最新記事

米朝首脳会談

かつては「死の島」 米朝首脳会談の開催地セントーサ島のカペラホテルとは?

2018年6月10日(日)11時41分

芝生の下

カペラ・ホテルには、英王立砲兵連隊の将校らの宿泊所として使われた植民地時代のバンガロー2棟のほか、連隊の食堂があった。ホテルのウェブサイトによると、将校らは、日本軍の侵攻を前に食堂に面した場所に銀を埋めたという。

その後、一部はマレーシアによって回収されたが、「残りの行方はいまだ不明であり、芝生の下に眠っている可能性がある」とウェブサイトには記されている。

カペラ・ホテルは、シンガポールの資産家、クウィー家が経営する不動産開発会社ポンティアック・ランド・グループが所有する。昨年、リッツ・カールトン初代社長のホルスト・シュルツ氏から買い取ったものだ。

客室112室のほか、スイートルームやヴィラやマナーハウスもある。ベッドルームが3部屋ある植民地時代のマナーハウスの宿泊費は1泊1万シンガポールドル(約83万円)。このほか、ホテルの敷地にはプール3つやテニスコート、スパがある。

発表されてはいないが、米朝首脳がセントーサ島に宿泊する可能性は低いとみられる。

シンガポール政府は、もう1つの特別区として、市街中心部に近い地域を指定。そこにはいくつか高級ホテルも建ち並び、米朝両国の代表団が宿泊できる収容能力を備えている。

オーチャード地区には、主要国大使館の大半や国際刑事警察機構(インターポール)の拠点、分譲マンションや高級ブランド店やショッピングモール、怪しげなバーやマッサージパーラーがある。

米朝会談の会場として浮上していた主要ホテルのいくつかからほど近い場所にあるオーチャードタワーには、カンボジアやルーマニアの大使館があるが、夜に活気づく「ノーティーガール」や「トップ5」といった一連の施設も入っている。

そこからそう遠くない場所にあるシャングリラ・ホテルでは2015年、中国の習近平国家主席と当時の台湾総統である馬英九氏の歴史的会談が行われた。

また同ホテルでは先週末、インドのモディ首相やマティス米国防長官らが出席した毎年恒例のアジア安全保障会議(シャングリラ対話)が開催された。地元メディアは、トランプ大統領が同ホテルに宿泊する可能性があると報じている。

セキュリティーは、世界で最も安全な国の1つと位置づけられているシンガポールにとって最優先事項となるだろう。同国は近年、テロ対策を強化している。

米朝首脳はそれぞれセキュリティーチームを同行させるだろうが、グルカ兵を含む精鋭のシンガポール警察が会場や道路、ホテルの警備に当たると、シンガポールの要人向けセキュリティーに詳しい外交官らは話す。

「米朝首脳会談という唯一無二のイベントがもつ繊細さと特異性により、予測不可能なことはほぼ何であれ、会談自体に影響を及ぼしかねない」と、ラジャラトナム国際研究学院(シンガポール)のグラハム・オンウェブ研究員は語った。

*タイトルを変更いたしました(2018年6月14日)

(翻訳:伊藤典子 編集:下郡美紀)

Dewey Sim and Aradhana Aravindan

[シンガポール 6日 ロイター]


120x28 Reuters.gif

Copyright (C) 2018トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ロ・ウクライナの三者協議、初日終了 ドンバス地方

ワールド

中国、1月にロシア産原油輸入量拡大か インドとトル

ビジネス

NY外為市場=ドルが対円で急落、正午過ぎから一時2

ワールド

アフガン作戦巡るトランプ氏発言に反発 欧州同盟国、
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    湿疹がずっと直らなかった女性、病院で告げられた「…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 6
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中