最新記事

イスラム教

ニュージーランド首相、ムスリム「コスプレ」の偽善臭

2019年3月29日(金)15時00分
飯山陽(イスラム思想研究者)

異教徒によるスカーフ着用というパフォーマンスは、着用義務に反対する立場のイスラム教徒女性を絶望の底に突き落としただけではない。そのパフォーマンスを絶賛した、着用を肯定する側のイスラム教徒に対しても、全く意図していない「別のメッセージ」を伝えたという、複雑で深刻な問題も引き起こしている。

アーダーンのスカーフ着用はイスラム諸国のメディアでも大きく伝えられた。世界一高いビルとして知られるUAE(アラブ首長国連邦)ドバイのブルジュ・ハリファには、スカーフを着用した彼女がイスラム教徒を抱きしめる姿が「平和」という文字と共に大きく映し出された。

もちろんアーダーンは善意で、イスラム教徒に寄り添う気持ちを表現したのであろう。一方、この姿を見た多くのイスラム教徒は、「彼女はイスラム教徒同然になった」と理解したのだ。

実際に、若いイスラム教徒男性がスカーフ姿のアーダーンに歩み寄り、イスラム教への改宗を呼び掛けて首相を当惑させる映像も出ている。この映像はパキスタンなどのメディアで大々的に伝えられる一方、欧米メディアでは取り上げられなかった。これは、スカーフ着用というパフォーマンスがイスラム教徒に大いなる「誤解」を与えてしまったことを糊塗するためだといわれても仕方がない。

望ましくない結果も

この誤解は、「神は全ての人間をイスラム教徒として創造した」という信仰に由来する。両親や環境のせいで異教徒になってしまった人間も、イスラム教を知るや否や直ちにイスラム教に改宗する。人間の本性はイスラム教という真理を求めるように創造されているからだと、イスラム教徒は信じている。

同じくスカーフ着用も「神が女性に対し頭髪を覆い隠すよう命じた」と信じ、女性が命令に従う敬虔なイスラム教徒であることを明確に示す信仰行為でああって、文化や習慣ではない。アーダーンのスカーフ姿は、イスラム教信仰を受け入れ神の命令に従ったことの証しとして理解されたのだ。

アーダーンには自身の姿がそう受け止められたという自覚はあるまい。ただ政教分離を原則とする国家の長としては、これが適切なパフォーマンスだったのかを再考する必要があろう。彼女が改宗することはないだろうが、そのことは彼女の改宗を信じ、大いに期待したイスラム教徒を失望させ、あまり望ましくない結果も招き得る。イスラム教徒から、「やはり西洋人は偽善者だ、信用ならない」と新たな批判を招きかねない。

本当の意味での異文化、他宗教理解とは、誤解や対立、紛争を回避するためのものであるはずだ。その場しのぎの短絡的なパフォーマンスであってはならない。

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号(3月31日発売)は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

原油先物も為替も投機的な動き高まっている=片山財務

ビジネス

米テスラの第1四半期世界販売、1年ぶり低水準 在庫

ビジネス

英、対米医薬品協定を正式決定 対米関税ゼロに

ワールド

ロシア・イラン外相が電話会談、ホルムズ海峡の安全巡
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中