最新記事

大学

東大ブランドはどのように作られ、そして進学格差を生むようになったか

2018年9月29日(土)11時20分
松野 弘(社会学者、大学未来総合研究所所長)

mizoula-iStock.

<江戸・明治に遡る「立身出世=東大」の神話は、現代社会の皮肉な格差を生み出してしまった>

かつて封建社会であった江戸時代には、幕府の儒学教育の場として昌平黌(しょうへいこう)があり、各藩にはそれに対応するものとして藩校が存在し、支配階級である武士の子弟(エリート層)はそこで教育を受けていた。それは士農工商という封建的な身分制度の上に立った教育であった。

明治維新が起きると、明治政府が欧米先進国に追いつくべく、近代国家を築くための中央集権国家の確立とその任務を担う人材育成のための高等教育の場として、帝国大学を1886年に旧加賀藩の江戸屋敷である本郷に設置した。

それから11年を経て1897年に京都にも帝国大学を設置することが決まり、本郷の帝国大学は東京帝国大学と名称を変更したが、トップ大学としての地位はますます確立されていくことになる。

明治維新以降、名目的には士農工商という封建的身分制度は廃止され、四民平等と近代民主主義的制度がつくられたが、一方では新たに、天皇・華族(公爵・侯爵・伯爵・子爵・男爵という身分的貴族制度が1945年まで存在していた)・士族・平民という身分制度がつくられた。

当時、実業で成功した華族・士族らの富裕層は、最高の高等教育機関である東京帝国大学へ子弟を入学させ、国家官僚として育成したのであった。

他方、平民階層である一般庶民には東京帝国大学は高嶺の花で、大半は尋常小学校を卒業後、丁稚奉公に行き、貧しい家計を助けたのであった。しかし、一般庶民でも優秀な人材は地方の名士が郷土の発展のために、教育費(今でいう給付型奨学金)を投入し、いわゆる立身出世の道を歩ませ、高級官僚として活躍することを期待した。

地方の貧しい若者にとっては、東京帝国大学へ進学して、国家官僚になることが立身出世であった時代なのである。

下層階級も成功への鍵を得ることができるようになった

なぜ立身出世を求めるのか。いうまでもなく、学歴によって経済的報酬と高い社会的地位が得られるからだ。地方から上京し、苦学して第一高等学校等の官立の高等学校へ進学し、さらに東京帝国大学等の帝国大学へ進学する。卒業して官僚や財閥のエリート社員になることが人生成功の道だったのである。

ただし実態をみるとその道は険しく、18歳人口のわずかに0.1%程度が東京帝国大学をはじめとした帝国大学へ進学し、中央省庁や財閥企業に就職し、高い経済的報酬を得ていた。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

率直に対話重ね戦略的互恵関係を包括的に推進=日中関

ワールド

豪ボンダイビーチ銃乱射事件、容疑者を殺人など59件

ビジネス

12月の日銀利上げ織り込み済み、「注目はペースと到

ビジネス

インタビュー:次期中計で純利益2兆円視野、実力切り
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を変えた校長は「教員免許なし」県庁職員
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 6
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 7
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 8
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 9
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 10
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 8
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中