最新記事

宇宙開発

中国、月裏側軟着陸成功――華麗なアメリカ、実利の中国

2019年1月4日（金）21時00分
遠藤誉（東京福祉大学国際交流センター長）

2018年12月8日に打ち上げられた中国の月面探査機　REUTERS

1月3日、中国の無人月面探査機が世界初となる月面裏側への軟着陸に成功した。ヘリウム3採取のための月面基地を創るだろう。1日にはアメリカNASA無人探査機が人類史上最も遠い天体に最接近。米中宇宙対決のゆくえは？

華麗で夢がある「ニュー・ホライズンズ」

1月1日、NASAの小惑星探査機「ニュー・ホライズンズ」が、人類の宇宙探査史上で最も遠い天体「ウルティマトゥーレ」に最接近したと報道された。そのタイミングに合わせてギタリストで宇宙物理学博士のブライアン・メイが「ニュー・ホライズンズ」という曲をリリースしたという。

1月3日のAFP報道によると、フライバイ(接近通過)した探査機「ニュー・ホライズンズ」が撮影した天体「ウルティマトゥーレ」は、巨大な雪だるまのような形をしていたとのこと。それまであった画像は不鮮明で、殻つきの落花生のような細長い形に見えていたようだが、雪だるまの画像は、もう少し丸くて鮮明だった。なにしろ「ウルティマトゥーレ」は地球から約64億キロも先の宇宙空間に浮かぶ天体なので、それを撮影しただけでも素晴らしいことだ。これは地球から最も遠いだけでなく、最も古い可能性もあると、NASAの科学者の話として、AFPが伝えている。

探査機名に合わせて曲をリリースするなど、なんとも華麗で夢がある。

実利的な目的を持つ中国の月面探査機「嫦娥」

その一方で、中国が、これもまた人類史上初めて月面裏側への軟着陸に成功させた探査機「嫦娥（じょうが）４号」は、かなり明確な目的を持っている。

第一の目的は月の資源であるヘリウム３を採取することだ。なぜなら月面には磁場がないため、太陽で起こった核融合反応の生成物の一部であるヘリウム3が、太陽風に乗って月面に吹きつけられ、そのうちの100万トンが月の土壌表面に捕獲されていると言われているからだ。かつてアポロ計画で月探査船が持ち帰った土壌からもこのことが示されている。

いずれかの日に、これを地球に大量に持ち帰って核融合発電させ、エネルギーとして使おうというのが中国の目的である。もし成功すれば、全地球の10倍以上のエネルギーを得ることができるようになると、一部では言われている。

中国の核融合研究は欧米よりも遅くスタートしているが、安徽省合肥市にある中国政府のアカデミー中国科学院の合肥物質科学研究院が、2018年11月12日、同研究所の核融合装置で中国初の「人工太陽」が完成したと中国政府系メディアが報じた。「人工太陽」が完成したということは、原子核と電子が飛び回るプラズマの電子温度を1億度以上に加熱することに成功したということだ。

次のページ月面軍事基地もありうる
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル上昇、トランプ氏演説受け「有事の
2026.04.03

ビジネス

米国株式市場＝まちまち、復活祭前にイラン関連報道で
2026.04.03

ワールド

トランプ氏、ボンディ司法長官解任　エプスタイン文書
2026.04.03

ワールド

米政権、鉄鋼・アルミ・銅関税引き下げ　派生製品は2
2026.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 3
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない？　「経済的…
  • 8
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中