最新記事

自然

水深3200メートル、クジラの死骸に群がる深海魚、撮影される

2019年10月21日(月)17時40分
松岡由希子

海底に沈んで、魚などの餌となったクジラ...... EV Nautilus-YouTube

<海洋探査船ノーチラス号は、カリフォルニア沖の海底火山の探査活動中に、水深3240メートルの海底でクジラの死骸に遭遇した......>

米国の海洋探査船ノーチラス号は、2019年10月16日、米カリフォルニア沖の海底火山「ダビッドソン海山」での探査活動中に、水深3240メートルの海底でクジラの死骸に遭遇した。

クジラが死後、海底に沈んで、魚類の餌となり、海底で生息する環状動物や甲殻類、微生物などのすみかとなる「ホエールフォール(鯨骨生物群集)」である。このクジラは体長4メートルから5メートルで、顎骨のひげからヒゲクジラ亜目とみられ、脂肪や内臓の一部が残っていたことから死後約4ヶ月と推定されている。


ノーチラス号の遠隔操作探査機(ROV)によって、仰向けに横たわったこの死骸を様々な生物が食している様子が映像でとらえられた。タコやカニ、ゴカイなどの多毛類が死骸を覆い、ウナギに似た細長いゲンゲ科の深海魚やネズミの尻尾のようなソコダラ科の深海魚が骨の脂肪をはぎ取り、骨食海洋虫のオセダックスが骨から脂質を摂っている。

完全に消滅するまで何十年も......

「ホエールフォール」は、大まかに3つのステージで遷移し、ステージに沿って様々な生物が出現する。腐肉食者が死骸の軟部組織を分解する「移動性腐肉食動物期」では、フグやサメ、ヌタウナギなどの腐肉食動物が骨から肉を剥ぎ、骨食海洋虫が骨から栄養分を消費する。

およそ1年かけて軟部組織が完全に消費されると、有機物が海底堆積物に浸透して、二枚貝や多毛類などの食物となる「栄養便乗者期」になる。「移動性腐肉食動物期」から「栄養便乗者期」までの約2年を経ると、微生物が大量に繁殖して厚い敷物のような「バクテリアマット」を形成し、骨に寄生して、骨食海洋虫が分解しきれなかった骨の中の脂質を分解し、硫黄を生成する「Sulfophilic期」に移行。

クジラの死骸が完全に消滅するまで何十年も、硫黄を消費する微生物や「バクテリアマット」を食べる軟体動物や甲殻類のすみかとなる。

しんかい6500も水深4204メートル地点で発見

「ホエールフォール」の動物相はこれまでにも数多く確認され、北東太平洋を中心に生物地理学などの解明もすすめられている。2013年には海洋研究開発機構(JAMSTEC)の有人潜水調査船「しんかい6500」がブラジル沖700キロメートルの南大西洋の水深4204メートル地点でクロミンククジラの死骸を中心とする「ホエールフォール」を発見した。この「ホエールフォール」では、ゴカイやコシオリエビ、巻貝、ホネクイハナムシなど、41種以上の生物が確認されている。

(参考記事)水深450メートル、メカジキに群がるサメ、そのサメを食べる大魚

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、バイデン氏のFRB人事巡り調査指示 自

ビジネス

M&A市場は来年も活況、米ゴールドマンCFOが予想

ワールド

米国務省コメント、強固な日米同盟示すもの=中国軍の

ワールド

マスク氏、DOGEは「少し成功」 復帰否定
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキング」でトップ5に入ったのはどこ?
  • 3
    中国の著名エコノミストが警告、過度の景気刺激が「財政危機」招くおそれ
  • 4
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 5
    「韓国のアマゾン」クーパン、国民の6割相当の大規模情…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 8
    「1匹いたら数千匹近くに...」飲もうとしたコップの…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    イギリスは「監視」、日本は「記録」...防犯カメラの…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 8
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 9
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中