最新記事

イスラム国

ISの英国人処刑部隊「ビートルズ」の生き残り「もう終わりにしたい」

Member of ISIS Torture Squad 'The Beatles' Says He's Sorry

2019年6月11日(火)14時06分
カラム・ペイトン

「ビートルズ」の一人、「ジハーディ・ジョン」ことエムワジは、無人機攻撃で殺された  REUTERS/SITE Intel Group

<世界を恐怖に陥れた首切り処刑人「ジハーディ・ジョー」を含むイギリス人4人組処刑部隊の幕切れた見えてきた>

テロ組織ISIS(自称イスラム国)処刑部隊の英国人メンバーで、2018年1月に身柄を拘束された二人のうちの一人が、欧米人の誘拐に関与したことを告白し、謝罪した。この告白によってアメリカへの身柄引き渡しが早まる可能性もあるが、それは承知の上だと語った。

元ISIS戦闘員のシャフィ・シェイクは、共に身柄を拘束されたアレクサンダ・アモン・コーティと共にCNNのニック・パトン・ウォルシュのインタビューに応じた。残虐行為と英国風のアクセントから「ビートルズ」と呼ばれていた悪名高い4人組で、27人の欧米人を処刑したといも言われている。処刑部隊のうち、残っているのは3人。彼らはそのうちの2人だ。

コーティとシェイクは、ISIS がイラクとシリアの広い地域を支配していた2014年ごろに、欧米人の誘拐を手伝っていたことを認めた。だが、ISISの代名詞となった残虐行為や殺人については、関与していないと否定した。

「私は戦闘員だった」とコーティは主張した。「人質たちから連絡用のメールアドレスを聞き出すのが役目だった。たとえば人質の生死について聞かれたときのために、本人でなければ知りえない情報を聞き出した」と彼は語った。

元人質は「ビートルズから拷問を受けた」

シェイクは、欧米人の誘拐についても、「欧米人捕虜と彼らの解放交渉に携わっている人々との連絡役をしただけ」だったと主張した。米国務省は、2人が人質の拷問も行っていたとしている。

ISISに身柄を拘束されたことのある複数の人物が、「ビートルズ」が拷問や殺害を行っていたと証言している。

ビートルズのうち「ジハーディ・ジョン」と呼ばれて恐れられたイギリス人は、米国人ジャーナリストのジェームス・フォーリーとスティーブン・ソトロフを「処刑」している。本名はモハメド・エムワジで、2015年にドローン攻撃で殺された。

<参考記事>「イスラム国」機関誌、ジハーディ・ジョン死亡を発表



拘留先で、手錠を外されジャーナリストと話すコーティー(左)とシェイク


ISISに拉致された経験があるスペイン人カメラマン、リカルド・ガルシア・ビラノバは、こう証言する。「私はISISに拉致されていた間、覆面をかぶり英国風のアクセントで話す複数の男から拷問を受けた。一緒に拉致されていた多くの人質たちも彼らから拷問を受け、中には命を落とした者もいる。彼らが、自分たちのしたことについて裁かれることを望む」

1990年代に家族でスーダンからイギリスに逃れたというシェイクは、自分がしたことについて申し訳なかったと語った。「ISISのなかで自分が果たした役割は過ちのひとつで、謝罪したい。直接・間接に影響を受けた、すべての人に謝罪したい」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ロ、軍高官対話4年ぶりに再開へ アブダビ三者協議

ワールド

中国が金など裏付けのデジタル資産を開発しても驚かな

ワールド

トランプ氏、薬品割引サイト「トランプRx」を5日発

ビジネス

英中銀総裁、3月利下げ確率予想「50対50は悪くな
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 6
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 7
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 8
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 9
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 10
    習近平の軍幹部めった斬りがもたらすこと
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    日本はすでに世界有数の移民受け入れ国...実は開放的…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中