最新記事

新型コロナウイルス

クルーズ船の隔離は「失敗」だったのか、専門家が語る理想と現実

A DAUNTING BUT DOABLE MISSION

2020年3月4日(水)16時00分
國井修(グローバルファンド〔世界エイズ・結核・マラリア対策基金〕戦略投資効果局長)

乗客乗員3000人以上が2週間隔離された(横浜港に停泊するダイヤモンド・プリンセス号、2月7日) KIM KYUNG HOONーREUTERS

<なぜもっと早期に下船させなかったのか、船内の感染症対策が不十分だったのでは?という批判の声に、感染症対策の第一人者が早期に下船できなかった理由を考察。本誌3月10日号の緊急特集「新型肺炎 何を恐れるべきか」より>

日本は、新型コロナウイルスの封じ込めに失敗したのだろうか。

0310-thumb-240xauto-186531.jpgクルーズ船ダイヤモンド・プリンセス号(以下、クルーズ船)は、横浜港で2週間にわたり乗船客を隔離し、2月19日から乗客を下船させたが、2月28日現在、乗客と乗員3711人中700人以上が新型コロナウイルスに感染し、6人の死者が報告されている。

なぜもっと早期に下船させなかったのか、船内の感染症対策が不十分だったのでは? などさまざまな批判が国内外から出ている。

災害対策や危機管理は「最悪の事態を想定する」ことから始まる。これまで世界で流行したSARS(重症急性呼吸器症候群)、新型インフルエンザ、エボラ熱などの経験を踏まえ、日本はさまざまな水際対策を行ってきたが、それは万全でないとの指摘もある。

さまざまなデータが示す通り、水際対策には意識を高めるなどの効果はあるものの、海外から日本への感染症侵入を防ぐことはほぼ不可能だ。世界のどこかで感染症が流行した場合、日本に来るか来ないか、いかに水際で防ぐかよりも、日本に侵入することを前提に準備と対策を進めなければならない。

今回、船舶の特殊性と感染症の威力を知っている海上自衛隊の専門家や船医と話していて、われわれが共通に感じたことは、大型クルーズ船で1人の乗客が新型コロナウイルスに感染していたことを知った時点で、誰もが「負け戦」を覚悟したことだ。

私も、大型船ではないが、同様に特殊な状況で感染症対策に当たった経験がある。麻疹(はしか)やコレラなど感染症の種類によっては、たった1例発生しただけで、身震いするほどの恐怖を感じるものだ。

2010年に大地震で壊滅的被害を受けたハイチでは、ネパールの国連平和維持活動(PKO)部隊が持ち込んだコレラが瞬く間に蔓延し、66万人以上が感染し、8000人以上が死亡した。アフリカの難民キャンプでは、麻疹が発生するやいなや、ウイルスはキャンプ中に広がり、子供を次々に死に追いやる。

今回は船内である。船は特異な閉鎖環境であるだけでなく、陸上施設にはあり得ない特殊な面、例えば、艦内を循環する空気、上水・下水、豪華客船とはいえ乗務員の活動・生活エリアは狭く入り組んだ環境、居住区においても人と人の距離が近い、などの特徴がある。感染管理において多くの阻害因子があるのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ビジネス

米国株式市場=ダウ初の5万ドル突破、エヌビディア急

ワールド

パキスタン首都の自爆攻撃、「イスラム国」が犯行声明

ワールド

米ホワイトハウス、人種差別的な動画投稿を削除 オバ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中