最新記事

生物

「農薬がハチの幼虫の脳に害をもたらす」幼虫期への影響を解明する初の研究結果

2020年3月13日(金)17時15分
松岡由希子

マルハナバチの脳のマイクロCTスキャン Dylan Smith/Imperial College London

<これまでもハチの成虫への農薬の作用を研究する論文はいくつか発表されてきたが、幼虫期に農薬がどのような影響を及ぼしているのかを解明した研究がはじめて発表され注目されている......>

ミツバチが大量に失踪する「蜂群崩壊症候群(CCD)」が世界各地で確認されるなど、近年、ミツバチの個体数が減少している。その要因のひとつとして、農作物に散布される農薬がミツバチの生態に影響を及ぼしているのではないかとみられている。

たとえば、ネオニコチノイドは、蜂群崩壊症候群の誘因となるなど、ミツバチへの影響が指摘され、欧州連合(EU)で使用規制されているが、現在も、米国や日本をはじめ、世界で広く用いられている。

農薬の幼虫期への影響を解明した初の研究成果

英インペリアル・カレッジ・ロンドン(UCL)の研究チームは、2020年3月4日、学術雑誌「英国王立協会紀要」において、「農薬はマルハナバチの幼虫の脳に害をもたらし、成虫になってからも学習能力に影響をもたらす」との研究論文を発表した。これまでにもハチの成虫への農薬の作用を研究する論文はいくつか発表されてきたが、幼虫期に農薬がどのような影響を及ぼしているのかを解明した初の研究成果として注目されている。

研究チームは、ネオニコチノイドを加えた花蜜の代替物をマルハナバチの群生に与え、幼虫がサナギから成虫に変態したのち、3日後と12日後に、匂いとご褒美の餌とを関連づけるタスクを10回行わせてその成功回数をスコア化する検査を実施。幼虫期にネオニコチノイドを摂取していない成虫の検査スコアを比較したところ、幼虫期にネオニコチノイドを摂取した成虫の学習能力は著しく損なわれていた。

記憶や学習をつかさどる脳の領域が小さくなった

また、研究チームは、マルハナバチ92匹を対象に、マイクロCTスキャナで脳の画像を撮影した。その結果、ネオニコチノイドを摂取したマルハナバチは、記憶や学習をつかさどる脳の領域「キノコ体」が小さかった。幼虫期にネオニコチノイドにさらされることでキノコ体が小さくなり、これによって学習能力が損なわれたのではないかと考えられている。

また、成虫に変態してから3日後と12日後を比較したところ、検査スコアもキノコ体の大きさにも変化はみられなかった。幼虫期にネオニコチノイドがもたらした作用は成虫になって以降も続くと考えられる。

研究論文の責任著者であるリチャード・ギル教授は、一連の研究結果について「農薬にさらされた幼虫が成虫になっても十分に食料を採集できなくなることで、農薬にさらされてからしばらく経過した後、ハチの群生への影響が顕在化する可能性があることを示している」とし、「このようなプロセスをふまえたうえで農薬使用のガイドラインを策定する必要がある」と指摘している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

与党「地滑り的勝利」で高市トレード再開へ、日経6万

ワールド

高市首相、消費減税「やった方がいいと確信」 改憲は

ワールド

自民単独300議席超、「絶対安定多数」上回る 維新

ビジネス

自民大勝でも「放漫財政にならない」=片山財務相
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 6
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 7
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 8
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中