最新記事

世界が尊敬する日本人100人

夢破れて31歳で日本を出た男が、中国でカリスマ教師になった:笈川幸司【世界が尊敬する日本人】

2019年4月25日(木)16時50分
森田優介(本誌記者)

magSR190425japanese-oikawa-2.jpg

COURTESY OF KOJI OIKAWA

独自の教授法で、発音指導とスピーチ指導に力を入れる

笈川は他の日本語教師からも学びながら、独自の教授法を完成させていく。特に力を入れているのは、発音指導とスピーチ指導だ。中国人にとって日本語の読み書きはさほど難しくないが、笈川によれば、発音に関しては欧米人と比べても、なかなか自然な日本語にならないという。

だがそんな中国の学生たちも、笈川独自の発音のメソッド、話の組み立て方、人前で緊張しないで話す方法という3本柱による授業で、短期間に見る見る上達していく。北京の複数の大学で教え、日本語スピーチコンテストの優勝者を200人以上輩出してきた笈川は、カリスマ教師として次第に名が知られていく。

中国全土で日本語を学ぶ学生は約10万人。笈川はもっと多くの人に教えたいと、2011年から手弁当で中国各地の大学を回り、講演会や集中講義を行う活動を始めた。2014年には東京大学で日本語教育専門家たちの前で講演をする機会もあり、活躍の場がさらに広がった。

これまでに中国と日本以外でも、講義をタイ、ニュージーランド、ペルー、メキシコ、アメリカ、ハンガリー、フランス、イギリス、ロシア、チリの10カ国で実施。講演会は30カ国で行っている。

なぜここまで支持を集めるのか。長く日本語教育学会の副会長を務め、日本語教師の育成にもあたってきたアクラス日本語教育研究所の嶋田和子代表理事は、学習者一人ひとりを大切にする笈川の姿勢を称賛する。

「日本でもまだその傾向があるが、中国では特に、教師が一方的に教えるスタイルが一般的だ。彼はそんな中国で、上から目線ではない授業をしてきた」と、嶋田は評する。

「教え方に独特なところがあり、また、学習者に寄り添って授業を作っているのが分かる。学生が100人いても全員の名前を覚えて呼ぶという姿勢で授業を進めているのは素晴らしい。教科書を教えるのではなく教科書で教えるべきだ――これは以前から言われているが、まだ浸透していない。日本語教育はそうあるべきで、私も共感している」

「7%くらいの学生は思い通りに上達していない」

忘れてならないのは、笈川の元漫才師という経歴だ。彼自身、「私がスピーチ指導をするときは、芸人のネタ見せのような状況を作っている」と言う(ネタ見せとは、芸人が大勢の人の前で自分のネタを披露するオーディションのこと)。

教え子の張も、そんな笈川から、人前でどうやって話せばいいかについて的確なアドバイスをもらった。嶋田も昨年、笈川に声を掛けて小規模な講演をしてもらい、彼の話のうまさ、人の心をつかむ話術に感心したという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

サムスン、エヌビディア向け「HBM4」生産を来月開

ビジネス

新たな地政学リスクに適応準備必要=エアバスCEO

ワールド

中国ハイテクへの自信強まる、ドルヘッジに=ファンド

ワールド

再送-トランプ氏移民政策、相次ぐ市民射殺で選挙戦の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 6
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中