最新記事

感染症

「新型コロナ感染長期化」という確実な将来 3つのデータが教える私たちのとるべき対策

2020年5月1日(金)18時15分
野村 明弘(東洋経済 解説部コラムニスト) *東洋経済オンラインからの転載

中国や韓国では相次ぐ再陽性が最前線の医師たちを悩ませている。写真は陰性になったと判断され、退院する女性を見送る病院のスタッフ。3月1日、武漢で撮影(2020年 ロイター/Aly Song)

新型コロナウイルスは、いったん感染拡大が鈍化しても、第2波や第3波が来て必ず長期化する──。そんな見通しが国民の間にも浸透してきた。アメリカのハーバード大学のチームは最近、「外出制限は2022年まで必要になる」との予測を公表し、内外で大きな関心を集めた。

これらは何を根拠とした予測なのだろうか。日本政府の専門家会議のメンバーである北海道大学の西浦博教授など世界の専門家がこぞって活用するのが、感染症疫学の数理モデルだ。一見して難解そうだが、実は基本的なメカニズムはそんなに難しくない。

今後の感染の行方を合理的に判断するためには、その基本を押さえておく必要がある。新型コロナに対する有効なワクチンが実用化される時期ははっきりしないため、現在のような生活は、今後1~2年は続くと覚悟しておいたほうがよい。だが、感染推移のメカニズムを知れば、われわれはどのような取り組みを進めていくことが有効なのかも見えてくる。

3つの数字を覚えるだけ

基本的な数理モデルでは、たった3つの変数を覚えるだけでいい。それは「基本再生産数」「実効再生産数」「集団免疫率」だ。

順に見ていこう。

基本再生産数とは、「ある感染者が、その感染症の免疫をまったくもたない人の集団に入ったとき、感染力を失うまでに平均で何人を直接感染させるか」を指す。

新型コロナでは、1人の感染者は平均で直接1.4~2.5人を感染させると、WHO(世界保健機関)は暫定的に見ている(基本再生産数1.4~2.5)。これは8~10の水痘(水ぼうそう)や16~21の麻疹(はしか)と比べて低く、2~3のインフルエンザ並みと言える。

注意すべきは、基本再生産数はわれわれが何も対策を取らなかった場合の数値であることだ。いってみれば、病原体の素の感染力を示す。

これに対して、手洗いやうがい、人々の接触削減といった対策が取られれば、1人の感染者が実際に直接感染させる人数が減るのは当然だ。こうした実際の再生産数のことを実効再生産数という。

政府の専門家会議によると、今年3月下旬の東京都の実効再生産数は1.7と推計された。香港や英国の大学のチームによると、一足早く感染爆発を起こした欧米諸国の多くは3月中旬ごろ、実効再生産数が2~4程度だった。

実効再生産数が基本再生産数を上回る状況は、計測上の誤差のほか、集団感染のような感染拡大を加速させる要因があったものと考えられる。

実効再生産数で重要なのは、それが1を下回るかどうかだ。なぜなら、1人の感染者から実際に直接感染する人が1人未満となれば、それは新規感染者数が減ることを意味するからだ。言い換えれば、「新規感染者数が減少に転じる」というのは、「実効再生産数が1を下回ったとき」のことを指す。

ニュース速報

ワールド

豪NSW州、新規感染者が過去最多262人 都市封鎖

ワールド

フィリピンCPI、7月は7カ月ぶり低い伸び コロナ

ビジネス

米自動車大手、30年までに新車のEV比率最大50%

ビジネス

午前の日経平均は反発、連日の好決算発表が株価下支え

MAGAZINE

特集:世界が尊敬する日本人100

2021年8月10日/2021年8月17日号(8/ 3発売)

免疫学者から歌舞伎役者、ユーチューバーまで世界が認めた日本の天才・異才・鬼才100人

人気ランキング

  • 1

    恐竜絶滅時に起きた高さ1500mの津波 その痕跡がアメリカの地下に眠っていた

  • 2

    大江千里がアメリカで感じた東京五輪の空虚さと違和感

  • 3

    誰にも聞こえない周波数で歌う世界一孤独な「52ヘルツのクジラ」の謎

  • 4

    気候変動の影響で地球の自転軸がずれた──最新研究

  • 5

    中国発の大ヒットSF小説『三体』に秘められた中国的…

  • 6

    太平洋上空の雲で史上最低気温、マイナス111度が観測…

  • 7

    こんなに動いていた! 10億年のプレートの移動が40秒…

  • 8

    自宅療養で人々を見殺しにすると決めた菅首相

  • 9

    「反マスク派」ポスターを剥がした女性、仕込まれて…

  • 10

    仮説上の天体『テイア』の遺物が地球深部に存在する…

  • 1

    東京五輪、中国人バド選手が韓国ペアとの試合中に「罵倒」連発で騒動に

  • 2

    いくら太陽光発電所を作っても、日本の脱炭素政策が成功しない訳

  • 3

    恐竜絶滅時に起きた高さ1500mの津波 その痕跡がアメリカの地下に眠っていた

  • 4

    1匹だけみにくい子猫、病気と思ったら「オオカミ」だ…

  • 5

    ドラァグクイーンと子供のふれあいイベントが抗議殺…

  • 6

    福山雅治ほどの温厚な人を怒らせた「3つのスイッチ」とは

  • 7

    大江千里がアメリカで感じた東京五輪の空虚さと違和感

  • 8

    パリ五輪ロゴの出会い系アプリ激似説がネットで再燃

  • 9

    なぜ日本男子は世界で唯一、女性より幸福度が低くなる…

  • 10

    女子陸上短距離ジョイナーの「伝説と疑惑の世界記録…

  • 1

    東京五輪、中国人バド選手が韓国ペアとの試合中に「罵倒」連発で騒動に

  • 2

    1匹だけみにくい子猫、病気と思ったら「オオカミ」だった

  • 3

    加害と向き合えない小山田圭吾君へ──二度と君の音楽は聴きません。元いじめられっ子からの手紙

  • 4

    20万円で売られた14歳日本人少女のその後 ──「中世に…

  • 5

    「無駄に性的」罰金覚悟でビキニ拒否のノルウェー女…

  • 6

    「1日2個、カットしてスプーンで食べるだけ」 メンタル…

  • 7

    「競技用ショーツが短すぎて不適切」英パラ代表選手…

  • 8

    人間のオモチャにされたイルカ死ぬ──野生動物に触る…

  • 9

    韓国で、日本製バイクの販売が伸びている理由

  • 10

    いくら太陽光発電所を作っても、日本の脱炭素政策が…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

投資特集 2021年に始める資産形成 英会話特集 Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メンバーシップ登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中

STORIES ARCHIVE

  • 2021年8月
  • 2021年7月
  • 2021年6月
  • 2021年5月
  • 2021年4月
  • 2021年3月