最新記事

自然

水深3200メートル、クジラの死骸に群がる深海魚、撮影される

2019年10月21日(月)17時40分
松岡由希子

海底に沈んで、魚などの餌となったクジラ...... EV Nautilus-YouTube

<海洋探査船ノーチラス号は、カリフォルニア沖の海底火山の探査活動中に、水深3240メートルの海底でクジラの死骸に遭遇した......>

米国の海洋探査船ノーチラス号は、2019年10月16日、米カリフォルニア沖の海底火山「ダビッドソン海山」での探査活動中に、水深3240メートルの海底でクジラの死骸に遭遇した。

クジラが死後、海底に沈んで、魚類の餌となり、海底で生息する環状動物や甲殻類、微生物などのすみかとなる「ホエールフォール(鯨骨生物群集)」である。このクジラは体長4メートルから5メートルで、顎骨のひげからヒゲクジラ亜目とみられ、脂肪や内臓の一部が残っていたことから死後約4ヶ月と推定されている。


ノーチラス号の遠隔操作探査機(ROV)によって、仰向けに横たわったこの死骸を様々な生物が食している様子が映像でとらえられた。タコやカニ、ゴカイなどの多毛類が死骸を覆い、ウナギに似た細長いゲンゲ科の深海魚やネズミの尻尾のようなソコダラ科の深海魚が骨の脂肪をはぎ取り、骨食海洋虫のオセダックスが骨から脂質を摂っている。

完全に消滅するまで何十年も......

「ホエールフォール」は、大まかに3つのステージで遷移し、ステージに沿って様々な生物が出現する。腐肉食者が死骸の軟部組織を分解する「移動性腐肉食動物期」では、フグやサメ、ヌタウナギなどの腐肉食動物が骨から肉を剥ぎ、骨食海洋虫が骨から栄養分を消費する。

およそ1年かけて軟部組織が完全に消費されると、有機物が海底堆積物に浸透して、二枚貝や多毛類などの食物となる「栄養便乗者期」になる。「移動性腐肉食動物期」から「栄養便乗者期」までの約2年を経ると、微生物が大量に繁殖して厚い敷物のような「バクテリアマット」を形成し、骨に寄生して、骨食海洋虫が分解しきれなかった骨の中の脂質を分解し、硫黄を生成する「Sulfophilic期」に移行。

クジラの死骸が完全に消滅するまで何十年も、硫黄を消費する微生物や「バクテリアマット」を食べる軟体動物や甲殻類のすみかとなる。

しんかい6500も水深4204メートル地点で発見

「ホエールフォール」の動物相はこれまでにも数多く確認され、北東太平洋を中心に生物地理学などの解明もすすめられている。2013年には海洋研究開発機構(JAMSTEC)の有人潜水調査船「しんかい6500」がブラジル沖700キロメートルの南大西洋の水深4204メートル地点でクロミンククジラの死骸を中心とする「ホエールフォール」を発見した。この「ホエールフォール」では、ゴカイやコシオリエビ、巻貝、ホネクイハナムシなど、41種以上の生物が確認されている。

(参考記事)水深450メートル、メカジキに群がるサメ、そのサメを食べる大魚

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

NY自動車ショー、各社が米市場向け新型EV発表 販

ワールド

ロシア3月製造業PMI、今年最低に

ワールド

トランプ氏、戦争終結時期明言せず 目標「達成間近」

ビジネス

EXCLUSIVE-プライベートクレジット問題、世
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中