最新記事

地球

北磁極が想定を超えるペースで移動していることが明らかになった

2019年2月12日(火)18時00分
松岡由希子

地球の北磁極はカナダからシベリアに向けて移動している NOAA NCEI/CIRES

<2015年以降、地球の北磁極はカナダからシベリアに向けて想定を超えるペースで移動していることが明らかになった>

地球の北磁極は、カナダからシベリアに向けて北西へと継続的に移動している。そのため、アメリカ海洋大気庁(NOAA)国立環境情報センター(NCEI)では、世界磁気モデル(WMM)を5年ごとに更新してきた。

北磁極の移動加速に伴い、世界磁気モデルを修正

しかし、最新モデル「WMM2015」をリリースした2015年以降、北磁極が想定を超えるペースで移動していることが明らかとなり、2019年末に予定されている更新版「WMM2020」のリリースに先立って、2019年2月4日、2015年以降3年間のデータに基づいて北磁極の変化をより正確に反映させた「WMM2015」の修正版「WMM2015v2」を発表した。

1831年に英探検家ジェイムズ・クラーク・ロスが初めてカナダ北極圏を測定して以来、北磁極は予測不能な方法で移動していることがわかっている。その移動速度は年間15キロメートル程度であったが、1990年代半ばには年間約55キロメートルにまで上がっており、北磁極は、2001年までに北極海に入り、2018年には日付変更線を超えて東半球に入った。

matuoka0212b.jpg北磁極は移動している credit/nature

カナダ直下で液化した鉄が高速で流れている......

北磁極の位置は、なぜこれほど劇的に変動しているのだろうか。

英リーズ大学のフィリップ・リバモア教授らの研究チームは、2016年12月、「カナダ直下で液化した鉄が高速で流れていることが北磁極の急速な移動と関連しているかもしれない」との研究論文を発表した。

これによって、カナダ直下の磁場が弱まっている可能性があるという。リバモア教授は「北磁極の位置は、カナダとシベリアの地下にある2つの巨大な磁場に影響を受けているとみられ、現時点では、シベリアの磁場が勝っているようだ」と分析している。

世界磁気モデルは、海底や航空機のナビゲーション、パラシュート降下などの軍用のほか、アメリカ航空宇宙局(NASA)や連邦航空局(FAA)、農務省林野部といった政府機関でも、調査やマッピング、衛星やアンテナの追跡、航空交通管制(ATC)などで用いられている。

GPSを活用したサービスや地図アプリにも影響が

もちろん、私たちの日常生活にも少なからず関わりのあるものだ。スマートフォンや家庭用電化製品では、世界磁気モデルをベースに、GPS(全地球測位システム)を活用したサービスや地図アプリ、コンパスアプリなどを提供している。

国立環境情報センター(NCEI)によると、「WMM2015v2」は2019年末までの期間限定で運用され、2020年には新たな世界磁気モデルとして「WMM2020」が導入される予定となっている。

Magnetic North drifting toward Russia-RT America

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

イランの「黒い雨」、WHOが健康被害を警告 

ワールド

欧州委員長、原発縮小は「戦略ミス」 化石燃料依存に

ワールド

G7、石油備蓄放出のシナリオ策定をIEAに要請=仏

ワールド

イスラエル外相「終わりのない戦争望まず」、終結時期
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開された皇太子夫妻の写真が話題に
  • 4
    「一日中見てられる...」元プロゴルファー女性の「目…
  • 5
    人間ダンサーを連れて「圧巻のパフォーマンス」...こ…
  • 6
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 7
    身長や外見も審査され、軍隊並みの訓練を受ける...中…
  • 8
    ホルムズ海峡封鎖、石油危機より怖い「肥料ショック」
  • 9
    トランプも無視できない? イランで浮上した「危機管…
  • 10
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 4
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 5
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 6
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中