最新記事

BOOKS

承認欲求は「最強」の欲求... では、バイトテロはなぜ起こるのか?

2019年2月28日(木)16時05分
印南敦史(作家、書評家)

Newsweek Japan

<「承認欲求」と聞けば、世間を騒がせる迷惑行為が思い起こされる。実際、パワハラや不祥事、過労死など社会のさまざまな問題に関連しているのだと、『「承認欲求」の呪縛』の著者は言う。では、なぜそうなるのか、どうすればいいのか>

「承認欲求」という言葉から連想するものは、いわゆる「バイトテロ」のように、非常識な動画をSNSにアップするような若者だったり、あるいは「自分が自分が!」と目立ちたがる「かまってちゃん」のたぐいかもしれない。

早い話が彼らは承認欲求が強すぎ、しかも勘違いしてしまうからこそ、無軌道な行動に出るわけである。そしてそれが、「承認欲求ありすぎで迷惑」という印象につながってしまうということだ。

だがこの言葉は、必ずしも悪い意味でのみ使われるわけではない。事実、20年以上前から承認欲求に注目してきたという『「承認欲求」の呪縛』(太田 肇著、新潮新書)の著者は、このように解説している。


 有名な心理学者、A・H・マズローの欲求階層説で知られているように、承認欲求は本来、人間の正常な欲求の一つである。マズローによれば承認欲求は「尊厳・自尊の欲求」とも呼ばれ、他人から認められたい、自分が価値のある存在だと認めたいという欲求である(マズロー 一九七一など)。承認欲求があるからこそ人間は努力するし、健全に成長していくといっても過言ではない。また、ほかの人と協力したり、助け合ったりする動機も承認欲求から生まれることが多い。(「まえがき」より)

ところが承認欲求には、これまで指摘されてきたものとはまったく異質な問題があり、それがわが国の特殊性と密接に結びついていることが分かってきたのだという。


 スポーツ界で次々と発覚した、暴力やパワハラ。
 社会問題化している、イジメや引きこもり。
 官僚による公文書改ざんや事実の隠蔽。
 日本を代表する企業で続発する、検査データの捏造や不正会計などの不祥事。
 電通事件をきっかけに、あらためて深刻さが浮き彫りになった過労自殺や過労死。
 掛け声だけで、なかなか進まない「働き方改革」。(「まえがき」より)

意外なことに、これらの問題の背後には「承認欲求の呪縛」が隠れているというのである。それが水面下でじわじわと増殖し、いよいよわが国の組織や社会に重大な影響をもたらすようになったというのだ。

著者は、基本的に承認欲求は「最強」の欲求だと記している。人は認められることでその欲求を満たすことができ、さまざまな報酬を得ることも可能で、関連するさまざまな欲求も充足できるからだ。あるいは尊敬や信頼といった、好ましい対人関係を構築することもできる。

ところが現実には、些細なことがきっかけとなって、獲得した報酬や築き上げた人間関係にとらわれるようになってしまう。しかも、そこから逃げることは難しい。いわばそれが「承認欲求の呪縛」だということだ。

――とだけ説明してもピンとこないかもしれないので、ひとつ例を挙げてみることにしよう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

日米首脳が対面で会談、高市氏「同盟を新たな黄金時代

ワールド

中国とASEAN、FTA改良版に調印 トランプ関税

ビジネス

リオ・ティント、豪最大アルミ製錬所持続に不透明感 

ビジネス

アップルのアプリ販売巡る訴訟、米地裁が集団訴訟の認
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大ショック...ネットでは「ラッキーでは?」の声
  • 3
    「平均47秒」ヒトの集中力は過去20年で半減以下になっていた...「脳が壊れた」説に専門家の見解は?
  • 4
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 5
    「信じられない...」レストランで泣いている女性の元…
  • 6
    中国のレアアース輸出規制の発動控え、大慌てになっ…
  • 7
    楽器演奏が「脳の健康」を保つ...高齢期の記憶力維持…
  • 8
    「宇宙人の乗り物」が太陽系内に...? Xデーは10月2…
  • 9
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 10
    「死んだゴキブリの上に...」新居に引っ越してきた住…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 4
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 10
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中