最新記事

BOOKS

承認欲求は「最強」の欲求... では、バイトテロはなぜ起こるのか?

2019年2月28日(木)16時05分
印南敦史(作家、書評家)

Newsweek Japan

<「承認欲求」と聞けば、世間を騒がせる迷惑行為が思い起こされる。実際、パワハラや不祥事、過労死など社会のさまざまな問題に関連しているのだと、『「承認欲求」の呪縛』の著者は言う。では、なぜそうなるのか、どうすればいいのか>

「承認欲求」という言葉から連想するものは、いわゆる「バイトテロ」のように、非常識な動画をSNSにアップするような若者だったり、あるいは「自分が自分が!」と目立ちたがる「かまってちゃん」のたぐいかもしれない。

早い話が彼らは承認欲求が強すぎ、しかも勘違いしてしまうからこそ、無軌道な行動に出るわけである。そしてそれが、「承認欲求ありすぎで迷惑」という印象につながってしまうということだ。

だがこの言葉は、必ずしも悪い意味でのみ使われるわけではない。事実、20年以上前から承認欲求に注目してきたという『「承認欲求」の呪縛』(太田 肇著、新潮新書)の著者は、このように解説している。


 有名な心理学者、A・H・マズローの欲求階層説で知られているように、承認欲求は本来、人間の正常な欲求の一つである。マズローによれば承認欲求は「尊厳・自尊の欲求」とも呼ばれ、他人から認められたい、自分が価値のある存在だと認めたいという欲求である(マズロー 一九七一など)。承認欲求があるからこそ人間は努力するし、健全に成長していくといっても過言ではない。また、ほかの人と協力したり、助け合ったりする動機も承認欲求から生まれることが多い。(「まえがき」より)

ところが承認欲求には、これまで指摘されてきたものとはまったく異質な問題があり、それがわが国の特殊性と密接に結びついていることが分かってきたのだという。


 スポーツ界で次々と発覚した、暴力やパワハラ。
 社会問題化している、イジメや引きこもり。
 官僚による公文書改ざんや事実の隠蔽。
 日本を代表する企業で続発する、検査データの捏造や不正会計などの不祥事。
 電通事件をきっかけに、あらためて深刻さが浮き彫りになった過労自殺や過労死。
 掛け声だけで、なかなか進まない「働き方改革」。(「まえがき」より)

意外なことに、これらの問題の背後には「承認欲求の呪縛」が隠れているというのである。それが水面下でじわじわと増殖し、いよいよわが国の組織や社会に重大な影響をもたらすようになったというのだ。

著者は、基本的に承認欲求は「最強」の欲求だと記している。人は認められることでその欲求を満たすことができ、さまざまな報酬を得ることも可能で、関連するさまざまな欲求も充足できるからだ。あるいは尊敬や信頼といった、好ましい対人関係を構築することもできる。

ところが現実には、些細なことがきっかけとなって、獲得した報酬や築き上げた人間関係にとらわれるようになってしまう。しかも、そこから逃げることは難しい。いわばそれが「承認欲求の呪縛」だということだ。

――とだけ説明してもピンとこないかもしれないので、ひとつ例を挙げてみることにしよう。

ニュース速報

ワールド

アングル:イランの対米軍攻撃、人命救った謎の「事前

ビジネス

米国株、主要3指数が最高値 米中指標好調で世界経済

ビジネス

ドル上昇、堅調な米指標受け景気減速懸念が後退=NY

ワールド

米、NYなど3空港でコロナウイルス検査 武漢からの

MAGAZINE

特集:米イラン危機 戦争は起きるのか

2020-1・21号(1/15発売)

ソレイマニ司令官殺害で高まった緊張── 米イランの衝突が戦争に拡大する可能性

人気ランキング

  • 1

    訪韓日本人数が訪日韓国人数を上回った ......その内実は

  • 2

    オーストラリア森林火災、「ウォンバットが野生動物を救出」は本当?

  • 3

    人生切り売りする生き方、辞めませんか? 40代独身男性、生活費8000円の田舎暮らしのススメ

  • 4

    日本不買運動で韓国人が改めて思い知らされること

  • 5

    野生のコヨーテ3匹を猫が撃退! 「クレイジーキャッ…

  • 6

    韓国・文在寅政権──モンスターになってしまったモン…

  • 7

    イランによるウクライナ機撃墜の悲劇 なぜ飛行禁止…

  • 8

    元CIA工作員が占う2020年の世界――危険な「伝統回帰」…

  • 9

    複数の海外メディアが行くべき旅行先として日本をセ…

  • 10

    イーストウッド最新作が大炎上 亡くなった女性記者…

  • 1

    最恐テロリストのソレイマニを「イランの英雄」と報じるメディアの無知

  • 2

    訪韓日本人数が訪日韓国人数を上回った ......その内実は

  • 3

    韓国・文在寅政権──モンスターになってしまったモンスターハンターたち

  • 4

    イラン、「アメリカに死を」が「独裁者に死を」へ 旅客機…

  • 5

    年始から「不快感」の応酬......文在寅vsアメリカは…

  • 6

    野生のコヨーテ3匹を猫が撃退! 「クレイジーキャッ…

  • 7

    日本も見習え──台湾はいかにポピュリズムを撃退したか

  • 8

    日本は台湾からの難民を受け入れる準備ができているか

  • 9

    複数の海外メディアが行くべき旅行先として日本をセ…

  • 10

    英王室に爆弾を放り込んだスーパーセレブ活動家メー…

  • 1

    日本不買運動で韓国人が改めて思い知らされること

  • 2

    韓国、長引く不況を「ノージャパン運動」が覆い隠す

  • 3

    韓国の自動車が危ない?

  • 4

    複数の海外メディアが行くべき旅行先として日本をセ…

  • 5

    トランプが52カ所攻撃するなら、イランは300カ所攻撃…

  • 6

    イラン軍司令官を殺しておいて本当の理由を説明しよ…

  • 7

    3分で分かるスター・ウォーズ過去8作のあらすじ(初…

  • 8

    ヒトの老化は、34歳、60歳、78歳で急激に進むことが…

  • 9

    最恐テロリストのソレイマニを「イランの英雄」と報…

  • 10

    北朝鮮の「ロケットマン」復活で近づく米朝戦争の足音

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
「STAR WARS」ポスタープレゼント
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年1月
  • 2019年12月
  • 2019年11月
  • 2019年10月
  • 2019年9月
  • 2019年8月