最新記事

米外交

対イラン開戦論の危うい見通し

War with Iran Would Be Worse Than Iraq

2019年5月22日(水)19時00分
フレッド・カプラン(スレート誌コラムニスト)

magw190522_Iraq.jpg

イラクのフセイン政権は孤立していたから簡単に倒せた 28 GORAN TOMASEVIC-REUTERS

もう1つの大きな違いは、フセインには侵攻する米軍に攻撃を加える同盟勢力が国外にいなかったことだ。イラク軍は米軍と一対一で戦うしかなかった。しかしイランは国外で手を結ぶ武装勢力を使い、ゲリラ的な戦いを挑むことができる。世界の石油輸送の4分の1以上を担うとされるホルムズ海峡の封鎖という手もある。

イランの息のかかった武装勢力が、イスラエルや中東に駐留する米軍をミサイルで攻撃する可能性もある。アメリカの軍事通信や諜報機関、ミサイル制御のネットワーク、さらには米国内の通信インフラにサイバー攻撃を仕掛ける可能性もある。

アメリカにもサイバー戦の能力はあるが、実戦の経験はない。膠着状態になれば何が起きるか分からず、双方共に大きなダメージを受けかねない。

トランプの目的は何か

侵攻当時、ジョージ.W.ブッシュ米大統領とドナルド・ラムズフェルド米国防長官はイラクに総勢15万の兵力を送った。フセインを追い出してイラク国軍を倒すには十分な数だったが、周知のとおり、その後の事態を安定させるには足りなかった。現在、米国防総省はイランからの攻撃に備えて12万の米兵を中東に派遣する計画を練っているとされる。だが事態がエスカレートすれば、とても12万では足りないだろう。

それだけではない。トランプ政権がイランに戦争を仕掛けたとしても、伝統的な同盟国の協力は得られない。基地や情報面の支援、兵力の提供などを期待できるのはサウジアラビアとアラブ首長国連邦(UAE)、イスラエルくらいだ。

つまり、対イラク戦で政治的に重要な役割を果たした欧州諸国の協力は期待できない。しかもアラブのスンニ派とシオニスト、アメリカが結託してシーア派に敵対するという構図が鮮明になり、この地域の宗派対立が一段と激化するだろう。

イランへの締め付けを強める理由について、トランプ政権の説明は一貫性を欠く。マイク・ポンペオ米国務長官によれば、これはイランを新たな核交渉に応じさせるための「最大の圧力」戦略の一部だ。一方でジョン・ボルトン大統領補佐官(国家安全保障担当)は、あからさまに(必要なら武力による)イランの体制転覆を唱えている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

トヨタ、23年度は世界販売・生産が過去最高 HV好

ビジネス

EVポールスター、中国以外で生産加速 EU・中国の

ワールド

東南アジア4カ国からの太陽光パネルに米の関税発動要

ビジネス

午前の日経平均は反落、一時700円超安 前日の上げ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界が愛した日本アニメ30
特集:世界が愛した日本アニメ30
2024年4月30日/2024年5月 7日号(4/23発売)

『AKIRA』からジブリ、『鬼滅の刃』まで、日本アニメは今や世界でより消費されている

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 2

    医学博士で管理栄養士『100年栄養』の著者が警鐘を鳴らす「おばけタンパク質」の正体とは?

  • 3

    「誹謗中傷のビジネス化」に歯止めをかけた、北村紗衣氏への名誉棄損に対する賠償命令

  • 4

    心を穏やかに保つ禅の教え 「世界が尊敬する日本人100…

  • 5

    マイナス金利の解除でも、円安が止まらない「当然」…

  • 6

    NewJeans日本デビュー目前に赤信号 所属事務所に親…

  • 7

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 8

    ワニが16歳少年を襲い殺害...遺体発見の「おぞましい…

  • 9

    ケイティ・ペリーの「尻がまる見え」ドレスに批判殺…

  • 10

    イランのイスラエル攻撃でアラブ諸国がまさかのイス…

  • 1

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 2

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価」されていると言える理由

  • 3

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた「身体改造」の実態...出土した「遺骨」で初の発見

  • 4

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士…

  • 5

    「世界中の全機が要注意」...ボーイング内部告発者の…

  • 6

    ハーバード大学で150年以上教えられる作文術「オレオ…

  • 7

    医学博士で管理栄養士『100年栄養』の著者が警鐘を鳴…

  • 8

    NewJeans日本デビュー目前に赤信号 所属事務所に親…

  • 9

    「たった1日で1年分」の異常豪雨...「砂漠の地」ドバ…

  • 10

    「誹謗中傷のビジネス化」に歯止めをかけた、北村紗…

  • 1

    人から褒められた時、どう返事してますか? ブッダが説いた「どんどん伸びる人の返し文句」

  • 2

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 3

    88歳の現役医師が健康のために「絶対にしない3つのこと」目からうろこの健康法

  • 4

    ロシアの迫撃砲RBU6000「スメルチ2」、爆発・炎上の…

  • 5

    バルチック艦隊、自国の船をミサイル「誤爆」で撃沈…

  • 6

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 7

    ロシアが前線に投入した地上戦闘ロボットをウクライ…

  • 8

    「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入…

  • 9

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 10

    1500年前の中国の皇帝・武帝の「顔」、DNAから復元に…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中