最新記事

BOOKS

承認欲求は「最強」の欲求... では、バイトテロはなぜ起こるのか?

2019年2月28日(木)16時05分
印南敦史(作家、書評家)

Newsweek Japan

<「承認欲求」と聞けば、世間を騒がせる迷惑行為が思い起こされる。実際、パワハラや不祥事、過労死など社会のさまざまな問題に関連しているのだと、『「承認欲求」の呪縛』の著者は言う。では、なぜそうなるのか、どうすればいいのか>

「承認欲求」という言葉から連想するものは、いわゆる「バイトテロ」のように、非常識な動画をSNSにアップするような若者だったり、あるいは「自分が自分が!」と目立ちたがる「かまってちゃん」のたぐいかもしれない。

早い話が彼らは承認欲求が強すぎ、しかも勘違いしてしまうからこそ、無軌道な行動に出るわけである。そしてそれが、「承認欲求ありすぎで迷惑」という印象につながってしまうということだ。

だがこの言葉は、必ずしも悪い意味でのみ使われるわけではない。事実、20年以上前から承認欲求に注目してきたという『「承認欲求」の呪縛』(太田 肇著、新潮新書)の著者は、このように解説している。


 有名な心理学者、A・H・マズローの欲求階層説で知られているように、承認欲求は本来、人間の正常な欲求の一つである。マズローによれば承認欲求は「尊厳・自尊の欲求」とも呼ばれ、他人から認められたい、自分が価値のある存在だと認めたいという欲求である(マズロー 一九七一など)。承認欲求があるからこそ人間は努力するし、健全に成長していくといっても過言ではない。また、ほかの人と協力したり、助け合ったりする動機も承認欲求から生まれることが多い。(「まえがき」より)

ところが承認欲求には、これまで指摘されてきたものとはまったく異質な問題があり、それがわが国の特殊性と密接に結びついていることが分かってきたのだという。


 スポーツ界で次々と発覚した、暴力やパワハラ。
 社会問題化している、イジメや引きこもり。
 官僚による公文書改ざんや事実の隠蔽。
 日本を代表する企業で続発する、検査データの捏造や不正会計などの不祥事。
 電通事件をきっかけに、あらためて深刻さが浮き彫りになった過労自殺や過労死。
 掛け声だけで、なかなか進まない「働き方改革」。(「まえがき」より)

意外なことに、これらの問題の背後には「承認欲求の呪縛」が隠れているというのである。それが水面下でじわじわと増殖し、いよいよわが国の組織や社会に重大な影響をもたらすようになったというのだ。

著者は、基本的に承認欲求は「最強」の欲求だと記している。人は認められることでその欲求を満たすことができ、さまざまな報酬を得ることも可能で、関連するさまざまな欲求も充足できるからだ。あるいは尊敬や信頼といった、好ましい対人関係を構築することもできる。

ところが現実には、些細なことがきっかけとなって、獲得した報酬や築き上げた人間関係にとらわれるようになってしまう。しかも、そこから逃げることは難しい。いわばそれが「承認欲求の呪縛」だということだ。

――とだけ説明してもピンとこないかもしれないので、ひとつ例を挙げてみることにしよう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減 取引

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルーの大スキャンダルを招いた「女王の寵愛」とは
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 8
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 9
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中