最新記事

自然

水深3200メートル、クジラの死骸に群がる深海魚、撮影される

2019年10月21日(月)17時40分
松岡由希子

海底に沈んで、魚などの餌となったクジラ...... EV Nautilus-YouTube

<海洋探査船ノーチラス号は、カリフォルニア沖の海底火山の探査活動中に、水深3240メートルの海底でクジラの死骸に遭遇した......>

米国の海洋探査船ノーチラス号は、2019年10月16日、米カリフォルニア沖の海底火山「ダビッドソン海山」での探査活動中に、水深3240メートルの海底でクジラの死骸に遭遇した。

クジラが死後、海底に沈んで、魚類の餌となり、海底で生息する環状動物や甲殻類、微生物などのすみかとなる「ホエールフォール(鯨骨生物群集)」である。このクジラは体長4メートルから5メートルで、顎骨のひげからヒゲクジラ亜目とみられ、脂肪や内臓の一部が残っていたことから死後約4ヶ月と推定されている。


ノーチラス号の遠隔操作探査機(ROV)によって、仰向けに横たわったこの死骸を様々な生物が食している様子が映像でとらえられた。タコやカニ、ゴカイなどの多毛類が死骸を覆い、ウナギに似た細長いゲンゲ科の深海魚やネズミの尻尾のようなソコダラ科の深海魚が骨の脂肪をはぎ取り、骨食海洋虫のオセダックスが骨から脂質を摂っている。

完全に消滅するまで何十年も......

「ホエールフォール」は、大まかに3つのステージで遷移し、ステージに沿って様々な生物が出現する。腐肉食者が死骸の軟部組織を分解する「移動性腐肉食動物期」では、フグやサメ、ヌタウナギなどの腐肉食動物が骨から肉を剥ぎ、骨食海洋虫が骨から栄養分を消費する。

およそ1年かけて軟部組織が完全に消費されると、有機物が海底堆積物に浸透して、二枚貝や多毛類などの食物となる「栄養便乗者期」になる。「移動性腐肉食動物期」から「栄養便乗者期」までの約2年を経ると、微生物が大量に繁殖して厚い敷物のような「バクテリアマット」を形成し、骨に寄生して、骨食海洋虫が分解しきれなかった骨の中の脂質を分解し、硫黄を生成する「Sulfophilic期」に移行。

クジラの死骸が完全に消滅するまで何十年も、硫黄を消費する微生物や「バクテリアマット」を食べる軟体動物や甲殻類のすみかとなる。

しんかい6500も水深4204メートル地点で発見

「ホエールフォール」の動物相はこれまでにも数多く確認され、北東太平洋を中心に生物地理学などの解明もすすめられている。2013年には海洋研究開発機構(JAMSTEC)の有人潜水調査船「しんかい6500」がブラジル沖700キロメートルの南大西洋の水深4204メートル地点でクロミンククジラの死骸を中心とする「ホエールフォール」を発見した。この「ホエールフォール」では、ゴカイやコシオリエビ、巻貝、ホネクイハナムシなど、41種以上の生物が確認されている。

(参考記事)水深450メートル、メカジキに群がるサメ、そのサメを食べる大魚

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

エリオット、LSEG株大量取得か 経営改善へ協議と

ビジネス

中国1月自動車販売19.5%減、約2年ぶり減少幅 

ワールド

米下院、トランプ関税への異議申し立て禁止規定を否決

ビジネス

深セン市政府、中国万科向けに116億ドルの救済策策
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 7
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中