最新記事

火災

ノートルダム大聖堂 再建に立ちはだかる障害

Notre Dame Restoration Will Face Constant Roadblocks

2019年4月17日(水)18時00分
M.L.ネステル

火災で多くの部分が破壊されたノートルダム大聖堂で外壁の修復にあたる作業員(4月16日)Benoit Tessier-REUTERS

<大聖堂の火災はパリ市民にこのうえない衝撃を与えたが、修復と再建は不可能ではないと専門家は言う。ただしかなりの困難に直面することは確実だ>

容赦のない炎によってノートルダム大聖堂の屋根が崩壊するありさまを、セーヌ河岸に集ったパリの住民たちはあえぎ、涙を流しながら見守った。だが1992年に壊滅的な火災に見舞われた英王室のウィンザー城の修復に関わったイギリスの建築家は、焼け跡の灰のなかから希望は立ち現れると信じている。

何世紀もの間、貴重な歴史的建造物や聖なる場所が爆弾や火事によって破壊される事件はいくどとなく起きている。だが昔日の栄えある姿に復元されたケースも多い。4月15日に本誌の取材に応じたロンドンの建築事務所ドナルド・インサール・アソシエイツの保全修復専門家、フランシス・モードがノートルダム寺院の再建に関して慎重だが楽観的だったのは、そのことを知っているからだ。

「フランス、そしてヨーロッパがこれまで悲劇的な出来事から立ち直ってきたことを、思い出す必要がある。たとえば、2度の大戦後のめざましい復興だ」と、モードは指摘する。「火災がこれほど大きな衝撃を与えるのは、予想もしないときに起きるからだ」

火が収まったら、まずやるべきことは、再利用できる材料を、できるだけ多く確保することだ。「火災の後の清掃作業は慎重に行われるべきだ。再建する建造物に再利用したり、修復作業の見本として利用する可能性のあるものを確実に回収する必要がある」と、彼は言う。

石灰岩は入手できるか

ある意味でモードたちの仕事は、命に係わる怪我を負った患者を元の状態に戻す外科医に似ている。

「私たちは、どの修復プロジェクトにおいても、まず崩壊のメカニズムを解明する。その後に建築における病理学者のような役割を果たす。つまり、崩壊した部分を修復する方法を考案するべきか、それとも完全にスクラップにするほうがいいかを判断する」

修復作業のためにすでに数億ユーロの寄付が集まっている。それでもノートルダム大聖堂の修復は、次から次へと起きる障害との戦いになるだろう、とモードは予想する。

第一に、材料が問題だ。非常な高温の下では、大聖堂の建設に使われている石灰岩が分解するかもしれない。21世紀の今、12世紀から13世紀に建設された大聖堂にふさわしい石灰岩を見つけることはたいへんな仕事だ。

とはいえ、モードによれば、「オリジナルがもはや入手できない場合に使うべき代替品」が先例で決まっているので、そこから「最も適切な」材料を選ぶことができる、という。

「火災が再び発生しないように、たとえば屋根などは、どの程度新しい耐火建築にするべきか、興味深い議論が行われるだろう」と彼は言い、建築基準法によって、再建された聖堂では火が簡単に建物全体に回らないようになると付け加えた。

大聖堂はユネスコの世界遺産になっていることから、修復にあたって守らなくてはならない厳格な指針もある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

訂正-ゼレンスキー氏、和平案巡り国民投票実施の用意

ワールド

イスラエル、ソマリランドを初の独立国家として正式承

ワールド

ベネズエラ、大統領選の抗議活動後に拘束の99人釈放

ワールド

ゼレンスキー氏、トランプ氏と28日会談 領土など和
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 6
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 7
    中国、米艦攻撃ミサイル能力を強化 米本土と日本が…
  • 8
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌…
  • 9
    赤ちゃんの「足の動き」に違和感を覚えた母親、動画…
  • 10
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 9
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中