最新記事

映画

話題作『ローマ』が映し出す、矛盾だらけのメキシコ

The Politics of Experience

2019年2月8日(金)19時10分
ロバート・バレンシア、アンナ・メンタ

ネットフリックスが『ローマ』の配信を開始したのは18年12月14日。メキシコ大統領に就任したばかりのアンドレス・マヌエル・ロペス・オブラドールが、14年の事件の行方不明者について調査を求めると宣言した約2週間後のことだ。

家事労働者に当たった光

本作は「社会や階級、人種をめぐる私自身の罪悪感の表れだと思う」と、キュアロンはバラエティー紙に語っている。「私は白人の中流階級のメキシコ人少年で、守られた立場にいた」

自分を育てて社会の実情を教えてくれた女性、リボ・ロドリゲスをモデルにした役を演じられる人物を求めて、キュアロンは1年以上を費やした。アパリシオに巡り会ったのは、3000人をオーディションした後だ。

現在25歳のアパリシオは当時、キュアロンが誰かも知らなかった。「アルフォンソは優しく私を導いてくれた。クレオの出産や、海で子供を救う感情的に苦しいシーンに備えるために助けてくれた」

自らの役にはすぐに共感できた。「クレオは私そのもの。教師の私も子供が大好きで、ときどき過保護になってしまう」。リボ・ロドリゲスに会ったときには、同じ家事労働者だった自分の母親を思い出したという。

当初はメキシコやアメリカの家事労働者の境遇にスポットライトを当てる意図はなかったと、プロデューサーのロドリゲスは話す。だが結果的にそうなったことはキュアロンと共に喜んでおり、この問題が忘れられることのないよう、できる限りのことをしていくつもりだ。

ゴールデングローブ賞授賞式に、キュアロンは全米家庭内労働者連合(NDWA)の代表者を同伴した。NDWAは昨年11月、米連邦議会の新会期に「家事労働者の権利章典」を共同提出すると発表。成立すれば、米国内の「計200万人の家事労働者に対する保護を拡大」できると、ロドリゲスは指摘する。

「彼女たちの存在と役割が認められるのは素晴らしいことだ。政治的に重要な時期にあるメキシコ国内の多くの人にとっても意味がある」

magc190208-roma02.jpg

CARLOS SOMONTE/NETFLIX

上から目線の先住民観?

コーパス・クリスティの虐殺の最中に産気づいたクレオは雇い主のコネのおかげで、病院で行列に並ばずに済む。しかし誰もが彼女ほど幸運ではない。

メキシコ労働社会保障省が17年12月に発表した報告書によると、同国の家事労働者の98%は今も医療保険の対象外で、保育や無料の医薬品、年金に手が届かず、日給は8ドル未満だ。メキシコ国家差別防止協議会の15年の報告では、調査対象の家事労働者1243人のうち33%が先住民族出身者として差別を受けていると回答。25%が独自の言語で話すことを雇い主に禁じられていた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、国防総省に石炭火力発電所からの電力購入

ビジネス

ECB、EU首脳に危機耐性強化に向けた重要改革項目

ビジネス

米労働市場は安定、当面金利据え置くべき=クリーブラ

ビジネス

ミランFRB理事、「要請あれば」留任意向 利下げ改
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中