最新記事

中国

中国の巨大タンカー84隻が一斉にペルシャ湾めざす

2020年3月20日(金)22時00分
遠藤誉(中国問題グローバル研究所所長)

中国・寧波に停泊した大型の石油タンカー(2017年5月16日) REUTERS

3月17日、中国の原油輸送巨大タンカー84隻が一斉にペルシャ湾に向かった。原油価格の暴落を受け爆買いするためだ。サウジとロシアの破談で狂喜する中国の浅ましいまでの動きを「モスクワ情報」を交えながら追う。

原油先取りのために一斉に動いた84隻のVLCC

3月16日夜半から17日明け方にかけて、中国のネットはざわついた。中国全土の港に横付けされているVLCC(Very Large Crude Oil Carrier:原油輸送を主な目的とする大型タンカーのうち、20万~30万トン級のもの)が一斉に錨をあげ一ヵ所に集まってペルシャ湾に向かったからだ。

たとえばこちらのページをご覧いただきたい。それによればサウジアラビアの原油価格が30%も暴落したので中国政府が16日に指示を出し、VLCC船隊をペルシャ湾に面するサウジアラビアの港に向かって一斉に直航させたのだという。

この船隊なら、一往復で1.68億バレルの原油を運ぶことができる。

もっとも中国の石油消費量は1日あたり1,279.9万バレルなので、1.68億バレルあったとしても10日間ほどの量でしかないが、ともかくこのチャンスを逃すことはあり得ないという勢いだ。

原油価格暴落の背景には、サウジアラビア(OPEC)とロシアの破談(協調決裂)がある。両国は3年前から協調して原油価格を60ドル前後で維持してきたが、新型コロナの蔓延で世界経済が落ち込むのを見て、サウジアラビアは生産の縮小を提案したが、ロシアが同意せず、破談になったという。

「モスクワの友人」からロシアのナマ情報

ロシアが絡んでいるのなら、プーチン大統領の側近とも接触のある「モスクワの友人」に内部事情を教えてもらうのが一番早い。

そこで早速お聞きしたところ、以下のような返事を頂いた。

――本件は減産合意できず、破談となったという理解で良いと思います。いずれの国も、経済的利害よりも政治的利害、内政問題と独自の外交政策というところで、突っ張り合いをしてしまった、ということかと。

サウジの石油大臣はじめテクノクラートは、破談は自らの首を絞めるばかりかOPECそのものを破壊させかねないとして反対したでしょうが、独裁者となりつつある皇太子は各国との協調というタイプではなく、一方、ロシアも民間最大手のLUKOILなどは、これで1日3億ドルの外貨収入を失い、1ヵ月100億ドル(約1兆円)をロシアはドブに捨てることになったと批判しています。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

マクロスコープ:中東緊迫で市場乱高下「AIトレード

ビジネス

米財務省、プライベートクレジット巡り保険規制当局と

ビジネス

日経平均は続伸で寄り付く、5万4000円回復 米株

ビジネス

バーレーンのアマゾンクラウド施設に被害、イランの攻
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 8
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中