦力比と核使用の危険度
  • 5
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 6
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 7
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 8
    目を「飛ばす特技」でギネス世界記録に...ウルグアイ…
  • 9
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 10
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 8
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が…
  • 9
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 10
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中