最新記事

検証:日本モデル

【特別寄稿】「8割おじさん」の数理モデルとその根拠──西浦博・北大教授

THE NUMBERS BEHIND CORONAVIRUS MODELING

2020年6月11日(木)17時00分
西浦博(北海道大学大学院医学研究院教授)

magSR200611_Nishiura3.jpg

欧米のような感染爆発が起きずに済んだが(5月28日、新宿) PHOTOGRAPH BY HAJIME KIMURA FOR NEWSWEEK JAPAN

実は、集団免疫閾値はともかくとして、年齢構造などを無視した単一集団でのSIRモデルによる累積感染率は、実際のそれよりも高くなる傾向があることは過去に広く知られてきた。

同じR₀でも、年齢や社会構造、接触ネットワークを加味することで累積感染率は小さくなるからだ。そしてそれは、集団免疫閾値についてもそうかもしれないと考えられてきた。上記の1-1/R₀ は同質性を仮定しているため、年齢や環境による異質性(ヒトによって異なる振る舞いをする性質)を加味すれば、累積感染率が60%よりも低い値で集団免疫閾値に至ることはあり得るとは思われてきた。

集団免疫閾値の新たな知見

COVID-19のように未知のウイルスの場合、感染症の流行初期にはデータが少なく分からないことも多い。だが、現在のパンデミックにおける集団免疫の閾値に関しては、4月27日に査読前の医学系論文を掲載するサイト「medRxiv」に発表された英リバプール熱帯医学学校のガブリエラ・ゴメスらによる論文〔注2〕で流行を通じて初めて修正するアイデアが提示された。

例えば、日本におけるクラスター対策では1人当たりの感染者が生み出す2次感染者数にはバラつきが大きく、屋内の密な接触を伴う環境での2次感染者数が多いことに注目してきた。そのような個体レベルで認められる伝播の異質性を「個体別異質性」と呼ぶが、それを加味した場合の集団免疫閾値は、単一集団で計算するよりも低くなることが最近になってやっと示された。

その計算をするために、集団免疫閾値を「2回目の流行が起こらない閾値」として逆算し、1-1/R₀ に頼らなければその個体別異質性を加味した計算が可能となるのだ。もしも1人当たりの感染者が生み出す2次感染者数の分布について、個体別異質性を加味した変動係数(標準偏差を平均で割ったもの)が2よりも大きいと、集団免疫閾値も20~40%程度で済む、となる。つまり、20~40%の感染によって再生産数は1を下回ることになる。

同様に、年齢別の異質性も分かってきた。1人当たりの感染者が生み出す2次感染者数が年齢によって異なることを加味しても、集団免疫閾値が40%台で大丈夫である、というような計算結果も得られた〔注3〕

これらは4月後半から5月にかけて、やっと計算されて実装されてきたものであり、このモデルによれば、従来信じられてきた60%でなく40%程度の感染で集団免疫に到達する(大規模流行は下火になる)ということになる。加えて、個体別異質性や年齢別の異質性に限らず、遺伝特性を含めて異質性の原因はあるものと疑われるため、今後もその閾値は若干変動するものと予測される。スウェーデンの数理モデルを利用した疫学的推定研究で約25%が既に感染したであろうという発表があるが、これは集団免疫閾値にかなり近づいていると捉えられる(ただし、観察時期が不明な抗体調査結果では7%のみ陽性だったという報道もある)。

――――――――――
〔注2〕Gomes GM, et al., "Individual Variation in Susceptibility or Exposure to SARS-Cov-2 Lowers the Herd Immunity Threshold," medRxiv, posted on April 27, 2020
〔注3〕Britton T, et al., "The disease-induced herd immunity level for Covid-19 is substantially lower than the classical herd immunity level," medRxiv, posted on May 6, 2020

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ニデックは内部管理体制の改善必要と判断=山道JPX

ビジネス

UBS、第3四半期純利益は予想上回る74%増 ディ

ビジネス

アングル:NT倍率が最高水準に接近、日経平均の「A

ビジネス

NEC、通期業績予想を上方修正 国内IT好調で
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」にSNS震撼、誰もが恐れる「その正体」とは?
  • 2
    コレがなければ「進次郎が首相」?...高市早苗を総理に押し上げた「2つの要因」、流れを変えたカーク「参政党演説」
  • 3
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大ショック...ネットでは「ラッキーでは?」の声
  • 4
    【クイズ】開館が近づく「大エジプト博物館」...総工…
  • 5
    「ランナーズハイ」から覚めたイスラエルが直面する…
  • 6
    楽器演奏が「脳の健康」を保つ...高齢期の記憶力維持…
  • 7
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    リチウムイオンバッテリー火災で国家クラウドが炎上─…
  • 10
    「何これ?...」家の天井から生えてきた「奇妙な塊」…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した国は?
  • 4
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大シ…
  • 10
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中