最新記事

地球

北磁極の移動速度が加速している......シベリアに向けて移動し続ける

2019年12月24日(火)18時45分
松岡由希子

地球の北磁極はカナダからシベリアに向けて移動している NOAA NCEI/CIRES

<北磁極の年間移動距離が平均55キロにのぼり、北磁極は現在、カナダ北極圏からロシアのシベリアに向けて北西方向に移動している......>

北磁極とは、北半球の地表面で磁力線の方向が鉛直になる地点である。自転軸の北端にあたる北極点は常に一定である一方、流動する溶鉄のコア(核)によって生成された北磁極は移動し続けている。1990年代以降、その移動速度は加速しており、最新の衛星データでは、北磁極が過去400年間で最速のペースで北極圏を移動していることが示されている。

1990年以降、移動速度が突然速くなった

アメリカ海洋大気庁(NOAA)傘下の国立環境情報センター(NCEI)によると、1831年に正式に発見されて以来、北磁極の総移動距離はおよそ2250キロメートルにおよぶ。

matuoka0212b.jpg北磁極は移動している credit/nature


英国地質調査所(BGS)のキアラン・ベガン博士は、その変遷について「1590年から1990年までは概ね1年間に10キロ未満のペースでカナダ北極圏を蛇行していたが、1990年以降、移動速度が突然速くなった」と解説。

2000年以降、この20年では、北磁極の年間移動距離が平均55キロにのぼり、北磁極は現在、カナダ北極圏からロシアのシベリアに向けて北西方向に移動している。2020年以降もシベリアに向けて移動し続けるとみられるが、年間移動距離は40キロ程度に減速すると予測されている。

新しい「世界磁気モデル」が発表された

北磁極の移動速度が加速するなか、国立環境情報センター(NCEI)と英国地質調査所(BGS)では、地磁気の分布を示す「世界磁気モデル(WMM)」を5年ごとに更新してきた。2019年2月4日には、「WMM2015」をリリースした2015年以降に北磁極が想定以上のペースで移動したことをふまえ、その修正版「WMM2015v2」を公表している。2019年12月10日にリリースされた最新モデル「WMM2020」は2024年12月31日まで5年間、運用される見込みだ。

「世界磁気モデル」は、米国国防省や英国国防省、北大西洋条約機構(NATO)、アメリカ連邦航空局(FAA)などで標準のナビゲーションツールに採用されているほか、スマートフォンやカーナビゲーション、船舶や旅客機のナビゲーションシステムなどもこれに依拠している。

1990年以降に北磁極の移動速度が加速した原因はまだ明らかになっていない。ベガン博士は「地球の外核で不規則な変化があり、カナダの磁場も弱くなっているが、これらの要因によって北磁極の移動速度が加速したとは言い切れない」と述べている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

アングル:インド進出を加速する英大学、移民抑制受け

ワールド

アングル:戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 7
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 10
    中国の砂漠で発見された謎の物体、その正体は「ミサ…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中