最新記事

生物

南極大陸で発見されたサッカーボール大の「謎の化石」の正体が明らかに

2020年6月25日(木)19時23分
松岡由希子

約6600万年前の軟卵だった......

<2011年に南極大陸で発掘されていた化石が、2番目に大きい卵であることが明らかになった......>

チリ国立自然史博物館(MNHN)の古生物学者デビット・ルビラル=ロジャース氏らによって2011年に南極大陸で発掘され、チリ国立自然史博物館に所蔵されていた化石が、既知の動物で2番目に大きい卵であることが明らかとなった。

「謎の化石」は約6600万年前の軟卵だった

米テキサス大学オースティン校の古生物学者ジュリア・クラーク教授は、2018年にチリ国立自然史博物館を訪れた際、ルビラル=ロジャース氏から、押しつぶされたサッカーボールのような「謎の化石」を見せられ、「しぼんだ卵ではないか」と直感した。その後、テキサス大学オースティン校の研究チームが詳細に分析し、2020年6月17日、学術雑誌「ネイチャー」で研究成果を発表した。

これによると、この「謎の化石」は約6600万年前の軟卵で、そのサイズは長さ11インチ(約27.9センチ)、幅7インチ(約17.8センチ)と、これまでに発見された軟卵で最も大きく、既知の動物の卵として二番目に大きい。

研究論文の筆頭著者であるテキサス大学オースティン校のルーカス・ルジャンドル博士研究員は、顕微鏡を使って化石試料を観察し、化石が卵であることを示す膜の層を確認している。この卵は、非鳥類型恐竜の卵よりも大きいが、その構造は異なっており、むしろ現存のヘビやトカゲの卵とよく似ていた。

体長7メートル以上の海生爬虫類ではないかと推定

この卵は孵化したとみられ、どのような生物のものなのかはわかっていない。ルジャンドル博士研究員は、現存する爬虫類259種の体長と卵の大きさなどをもとに系統発生解析を行い、この卵にいた生物は体長7メートル以上の海生爬虫類ではないかと推定している。

2020bradyi.jpgcredit: Francisco Hueichaleo.


この卵が発見された岩石層からは、成体の標本とともにモササウルスやプレシオサウルスの幼生も見つかっている。このことから、この場所は、幼生の生育環境に適した水の浅い入り江であったのではないかとみられている。

米プリンストン大学の進化生物学者メリー・ストダード准教授は、米公共ラジオ局(NPR)で「このような軟卵の化石は非常に珍しい」と述べ、「軟卵の化石がなかなか見つからないことが、脊椎動物の卵の進化の解明において課題であった。この発見は、さらなる解明をすすめるうえで重要なパーツとなるだろう」と評価している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米CB消費者信頼感、3月は小幅上昇 1年後インフレ

ワールド

仏伊、イラン作戦関与航空機の基地使用など拒否 スペ

ワールド

米「数日が決定的局面」、イランは米企業への攻撃示唆

ワールド

米USTR代表「WTO脱退の準備ない」、貿易不均衡
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中