最新記事

米外交

対イラン開戦論の危うい見通し

War with Iran Would Be Worse Than Iraq

2019年5月22日(水)19時00分
フレッド・カプラン(スレート誌コラムニスト)

制裁の強化でイラン経済が干上がれば、対話に関心を示す可能性はある。それでも首を絞められて、その相手に美辞麗句を並べた親書を送るはずがない。そんなことは不可能だ。

何しろイラン国民の識字率は高い。そして都市部の住民の多くはインターネットや衛星テレビを使っている。もしもイランの指導者がトランプに「素敵な親書」を送れば、国民はすぐにその事実を知る。「アメリカは悪魔」で「トランプは脅威だ」と叫んでいた指導者がアメリカにすり寄ったと知れば、国民はその指導者を信用しなくなる。

ちなみにイランは、バラク・オバマ前米大統領にすり寄ることもなかった。当時のジョン・ケリー米国務長官との核交渉は、穏やかとはいえ実務的に進められ、時には激論もあった。

magw190522_Iran.jpg

イラン国民は指導者の動向を注視している IRANIAN PRESIDENCYーANADOLU AGENCY/GETTY IMAGES

それでもトランプが本気でイランの大統領なり外相なりと話したいなら、(たぶん遠回りになるが)実現の道がなくはない。ただし彼らと親友になれるとか、親友のふりをしてもらえると期待するのは大きな間違いだ。

次に開戦論だが、コットン議員らはイラク戦争の教訓を覚えていないものとみえる。

03年にブッシュ政権がイラク侵攻作戦を立案した頃は、誰もが「楽勝」を信じていた。当時のトミー・フランクス米中央軍司令官は、歩兵部隊の配備が間に合わないのを承知で侵攻を3月に前倒しするよう進言していた。猛暑の夏が来る前に米兵を帰還させたいと考えたからだ。その後、米軍はイラクで9回の夏を過ごし、戦死者4424人、負傷者3万1000人以上という犠牲を払わされた。

しかもイランとの戦争はイラクより厳しいものになる。イランの面積はイラクの3.7倍、人口は倍以上。地形的にも平坦なイラクと違って起伏が激しく、山岳地帯が多い。

イラク侵攻時に最も恐れられていたのは、首都バグダッドでの市街戦だった。実際は米軍が到着する前にサダム・フセイン大統領が逃亡し、警察も軍隊も崩壊。支配階級のエリート層も四散したため、杞憂に終わった。

イラン人、特に都市部の住民が現政権を嫌っているのは事実だが、彼らは侵略者を忌み嫌う。かつて民主的に選ばれたモハンマド・モサデク首相がCIAとイギリスの陰謀で倒され、親米の王政が復活した1953年の記憶はまだ生々しい。

だから、彼らが米兵を解放者として歓迎する可能性は低い。おそらく最後は首都テヘラン市内で、長く、血なまぐさい戦いになるだろう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:カジノ産業に賭けるスリランカ、統合型リゾ

ワールド

米、パレスチナ指導者アッバス議長にビザ発給せず 国

ワールド

トランプ関税の大半違法、米控訴裁が判断 「完全な災

ビジネス

アングル:中国、高齢者市場に活路 「シルバー経済」
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:健康長寿の筋トレ入門
特集:健康長寿の筋トレ入門
2025年9月 2日号(8/26発売)

「何歳から始めても遅すぎることはない」――長寿時代の今こそ筋力の大切さを見直す時

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    1日「5分」の習慣が「10年」先のあなたを守る――「動ける体」をつくる、エキセントリック運動【note限定公開記事】
  • 2
    東北で大腸がんが多いのはなぜか――秋田県で死亡率が下がった「意外な理由」
  • 3
    50歳を過ぎても運動を続けるためには?...「動ける体」をつくる4つの食事ポイント
  • 4
    日本の「プラごみ」で揚げる豆腐が、重大な健康被害…
  • 5
    「人類初のパンデミック」の謎がついに解明...1500年…
  • 6
    25年以内に「がん」を上回る死因に...「スーパーバグ…
  • 7
    「体を動かすと頭が冴える」は気のせいじゃなかった⋯…
  • 8
    豊かさに溺れ、非生産的で野心のない国へ...「世界が…
  • 9
    信じられない...「洗濯物を干しておいて」夫に頼んだ…
  • 10
    首を制する者が、筋トレを制す...見た目もパフォーマ…
  • 1
    信じられない...「洗濯物を干しておいて」夫に頼んだ女性が目にした光景が「酷すぎる」とSNS震撼、大論争に
  • 2
    プール後の20代女性の素肌に「無数の発疹」...ネット民が「塩素かぶれ」じゃないと見抜いたワケ
  • 3
    東北で大腸がんが多いのはなぜか――秋田県で死亡率が下がった「意外な理由」
  • 4
    皮膚の内側に虫がいるの? 投稿された「奇妙な斑点」…
  • 5
    1日「5分」の習慣が「10年」先のあなたを守る――「動…
  • 6
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 7
    25年以内に「がん」を上回る死因に...「スーパーバグ…
  • 8
    なぜ筋トレは「自重トレーニング」一択なのか?...筋…
  • 9
    豊かさに溺れ、非生産的で野心のない国へ...「世界が…
  • 10
    脳をハイジャックする「10の超加工食品」とは?...罪…
  • 1
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベーション、医師が語る熟年世代のセルフケア
  • 2
    こんな症状が出たら「メンタル赤信号」...心療内科医が伝授、「働くための」心とカラダの守り方とは?
  • 3
    「自律神経を強化し、脂肪燃焼を促進する」子供も大人も大好きな5つの食べ物
  • 4
    デカすぎ...母親の骨盤を砕いて生まれてきた「超巨大…
  • 5
    デンマークの動物園、飼えなくなったペットの寄付を…
  • 6
    「まさかの真犯人」にネット爆笑...大家から再三「果…
  • 7
    信じられない...「洗濯物を干しておいて」夫に頼んだ…
  • 8
    山道で鉢合わせ、超至近距離に3頭...ハイイログマの…
  • 9
    「レプトスピラ症」が大規模流行中...ヒトやペットに…
  • 10
    「あなた誰?」保育園から帰ってきた3歳の娘が「別人…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中