最新記事

「儲かるエコ」の新潮流 サーキュラー・エコノミー

昆虫食は人間にも地球にも優しい(食糧危機対策になるだけでなく)

2018年10月15日(月)16時25分
大橋 希(本誌記者)

<いま、牛肉の代替になり得るとして期待を集めるのが昆虫食。なかでもコオロギは......。本誌10/16号「『儲かるエコ』の新潮流 サーキュラー・エコノミー」特集より、サーキュラー・エコノミー(循環型経済)の最新20事例のひとつを紹介>

※本誌10/16号は「『儲かるエコ』の新潮流 サーキュラー・エコノミー」特集。企業は儲かり、国家財政は潤い、地球は救われる――。「サーキュラー・エコノミー」とは何か、どの程度の具体性と実力があるのか、そして既に取り組まれている20のビジネス・アイデアとは?

肉食、特に牛肉が環境に優しくないことは、今や常識。その代替食になり得るとして、期待されているのが昆虫だ。例えばコオロギは100グラム当たりのタンパク質量は牛とほぼ同じ。一方、牛の体重を1キロ増やすのに必要な水が1500リットルなのに対し、コオロギは1リットルだ。CO2(二酸化炭素)排出も少量で済む。

欧米では昆虫食の関連企業が次々と登場しており、EUも今年1月から域内での食用昆虫の取引を自由化(ヨーロッパイエコオロギ、ミツバチ、トノサマバッタなど)。虫を食べることについての許容度が比較的高いのは、昨年11月に飼育・販売が許可されたフィンランドだ。

代表的企業が、コオロギを使った食品(写真)や養殖設備を開発・販売するエントキューブ。ロバート・ネムランデル共同創業者が昆虫食に注目したのは、2012年に火星移住計画「マーズ・ワン」に応募し、火星での食料確保について考えたときだった。「地球の資源枯渇や人口増加による食料不足の問題に通じると思った」と、彼は本誌に語った。「コオロギは飼育場所も取らず、餌は食料廃棄物でフンは有機肥料にできる」

2014 年に首都ヘルシンキで創業し、コンテナで飼育を開始。今では工場や養豚場などから飼育場への転用例も国内で順調に増えている。粉末をパンやチョコレートに入れたり、レストランで利用してもらうなど用途もさまざま。宇宙での飼育を見据え、NASAと協力もしている。

8月には米ウィスコンシン大学マディソン校の研究者らが、粉末コオロギを食べると腸内環境が改善するとの研究結果を発表しており、体にも優しいとなれば試す価値はありそう。揚げたコオロギは小エビのような風味。昆虫と甲殻類は近い存在なので、甲殻類アレルギーのある人は注意したほうがいい。

【参考記事】サーキュラー・エコノミー 世界に広がる「儲かるエコ」とは何か
【参考記事】日本の消費者は欧州と違う、循環型経済に日本企業はどうすべきか
【参考記事】パンの44%が廃棄処分、だからビールを作りました

ニューズウィーク日本版 ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月24号(2月17日発売)は「ウクライナ戦争4年 苦境のロシア」特集。帰還兵の暴力、止まらないインフレ。国民は疲弊し、プーチンの足元も揺らぐ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

1月貿易収支は1兆1526億円の赤字=財務省(ロイ

ワールド

南ア失業率、第4四半期は31.4% 5年ぶり低水準

ワールド

トランプ氏、日本の対米投資第1号発表 3州でガス発

ワールド

欧州への海外旅行、中国 ・インドがけん引へ 米国は
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中