最新記事

ロシア軍事

アメリカも抜いた?ロシア製最終兵器、最新の実力

Russia's Latest Weapons: What Are They?

2018年7月23日(月)20時00分
トム・オコナー

核爆発で大都市も飲み込む津波を起こすといわれる水中ドローン「ポセイドン」 YOUTUBE

<トランプとの首脳会談では友好を演じたプーチンだが、一方では世界を破滅させかねない最新兵器を開発していた>

ロシアのウラジーミル・プーチン大統領とドナルド・トランプ米大統領の首脳会談が行われて3日後の19日、ロシア国防省は最新鋭の兵器を紹介するビデオを公開した。

ビデオに出てくるのはプーチンが3月の年次教書演説で開発を明らかにした複数の兵器で、なかには原子力推進式で核搭載可能な兵器や、アメリカを含む世界各国の最先端のミサイル防衛システムをかいくぐる能力があるレーザーシステムなどもある。

ビデオの中には新型の大陸間弾道ミサイル(ICBM)「RS-28サルマト・ミサイルシステム」(西側では『サタン2』の呼び名で知られる)のテスト映像もあった。

国営タス通信によれば、ロシア国防省は声明で「(移動式発射装置を用いたミサイル)システムのテストは好成績を残して完了した。これによりRS-28の飛行テスト準備を始めることができる」と述べた。

また国防省は声明で「RS-28は予定通に生産され、戦闘配備される」と述べた。配備予定は公式には2021年とされている。

3000キロを飛ぶ「極超音速ミサイル」

プーチンは3月、RS-28について、射程距離は事実上無制限で、北極上空経由でも南極経由でも飛ばせると述べた。その際にプーチンは、フロリダと思われる場所にミサイルが着弾するシミュレーション映像を公開した。つまり、フロリダ州が丸ごと地図から消えるシナリオだ。

別のビデオでは、極超音速ミサイル「キンジャール」を搭載したミグ31K戦闘機が、長距離爆撃機Tu-22M3と合同演習を行う様子が映されていた。

「戦術的飛行演習は7月上旬に行われ、長距離飛行要員が地上や海上の標的を攻撃する訓練を行った。演習は(作戦の)計画と準備、そしてキンジャールとTu-22M3の同時運用や航空打撃群の援護を目的に行われた」と、ロシアのセルゲイ・ドロノフ空軍最高司令官(中将)は述べた(タス通信)。

ドロノフは「定められた時間内で非常に質の高い訓練ができた。搭乗員たちは合同の作戦行動に必要な技術を身につけた」と語ったという。

キンジャールの航続距離は1900キロから2900キロ超へと改良され、音速の10倍の速度で飛行できると伝えられている。また、強力な通常弾頭もしくは核弾頭を搭載し、飛行中も目標を攻撃するための誘導が可能だという。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

新関税が1対1の置き換えなら影響軽微=米セントルイ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、最高裁がトランプ関税に違法

ビジネス

FRB政策「適切な位置」、インフレ鈍化を予想=ダラ

ビジネス

米国株式市場=反発、大型株けん引 トランプ関税違法
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中