最新記事

映画

輸出規制に揺れる韓国サムスン、半導体の映画を公開 白地に赤い幽霊の意味は?

2019年8月13日(火)20時20分
ウォリックあずみ(映画配給コーディネーター)

日本の輸出規制で製造に影響が出るとも言われるサムスン電子のスマートフォン「Galaxy」 Dado Ruvic - REUTERS

<国民ひとり当たりの映画鑑賞本数が日本の3倍という「映画大国」韓国。日本の輸出規制で苦境に立つ企業にも、短編映画の支援など行っているが──>

韓国で映画の仕事にかかわっていると、企業と映画との結びつきの強さを実感する。また、それが必ずしも一般的な商業映画だけではなく、短編映画にも関心が向けられていることに驚き、羨ましくもある。

例えば韓国で化粧品業界トップ企業のアモーレパシフィックは、「ミジャンセン短編映画祭」を第1回から支援し続け今年で18年目になる。この映画祭は韓国の短編映画文化の発展に大きく貢献していることでも有名だ。

実際、「毎年ミジャンセン短編映画祭に応募される作品数と、韓国で今年制作された短編映画の作品数は同じだ」と言われるくらい短編映画監督らはこの映画祭に出品する確率が高く、製作者たちの間で広く浸透しているのである。今年は6月末から開催され、1184作品の応募作品の中から20:1の狭き門を通過し選ばれた59作品が上映された。また、上映館もただの公共ホールや小規模映画館などではなく、韓国シネコン映画館チェーン第1位であるCGVで行われている。

このように、アモーレパシフィックは映画祭を支援することによって、短編映画の製作者同士を切磋琢磨させて、短編映画自体の質を向上させている。さらに、それまで一般人にはなじみが薄かった短編映画を広く認知させるのに一役買っているのである。

その他にも、韓国の航空会社アシアナは「アシアナ国際短編映画祭」を2003年から開催している。こちらは韓国を代表するベテラン映画俳優アン・ソンギがフェスティバルディレクターを務め、コンペティション部門では賞金が出るのはもちろん、「In the Air Program」で選定された映画は、アシアナ航空の国際便および一部の国内線で機内上映されるという航空会社らしい特典もついている。もしかすると、海外出張中のプロデューサーの目に留まり長編商業映画デビューに繋がる......というのも夢ではないかもしれない。

ちなみに、今年の制定作品は2020年1月から6月までの半年間、アシアナ航空機で上映される予定だ。もしもアシアナ機に乗る機会があればぜひチェックしてみてほしい。未来の大監督の初期作品を観られるかもしれない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

英首相、辞任要求にも続投表明 任命問題で政権基盤揺

ビジネス

NEC委員長、雇用の伸び鈍化見込む 人口減と生産性

ワールド

中国BYD、米政府に関税払い戻し求め提訴 昨年4月

ワールド

EU、第三国の港も対象に 対ロ制裁20弾=提案文書
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 10
    【銘柄】なぜ?「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中