最新記事

トランプ政権

トランプ大統領の時間の大半は「オタク活動」に充てられている

Leaked Daily Schedule Shows Trump Mostly Does Nothing

2019年2月4日(月)16時12分
ベンジャミン・フィアナウ

図書館ができるほどツイートができた謎も解けた?(写真は、カリフォルニア州の「トランプ大統領ツイッター図書館」) Mario Anzuoni-REUTERS

<1日ほとんど働いてないスケジュールの実態が明らかに>

ドナルド・トランプ米大統領の個人スケジュールのデータから、大統領の1日の圧倒的大半が何も予定のない「エグゼクティブ・タイム」に充てられていることがわかった。トランプがしょっちゅうテレビを見たり、ツイッターでメディアを批判したり、手あたり次第に電話をかけたりするのもこの時間らしい。

ネットメディアのアクシオスはリークされたトランプのスケジュールを元に、過去3カ月間の大統領の毎日の行動を分析。その結果、トランプの1日の60%は、たった一人で誰にも邪魔されず、何の予定もない「エグゼクティブ・タイム」で占められていることがわかった。

具体的には、中間選挙後の11月6日から2月1日までの、トランプが起床してから寝るまでの時間(計502時間)のうち、何と297時間15分がエグゼクティブ・タイムだった。

「いかなる政権においても、大統領にとっても何より重要な資産は時間だというのに」と、ジャーナリストのクリス・ホイップルは、CNNに語っている。ホイップルは、歴代の大統領首席補佐官の活動をテーマにした『ゲートキーパーズ』という本の著者。「トランプはまた米大統領の基準を引き下げた」

一方、予定された会議に充てられたのは77時間で、移動時間は51時間。約40時間は昼食に充てられた。トランプは起床時間の半分以上をホワイトハウスの居住区域でテレビを見たり新聞を読んだり、報道に対してどう反応すべきか議員や側近、友人や非公式な顧問らと談笑して過ごしていることになる。

「大統領はいつも何かを企んでいる」

アクシオスがトランプの個人的なスケジュールを直接知る立場にある6人に確認したところによれば、トランプは通常午前6時前に起床するものの、午前中も半ばになるまでは大統領執務室にやってこないことが多い。1日の最初のミーティング(相手は情報当局者や首席補佐官)は通常、11〜11時半の間に行われる。

ある匿名のホワイトハウス高官によれば、トランプはプライベートな時間にも仕事をしているが、それはいわゆる「大統領の職務」ではない可能性があるとアクシオスに語っている。「彼はいつも電話をしたり、誰かとしゃべったりしている。いつも何かを企んでいるが、それはきちんとした形をなしているとは言いがたいものだ」

ちなみに11月7日のトランプのスケジュールは、首席補佐官との30分間のミーティングの後は7時間ぶっ通しの「エグゼクティブ・タイム」だった。

(翻訳:村井裕美)

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

サウジ政府系ファンド、週内に新5カ年戦略を公表=消

ビジネス

米消費者の1年先インフレ期待低下、雇用見通し改善=

ワールド

2月豪消費者信頼感指数、3カ月連続で低下 利上げで

ワールド

米、次期半導体関税から大手テック企業除外へ=英FT
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 9
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 10
    【銘柄】なぜ?「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中