最新記事

ラグビーワールドカップ

ラグビー日本代表「多様性ジャパン」は分断と対立を超える

The United Brave Blossoms

2019年10月11日(金)16時00分
石戸 諭(ノンフィクションライター)

さまざまなルーツを持つ日本代表が強豪アイルランドを破った(写真は日本代表のリーチマイケル主将) 日刊スポーツ/AFLO

<多国籍チームが象徴する日本の現在地と、その躍進が社会を変える可能性>

イギリスの歴史家、トニー・コリンズは大著『ラグビーの世界史』(邦訳・白水社、2019年)の結論に、およそ学者とは思えないほど感情を込めた一文を添えている。「ラグビーはそれをプレイし、観戦するすべての人のために、情熱、プライド、意味を生み出してきた」と。

ラグビーは意味を生み出す。ならば、このような問いが成り立つ。世界でおよそ強豪とは言えない日本がラグビーワールドカップで、強豪アイルランドを打ち破った一戦の意味はどこにあるのか――。

いくつか考えることができる。前回大会で南アフリカを破ったのに続き、世界を驚かせる大番狂わせの主役になった日本は世界の強豪国に近づいた。長らく低迷してきた日本のラグビー人気に、また火を付けることになる。より魅力的なスポーツコンテンツとしての価値を高めた。いずれもそのとおりだが、ここではラグビーそのものよりも、ラグビー日本代表というチームが映し出す理想像に注目したい。

私が考える「意味」はこうだ。日本社会にとって勝利の「意味」、それは排他性とは真逆のベクトル、すなわち多様性の力を感じさせたことにある。

広がりつつある「日本人」

ラグビー日本代表が発表されるたびに繰り返されてきたのが、「外国人が多過ぎる」という批判だった。確かに今大会もメンバー31人中、実に15人が外国出身者である。批判はいくつか大事な視点を見落としている。

前提としてラグビーでは、代表の条件に国籍は入っていない。日本での居住年数など一定の条件を満たせば、どこで生まれても、どんなルーツであっても日本代表になることができる。国籍に関係なく、開かれているのがラグビーの世界だ。

他のスポーツが採用する国籍主義ではなく、協会主義と呼ばれているルールの原点は、ラグビー発祥の地であるイギリスにある。19~20世紀前半に繁栄を誇った大英帝国で、植民地出身者がどこの代表になるのか。議論が重ねられた結果、国籍よりも出生地、居住を条件として重んじるルールが定まってきた。

帝国発祥のルールは、100年以上の時を経て、グローバル化が進行した日本で、新しい「意味」を持つことになった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

スウェーデン、市民権取得規則を厳格化へ 移民抑制図

ビジネス

イーライリリー、次世代細胞療法バイオベンチャーを2

ワールド

エプスタイン氏共犯者、トランプ氏に恩赦要請 議会証

ビジネス

物価高で節約志向強まる、家計の軽減策訴え 内閣府の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業績が良くても人気が伸びないエンタメ株の事情とは
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 10
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中