最新記事
アルツハイマー

緑内障などの加齢に伴う眼疾患とアルツハイマー病との関連が明らかに

2018年8月13日(月)16時50分
松岡由希子

RuslanDashinsky-iStock

<緑内障、加齢黄斑変性、糖尿病網膜症とアルツハイマー病発症リスクとの間に関連が認められたとの研究論文を発表された>

国際アルツハイマー病協会(ADI)によると、世界全体の認知症患者数は2015年時点で4600万人を超え、2050年までには1億3150万人規模に増加するとみられている。

なかでも、アルツハイマー病(アルツハイマー型認知症)は、認知症を引き起こすもののうち最も多い疾患だが、このほど、老化や加齢に伴って発症する眼疾患とアルツハイマー病とのつながりを示す研究結果が明らかとなった。

緑内障、加齢黄斑変性、糖尿病網膜症とアルツハイマー病

米ワシントン大学とカイザーパーマネンテ・ワシントン・ヘルスリサーチ研究所の共同研究チームは、2018年8月8日、アルツハイマー協会誌において、「緑内障、加齢黄斑変性(AMD)、糖尿病網膜症(DR)とアルツハイマー病発症リスクとの間に関連が認められた」との研究論文を発表した。

米国の健康維持機構のひとつ「カイザーパーマネンテ」では、1986年に専門研究プロジェクト「ACT」を創設し、登録時点で認知症にかかっていない65歳以上の高齢患者を被験者として、加齢にまつわる研究に取り組んでいる。

白内障は、アルツハイマー病の危険因子とは認められなかった

共同研究チームは、この「ACT」のデータベースを用い、「ACT」に登録されている3万1142名の高齢患者から3877名を無作為抽出し、緑内障、加齢黄斑変性、糖尿病網膜症、白内障とアルツハイマー病のリスクとの関連について5年間にわたり調査した。

その結果、アルツハイマー病と診断されたのは792名で、緑内障、加齢黄斑変性、糖尿病網膜症のいずれかにかかっている人は、そうでない人に比べて、アルツハイマー病発症リスクが40%から50%高いことがわかった。一方、白内障は、アルツハイマー病の危険因子とは認められなかった。

この研究論文は、眼疾患とアルツハイマー病との因果関係や目の働きと脳の働きとの関連については明らかにしていないが、目の仕組みや機能から脳の状態を知るという新たなアプローチをひらく成果として注目されている。

(参考記事)炭酸飲料の取りすぎでアルツハイマーにかかるリスクが3割増

アルツハイマー病の早期発見や治療法の確立に期待

研究論文の筆頭著者であるワシントン大学のセシリア・リー准教授は「緑内障や加齢黄斑変性、糖尿病網膜症の患者がアルツハイマー病にかかるというわけではない」と強調する一方で、目で起こる何らかの現象が脳の動きと関連している可能性を指摘。

「眼科医は、これらの眼疾患にかかっている患者の認知症リスクについて認識するべきであり、これらの眼疾患の診断においては、認知症や記憶障害の検査も慎重に行う必要があるだろう」と説いている。

これまでのアルツハイマー病の研究では、脳組織におけるアミロイドβの蓄積に注目したものが多かったが、この研究論文により、アルツハイマー病の早期発見やよりよい治療法の確立につながる新たなアプローチとして、目と脳の神経変性のさらなる解明にも期待が寄せられている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国首相がレアアース施設視察、対米競争での優位性示

ビジネス

AI懸念が米金融株にも波及、資産運用新興の新ツール

ビジネス

MSCI銘柄入れ替え、日本はイビデンなど2銘柄を新

ワールド

米財務省、ベネズエラ石油・ガス探査・生産へライセン
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中