最新記事

高齢化社会

日本を超える長寿国スペインの特効薬とは

Spain’s Formula to Live Forever

2019年8月29日(木)17時20分
ラファエル・ミンダー(ニューヨーク・タイムズ紙スペイン・ポルトガル特派員)

magw190829_Spain3.jpg

MARTA ORTIZ/ISTOCKPHOTO

そうしたなか、画期的な取り組みを行っているのが、独自の言語を持ち、長年にわたって高度な自治を目指してきたバスク州だ。同州はスペインの標準的な医療制度に、住民の身心の健康を生涯にわたって促進する工夫を組み込んでいる。

バスクはグルメ天国であることが自慢のタネ。スペインではこの数十年の間に、北東部カタルーニャのレストラン「エル・ブリ」(2011年に閉店)のフェラン・アドリアなど、大物シェフに代表される美食体験が大きな魅力の1つになっているが、こうした流れに大きな役割を果たしてきたのがバスクだ。

この地域では、ミシュランの星を獲得したレストランが23店に上る。地元には、コミュニティーを食で結ぶ伝統的な交流グループ「チョコ」が存在し、メンバーは定期的に集まっては一緒に食事を作って食べる。

社会的な結び付きを支えるチョコというシステムは単なる料理クラブの枠を超えて、病人・高齢者支援を補完的に担う組織を州内各地に生み出している。

一例が、会員530人を擁するパーキンソン病患者団体「アスパルビ」だ。年会費は80ユーロで、会員は北部ビルバオ郊外にある施設を好きなときに訪れ、言語聴覚療法を受けたりピラティスで体を動かしたりと、さまざまな活動に参加できる。

同団体は1994年、看護師の資格を持つベゴニャ・ディエス・アロラが創設した。きっかけは、母親がパーキンソン病と診断されたことだった。「母は当初、病気であることすら誰にも知られたがらなかった。この体験によって、病気を恥じて孤立すれば、どれほど速く状況が悪化するかということに気付いた」

「老人ホーム化」のリスク

バスク当局は1990年代に予防治療を重視する路線に転換し、市民のよりよい健康管理や検診による病気の早期発見にも力を入れてきた。乳癌や大腸癌に加えて、昨年には子宮頸癌の無料検診プログラムを開始。同様の制度はほかの地方にも存在するが、バスクほど広範囲に実施しているとは限らない。

「わずかな投資で大きな成果を手にできる」と言うのは、ビルバオ近郊の病院に勤務する医師、アマイア・エチェバリア・アルトゥナだ。「さもなければ、ほかの国のように、テクノロジーや医療機器、複雑にせずに済んだはずの問題の解決に巨額を費やす羽目になる」

事実、スペインの医療費は欧州のほかの多くの国に比べて少ない。OECD(経済協力開発機構)の最新データによれば、2018年の国民1人当たりの医療支出はフランスが約4965ドルで、ドイツが約5986ドル。一方、スペインは約3323ドルだった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国外相、イラン指導者殺害や体制転換の扇動「容認で

ワールド

OPECプラス8カ国、4月に増産開始で合意 イラン

ワールド

イラン首都照準に2日目攻撃、トランプ氏は反撃に警告

ワールド

プーチン氏、ハメネイ師殺害は道徳規範と国際法に違反
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 2
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 3
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 4
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKI…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    「本当にテイラー?」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 8
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 9
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 10
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中