最新記事
アルツハイマー

緑内障などの加齢に伴う眼疾患とアルツハイマー病との関連が明らかに

2018年8月13日(月)16時50分
松岡由希子

RuslanDashinsky-iStock

<緑内障、加齢黄斑変性、糖尿病網膜症とアルツハイマー病発症リスクとの間に関連が認められたとの研究論文を発表された>

国際アルツハイマー病協会(ADI)によると、世界全体の認知症患者数は2015年時点で4600万人を超え、2050年までには1億3150万人規模に増加するとみられている。

なかでも、アルツハイマー病(アルツハイマー型認知症)は、認知症を引き起こすもののうち最も多い疾患だが、このほど、老化や加齢に伴って発症する眼疾患とアルツハイマー病とのつながりを示す研究結果が明らかとなった。

緑内障、加齢黄斑変性、糖尿病網膜症とアルツハイマー病

米ワシントン大学とカイザーパーマネンテ・ワシントン・ヘルスリサーチ研究所の共同研究チームは、2018年8月8日、アルツハイマー協会誌において、「緑内障、加齢黄斑変性(AMD)、糖尿病網膜症(DR)とアルツハイマー病発症リスクとの間に関連が認められた」との研究論文を発表した。

米国の健康維持機構のひとつ「カイザーパーマネンテ」では、1986年に専門研究プロジェクト「ACT」を創設し、登録時点で認知症にかかっていない65歳以上の高齢患者を被験者として、加齢にまつわる研究に取り組んでいる。

白内障は、アルツハイマー病の危険因子とは認められなかった

共同研究チームは、この「ACT」のデータベースを用い、「ACT」に登録されている3万1142名の高齢患者から3877名を無作為抽出し、緑内障、加齢黄斑変性、糖尿病網膜症、白内障とアルツハイマー病のリスクとの関連について5年間にわたり調査した。

その結果、アルツハイマー病と診断されたのは792名で、緑内障、加齢黄斑変性、糖尿病網膜症のいずれかにかかっている人は、そうでない人に比べて、アルツハイマー病発症リスクが40%から50%高いことがわかった。一方、白内障は、アルツハイマー病の危険因子とは認められなかった。

この研究論文は、眼疾患とアルツハイマー病との因果関係や目の働きと脳の働きとの関連については明らかにしていないが、目の仕組みや機能から脳の状態を知るという新たなアプローチをひらく成果として注目されている。

(参考記事)炭酸飲料の取りすぎでアルツハイマーにかかるリスクが3割増

アルツハイマー病の早期発見や治療法の確立に期待

研究論文の筆頭著者であるワシントン大学のセシリア・リー准教授は「緑内障や加齢黄斑変性、糖尿病網膜症の患者がアルツハイマー病にかかるというわけではない」と強調する一方で、目で起こる何らかの現象が脳の動きと関連している可能性を指摘。

「眼科医は、これらの眼疾患にかかっている患者の認知症リスクについて認識するべきであり、これらの眼疾患の診断においては、認知症や記憶障害の検査も慎重に行う必要があるだろう」と説いている。

これまでのアルツハイマー病の研究では、脳組織におけるアミロイドβの蓄積に注目したものが多かったが、この研究論文により、アルツハイマー病の早期発見やよりよい治療法の確立につながる新たなアプローチとして、目と脳の神経変性のさらなる解明にも期待が寄せられている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判

ワールド

アングル:米相互関税に違憲判決、世界経済の先行き依
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中