最新記事

整形

セルフィー人気で鼻の整形が増えたわけ

2018年4月4日(水)16時50分
クリスティーナ・チャオ

大きく写る鼻の原因はカメラからの距離 Jamie Grill/GETTY IMAGES

<セルフィーでは自分の鼻が大きく見える――当然のことだがこのために鼻を整形する人がアメリカで急増している>

スナップチャットやインスタグラムに載せるセルフィー(自撮り)は、肌の欠点も綺麗に修正できる。でも接写のせいで、顔の造作がゆがんで見えることがあるので要注意だ。

米国医師会の顔面美容整形専門誌に掲載された研究によれば、セルフィーはしばしば人物の鼻を実際より大きく見せる。たいていは顔から30センチほど離して撮影するので、遠くから撮ったときより鼻の幅は30%、鼻の頭部分は7%広く見えるという。それは錯覚だが、セルフィーの映りをよくするために鼻の整形手術を受ける人が増えていると医師らは指摘している。

ゆがみの原因は遠近感だ。物の見方は距離に左右され、同じサイズのものでも間近で見れば、より大きく見えるものだ。

1月には米顔面形成外科学会(AAFPRS)の17年の調査で、セルフィー映えを気にする患者が顔立ちを変えるために手術を希望した、と形成外科医の55%が答えている。16年にはセルフィー絡みの手術をしたと答えた医師は13%だけだった。

冒頭の研究の共著者であるラトガーズ大学ニュージャージー・メディカルスクールのボリス・パスコーバー助教は「若者はしょっちゅうセルフィーを撮っているから、そこに映ったものが自分の姿だと考える。それが感情に影響を与える」と言う。「実際は、ビックリハウスのゆがんだ鏡のようだということに気付いてほしい」

[2018年3月20日号掲載]

ニューズウィーク日本版 2029年 火星の旅
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年5月20日号(5月13日発売)は「2029年 火星の旅」特集。アメリカが「赤い惑星」に自給自足型の都市を築く日

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、シリア暫定大統領と会談 イスラエルとの

ワールド

米特使、16日にトルコ入り ウクライナ停戦協議で

ビジネス

物価目標に向け進展、関税で見通しに懸念=ジェファー

ワールド

カタール、ボーイング航空機購入契約に署名 2000
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:2029年 火星の旅
特集:2029年 火星の旅
2025年5月20日号(5/13発売)

トランプが「2029年の火星に到着」を宣言。アメリカが「赤い惑星」に自給自足型の都市を築く日

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    加齢による「筋肉量の減少」をどう防ぐのか?...最新研究が示す運動との相乗効果
  • 2
    心臓専門医が「絶対に食べない」と断言する「10の食品」とは?...理想は「1825年の食事」
  • 3
    ゴルフ場の近隣住民に「パーキンソン病」多発...原因は農薬と地下水か?【最新研究】
  • 4
    トランプ「薬価引き下げ」大統領令でも、なぜか製薬…
  • 5
    iPhone泥棒から届いた「Apple風SMS」...見抜いた被害…
  • 6
    カヤック中の女性がワニに襲われ死亡...現場動画に映…
  • 7
    終始カメラを避ける「謎ムーブ」...24歳年下恋人とメ…
  • 8
    サメによる「攻撃」増加の原因は「インフルエンサー…
  • 9
    あなたの下駄箱にも? 「高額転売」されている「一見…
  • 10
    母「iPhone買ったの!」→娘が見た「違和感の正体」に…
  • 1
    心臓専門医が「絶対に食べない」と断言する「10の食品」とは?...理想は「1825年の食事」
  • 2
    5月の満月が「フラワームーン」と呼ばれる理由とは?
  • 3
    加齢による「筋肉量の減少」をどう防ぐのか?...最新研究が示す運動との相乗効果
  • 4
    ゴルフ場の近隣住民に「パーキンソン病」多発...原因…
  • 5
    カヤック中の女性がワニに襲われ死亡...現場動画に映…
  • 6
    母「iPhone買ったの!」→娘が見た「違和感の正体」に…
  • 7
    シャーロット王女の「親指グッ」が話題に...弟ルイ王…
  • 8
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの…
  • 9
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つ…
  • 10
    ロシア機「Su-30」が一瞬で塵に...海上ドローンで戦…
  • 1
    心臓専門医が「絶対に食べない」と断言する「10の食品」とは?...理想は「1825年の食事」
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの…
  • 5
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つ…
  • 6
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 7
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 8
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は?...1…
  • 9
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 10
    部下に助言した時、返事が「分かりました」なら失敗…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中