最新記事

タトゥー

思い出として死者のタトゥーを残しませんか

Ohio Morticians Are Preserving Tattoos Of The Deceased

2019年9月12日(木)15時05分
K・ソア・ジェンセン

死者から蘇ったタトゥー SAVE MY INK FOREVER

<大切な人を亡くした遺族が望めば、遺体のタトゥーを皮膚とともに切り取り、額に入れていつまでも飾っておけるように加工するビジネスがある>

遺体のタトゥーを皮膚ごと切り取って保存用に加工し、思い出の品に生まれ変わらせるビジネスがアメリカにある。

オハイオ州のマイケル・シャーウッドと息子のカイルが2006年に立ち上げた「セーブ・マイ・インク・フォーエバー」だ。カイルがオーストラリアのナインニュースに語ったところによれば、きっかけはマイケルが友人から「自分が死んだ後、タトゥーを保存したい」と言われたこと。

「タトゥーは立派なアートだし、思いも込もっている。だったら死後も保存しても構わないじゃないか」と、その友人は言った。「遺灰を骨壺に入れたり、大切な人の名前を墓石に刻んだりするのと同じことだ」

<参考記事>アリアナのタトゥー炎上と日本人の「不寛容」

シャーウッド親子はその後、切り取った皮膚を生きたままのような状態で保存する方法を調べ始めた。3~4カ月かかる場合もあるというその工程を、2人は明かそうとはしない。加工賃はタトゥーの大きさにもよるが、英インディペンデント紙によれば1500ドル程度が一般的だという。

ランプシェードにするのはお断り

遺族がタトゥーの保存加工を希望する場合、葬儀場からシャーウッド親子に連絡がくることになっている。加工を終えた皮膚は、タトゥーの鮮やかな色と図柄はそのままにシリコン加工された平らな紙のような質感になる。「作品」は、額装されて遺族の元に届けられる。

<参考記事>タトゥーの色変化で健康状態をモニタリングする「究極のウェアラブル」をMITが開発

シャーウッド親子は、これまでに遺体のさまざまな部分にあるタトゥーの保存加工を行ってきた。二の腕から背中まで背面を大きく切り取った見事な作品も幾つかある。

額縁に入った故人のタトゥーと遺族 Daily Mail


だが顔や性器のタトゥーはサービス対象外。故人のタトゥーでブックカバーやランプシェードを作って欲しい、という依頼も断っている。「遺族の最後の望みを叶えるのが僕らの仕事だ」とカイルはワシントン・ポスト紙に語った。「遺体の一部を見世物にすることじゃない」

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

イラン紛争、今後数日が重大局面と米国防長官

ワールド

石油は米から買うかホルムズ海峡へ取りに行け、トラン

ワールド

ブチャ虐殺から4年、EU外相ら現地訪問 支援再確認

ワールド

中国、EU議員団の8年ぶり訪中を歓迎 関係安定化に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が…
  • 5
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 8
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 6
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 10
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中