最新記事

大学

東大ブランドはどのように作られ、そして進学格差を生むようになったか

2018年9月29日(土)11時20分
松野 弘(社会学者、大学未来総合研究所所長)

mizoula-iStock.

<江戸・明治に遡る「立身出世=東大」の神話は、現代社会の皮肉な格差を生み出してしまった>

かつて封建社会であった江戸時代には、幕府の儒学教育の場として昌平黌(しょうへいこう)があり、各藩にはそれに対応するものとして藩校が存在し、支配階級である武士の子弟(エリート層)はそこで教育を受けていた。それは士農工商という封建的な身分制度の上に立った教育であった。

明治維新が起きると、明治政府が欧米先進国に追いつくべく、近代国家を築くための中央集権国家の確立とその任務を担う人材育成のための高等教育の場として、帝国大学を1886年に旧加賀藩の江戸屋敷である本郷に設置した。

それから11年を経て1897年に京都にも帝国大学を設置することが決まり、本郷の帝国大学は東京帝国大学と名称を変更したが、トップ大学としての地位はますます確立されていくことになる。

明治維新以降、名目的には士農工商という封建的身分制度は廃止され、四民平等と近代民主主義的制度がつくられたが、一方では新たに、天皇・華族(公爵・侯爵・伯爵・子爵・男爵という身分的貴族制度が1945年まで存在していた)・士族・平民という身分制度がつくられた。

当時、実業で成功した華族・士族らの富裕層は、最高の高等教育機関である東京帝国大学へ子弟を入学させ、国家官僚として育成したのであった。

他方、平民階層である一般庶民には東京帝国大学は高嶺の花で、大半は尋常小学校を卒業後、丁稚奉公に行き、貧しい家計を助けたのであった。しかし、一般庶民でも優秀な人材は地方の名士が郷土の発展のために、教育費(今でいう給付型奨学金)を投入し、いわゆる立身出世の道を歩ませ、高級官僚として活躍することを期待した。

地方の貧しい若者にとっては、東京帝国大学へ進学して、国家官僚になることが立身出世であった時代なのである。

下層階級も成功への鍵を得ることができるようになった

なぜ立身出世を求めるのか。いうまでもなく、学歴によって経済的報酬と高い社会的地位が得られるからだ。地方から上京し、苦学して第一高等学校等の官立の高等学校へ進学し、さらに東京帝国大学等の帝国大学へ進学する。卒業して官僚や財閥のエリート社員になることが人生成功の道だったのである。

ただし実態をみるとその道は険しく、18歳人口のわずかに0.1%程度が東京帝国大学をはじめとした帝国大学へ進学し、中央省庁や財閥企業に就職し、高い経済的報酬を得ていた。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

金総書記、プーチン氏に新年メッセージ 朝ロ同盟を称

ワールド

タイとカンボジアが停戦で合意、72時間 紛争再燃に

ワールド

アングル:求人詐欺で戦場へ、ロシアの戦争に駆り出さ

ワールド

ロシアがキーウを大規模攻撃=ウクライナ当局
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 3
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌や電池の検査、石油探索、セキュリティゲートなど応用範囲は広大
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 6
    中国、米艦攻撃ミサイル能力を強化 米本土と日本が…
  • 7
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 8
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 9
    【クイズ】世界で最も1人当たりの「ワイン消費量」が…
  • 10
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 4
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 5
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中