最新記事

教育

優秀な若者を教職に引き寄せてきた日本で、とうとう始まった「教員離れ」

2019年2月6日(水)16時00分
舞田敏彦(教育社会学者)

教員の過酷な労働実態が世間に知れ渡ったためか、最近「教員離れ」が始まっていると言われる Wavebreakmedia/iStock.

<教員給与が民間企業にくらべて高くない日本では、これまで教師への憧れややりがい感情に魅せられて若者の志望率が高かったが......>

「教育は人なり」と言うが、学校教育の成否は教員の専門力量による所が大きい。どの自治体も、優秀な人材を採用したいと願っている。

未来を担う青少年のうち、教員を志望する者はどれくらいいるか。OECDの「PISA 2015」の質問紙調査によると、日本の15歳生徒の教員志望率は6.7%となっている(OECD「Effective Teacher Policies」2018年)。30歳の時点で、この仕事に就いていたいと答えた生徒の割合だ。

同世代の15人に1人だが、このグループの学力水準は高い。数学的リテラシーの平均点は565点で、教員以外の専門職志望者の552点より13点高くなっている(同資料)。教員志望率と教員志望者の学力の相対水準をとった座標上に、65の国を配置すると<図1>のようになる。

maita190206-chart01.jpg

横軸をみると、日本の生徒の教員志望率6.7%は真ん中よりやや高いという位置だ。トップはアルジェリアで23.0%にもなる。教員志望率は発展途上国で高い傾向にあり、どの国でも男子より女子で高い。教員は、女性が自立を図るための職業とみなされている。

縦軸は、教員志望者の数学的リテラシーの平均点が、他の専門職志望者に比べて何点高いかだ。これによると、前者の学力が後者に劣る国が多い(値がマイナス)。教員の待遇が良くないので、優秀な人材は他の専門職に流れるのだろう。

しかし日本は違っていて、学力が高い生徒を教員に引き寄せることに成功している。その度合いは世界でトップだ。その次が韓国となっている。両国とも国際学力調査ではいつも上位に食い込むが、これは教員の高いパフォーマンスゆえとも考えられる。

韓国は教員の社会的地位が高く、教員給与も民間に比して高いが、日本はそうではない。にもかかわらず優秀な生徒を引き寄せているのは、教員という崇高な職業への憧れ、やりがい感情に魅せられてのことだろうか。

国にすれば何とも都合のいいことだが、これがいつまで続くかはわからない。教員の劣悪な労働実態が世に知れ渡ったためか、若者の間で「教員離れ」が始まっていると言われる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

欧州委、XのAI「Grok」を調査 性的画像生成巡

ワールド

中国、春節中の日本渡航自粛勧告 航空券無料キャンセ

ワールド

OPECプラス有志国、3月の据え置き方針維持か 2

ワールド

インドネシア中銀理事に大統領のおい、議会委員会が指
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 7
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 10
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中